2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
D 1011：2011
目
次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 測定条件························································································································· 1
4 校正方法························································································································· 1
4.1 スピードメータ ············································································································· 1
4.2 積算計 ························································································································· 2
5 測定の記録及び成績 ·········································································································· 2
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
D 1011：2011
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，公益社団法人自動
車技術会（JSAE）から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準
調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS D 1011:1993は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
D 1011：2011
自動車部品−スピードメータ−校正方法
Automotive parts-Speedometers-Methods of calibration
序文
この規格は，1954年に制定され，その後5回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は1993年に
行われたが，その後のスピードメータの電気化・電子化に対応するために改正した。
なお，対応国際規格は現時点で制定されていない。
1
適用範囲
この規格は，走行試験を行う自動車に取り付けられたスピードメータ及び積算計の校正方法について規
定する。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS D 1010 自動車走行試験方法通則
JIS D 5601 自動車用スピードメータ
3
測定条件
試験自動車の状態，試験路及び試験器材は，JIS D 1010による。
4
校正方法
4.1
スピードメータ
試験路に，適切な測定区間及びその前後に助走区間を設け，スピードメータの指示による任意の一定速
度で測定区間を走行し，それに要した時間を測定して，次の式によって実速度，指示誤差及びスピードメ
ータ補正率1)を求める。
注1) スピードメータ指示速度に対する実速度の比。
V
'＝
3 600
L
t
Δ
V
＝
V
−
C
V＝
3 600
L
t
3 600
L
Vt
ここに，
V '： 実速度（km/h）
L： 測定区間の距離（km）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
D 1011：2011
t： 測定区間の走行時間（s）
ΔV： スピードメータ指示誤差（km/h）
V： スピードメータ指示速度（km/h）
CV： スピードメータ補正率
4.2
積算計
4.2.1
一般
積算計の駆動に関わる車輪を低速で数回回転させ，その移動距離を測定して，次のいずれかによって車
輪の有効径及び積算計補正率2)を求める。
注2) 積算計の指示距離に対する実走行距離の比。
4.2.2
機械式
l
Dπ
＝
N
C
l
＝
π
DK
1 000
K
1
n
1
K＝
1
n
2
ここに，
D： 車輪有効径（m）
l： 移動距離（m）
N： 車輪の回転の回数
Cl： 積算計補正率
K： スピードメータ定数3)
K1： スピードメータ駆動減速比
n1： スピードメータ軸の回転の回数
n2： 車輪の駆動軸の回転の回数
注3) 積算計の1 km当たりのスピードメータ軸の回転の回数。
通常1 km当たり637回転である（JIS D 5601による）。
4.2.3
電気式・電子式
l
Dπ
＝
N
Cπ
DM
l
＝
1 000
M
＝
1 000
N
l
ここに，
D： 車輪有効径（m）
l： 移動距離（m）
N： 車輪の回転の回数
Cl： 積算計補正率
M： 積算計指示距離定数4)
注4) 積算計の1 km当たりの車輪の回転の回数。
5
測定の記録及び成績
スピードメータ校正の記録及び成績は，表1又は表2に示す様式の記録用紙に記入する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3
D 1011：2011
表1−スピードメータ校正記録用紙の様式（1）
機械式スピードメータ校正記録
試
験
自
動
種
製
造
業
車
試
験
期
日
類
試
験
場
所
者
路
kg
積載質量・乗車人数
試験時自動車総質量
タ
イ
ヤ
の
呼
面
の
状
測
定
者
kg
運
転
者
タ
スピードメータ定数 K
イ
ヤ
の
空
月
日
況
人
び
年
気
圧 （前輪）
kPa
（後輪）
kPa
スピードメータ駆動減速比 K1
スピードメータ記録
スピードメータ指示速度
測定区間
測定区間の走行時間
実速度
スピードメータ指示誤差
スピードメータ補正率
スピードメータ記録の計算式
3 600
L
t
V
'=
∆
V
=
V
−
V
'
実
速
度
V=
C
V
'
V
積算計記録の計算式
km/h
l
D
=
π
N
C
l
=
π
DK
1 000
K
1
スピードメータ指示速度 km/h
積算計記録
移動距離
車輪の回転の回数
車輪有効径
積算計補正率
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4
D 1011：2011
表2−スピードメータ校正記録用紙の様式（2）
電気式・電子式スピードメータ校正記録
試
験
自
動
種
製
造
業
車
試
験
期
日
類
試
験
場
所
者
路
kg
積載質量・乗車人数
イ
ヤ
の
呼
の
人 測
kg
試験時自動車総質量
タ
面
び
運
タ
イ
ヤ
状
者
転
者
空
月
日
況
定
の
年
気
圧 （前輪）
kPa
（後輪）
kPa
積算計指示距離定数 M
スピードメータ記録
スピードメータ指示速度
測定区間
測定区間の走行時間
実速度
スピードメータ指示誤差
スピードメータ補正率
スピードメータ記録の計算式
3 600
L
t
V
'=
∆
V
=
V
−
V
'
実
速
度
V=
C
V
'
V
積算計記録の計算式
km/h
l
D
=
π
N
C
l
=
π
DM
1 000
スピードメータ指示速度 km/h
積算計記録
移動距離
車輪の回転の回数
車輪有効径
積算計補正率
