JIS E 1103 : 1993 軽レール

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

E 1103-1993

軽レール

Light rails

1. 適用範囲　この規格は，炭素鋼の軽レール（以下，レールという。）について規定する。

備考1. この規格の引用規格を，付表1に示す。

2. この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，

規格値である。

なお，従来単位及び数値は，平成7年4月1日以降は附属書に切り換える。

2. 種類　レールの種類は，表1のとおりとする。

表1 種類

種類

記号

摘要

6kgレール

9kgレール

10kgレール

12kgレール

15kgレール

22kgレール

計算質量 kg/m

備考 10 kgレールは，なるべく使用しないこと。

3. 化学成分及び機械的性質

3.1

化学成分　レールの化学成分は，7.1によって試験を行ったとき，表2の規定に適合しなければなら

ない。

表2 化学成分

種類

化学成分 %

6kg, 9kg, 10kg, 12kg及び15kgレール

22kgレール

3.2

0.40以下

0.045以下

0.050以下

機械的性質　レールの機械的性質は，7.2によって試験を行ったとき，表3の規定に適合しなければ

ならない。

表3 機械的性質

種類

引張強さ

伸び

6kg, 9kg, 10kg, 12kg及び15kgレール

22kgレール

569 {58} 以上

637 {65} 以上

12以上

10以上

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

E 1103-1993

4. 形状・寸法　レールの形状・寸法は，次のとおりとする。

(1) レールの形状及び寸法は，付図1〜6に示すとおりとする。

(2) レールの標準長さは，表4のとおりとする。

表4 標準長さ

単位 m

種類

標準長さ

備考

短尺物

6kgレール

9kgレール

10kgレール

12kgレール

15kgレール

22kgレール

(3) レールの寸法の許容差は，20 ℃において表5のとおりとする。

表5 寸法許容差

単位 mm

項目

種類

6kg, 9kg, 10kg, 12kg及び15kgレール

22kgレール

高さ

頭部の幅

腹部の幅

底部の幅

継目穴の径

継目穴の位置

長さ

5.5m以下のもの

6.0〜10.0mのもの

備考　継目板に接触する部分の形状及び寸法は，正確でなければならない。

5. 外観　レールの外観は，次のとおりとする。

(1) レールは，全長にわたり，きず，ねじれその他有害な欠点があってはならない。

(2) レールの切断面は，パイプきずその他有害な内部欠陥があってはならない。

6. 製造方法及び加工方法

6.1

製造方法　レールの製造方法は，次のとおりとする。

(1) レールの製造に用いる鋼塊及び連続鋳造鋼片（以下，鋳片という。）は，電気炉又は純酸素転炉によっ

て製造する。

(2) 鋼塊及び鋳片の端は，レールの内部に欠点を残さないよう，十分の長さを切り捨てなければならない。

6.2

加工方法　レールの加工方法は，次のとおりとする。

(1) レールの両端は，その長さの方向に対して直角に切り，その切り口に残ったまくれは取り除かなけれ

ばならない。

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E 1103-1993

(2) レールの両端の腹部は，付図1〜6に示すとおり正確に穴をあけ，まくれは取り除かなければならない。

(3) 冷却後のレールの曲がりは，徐々に圧力を加えて直さなければならない。

7. 試験

7.1

化学成分分析試験　化学成分分析試験は，次のとおりとする。

(1) 化学成分分析試験の試料は，JIS G 0303の規定によって採取する。

(2) 分析試験方法は，次の規格による。

JIS G 1211

JIS G 1215

JIS G 1257

7.2

引張試験　引張試験は，次のとおりとする。

(1) 引張試験は，1溶鋼ごとに任意の鋼塊又は鋳片から圧延されたレールの鋼塊の頭部側に相当する部分

の前端，又は鋳片の場合は任意の部分から，図1に示す位置で採取した試験片によって行う。

なお，試験片が所定の位置で採取できない場合は，頭部中央から採取する。

図1 引張試験の試験片採取位置

(2) 引張試験片は，JIS Z 2201に規定する4号試験片とする。

(3) 試験方法は，JIS Z 2241の規定による。

8. 検査

8.1

材質検査　レールの化学成分及び機械的性質は，7.によって試験し，3.の規定に適合しなければなら

ない。

8.2

形状・寸法検査　レールの形状・寸法は，4.の規定に適合しなければならない。

8.3

外観検査　レールの外観は，5.の規定に適合しなければならない。

9. 製品の呼び方　レールの呼び方は，規格番号又は規格の名称及び種類による。

例 JIS E 110322kgレール

軽レール22kgレール

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

E 1103-1993

10. 表示　レールの腹部の片面に，レールの種類の記号及び製造業者名を表す略号を，鮮明に浮き出さな

ければならない。

付表1 引用規格

JIS G 0303 鋼材の検査通則

JIS G 1211 鉄及び鋼中の炭素定量方法

JIS G 1212 鉄及び鋼中のけい素定量方法

JIS G 1213 鉄及び鋼中のマンガン定量方法

JIS G 1214 鉄及び鋼中のりん定量方法

JIS G 1215 鉄及び鋼中の硫黄定量方法

JIS G 1253 鉄及び鋼の光電測光法による発光分光分析方法

JIS G 1256 鉄及び鋼の蛍光X線分析方法

JIS G 1257 鉄及び鋼の原子吸光分析方法

JIS Z 2201 金属材料引張試験片

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法

付図1 6kgレール

付図2 9kgレール

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

E 1103-1993

付図3 10kgレール

付図4 12kgレール

付図5 15kgレール

付図6 22kgレール

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

E 1103-1993

附属書

規格本体の3.2に規定の従来単位による引張強さの規格値は，平成7年4月1日以降，ここに記載する

SI単位による規格値を適用する。

3.2

機械的性質　レールの機械的性質は，7.2によって試験を行ったとき，表3の規定に適合しなければ

ならない。

表3 機械的性質

種類

引張強さ

伸び

6kg, 9kg, 10kg, 12kg及び15kgレール

569以上

12以上

22kgレール

637以上

10以上

鉄道部会　レール及び継目板専門委員会　構成表（昭和56年7月1日改正のとき）

（委員会長）

（関係者）

（事務局）

氏名

高　橋　寛

角　南　平

堀　木　常　雄

原

慧

菅　原　淳　夫

黒河内　浩

水　野　幸四郎

小　倉　卓　雄

梅　原　望

石　橋　義　行

南　部　信　雄

福　嶋　七　郎

愛　智　猛　生

鳥　越　信　一

石　野　則　明

柿　澤　實

神　谷　牧　夫

清　水　敬　二

高　沢　克　朗

和　気　行　雄

秋　元　清

大　橋　脩　作

鈴　木　隆

藤　原　隆　郎

綾　部　光　義

尾　澤　幸　三

栗　原　利喜雄

山　本　和　幸

石　井　清　次

岡　部　康　恒

藤　田　富　男

名前

社団法人日本鉄道施設協会

通商産業省基礎産業局

運輸省鉄道監督局

工業技術院標準部

東海大学工学部

社団法人日本鉄鋼協会

新日本製鉄株式会社

日本鋼管株式会社

合同製鉄株式会社

大阪製鉄株式会社

トピー工業株式会社

九州鉄道機器製造株式会社

鉄道分岐器工業協会

大和工業株式会社

日本国有鉄道

社団法人日本民営鉄道協会

日本車輛製造株式会社

日本石炭協会

鹿島建設株式会社

帝都高速度交通営団

東武鉄道株式会社

小田急電鉄株式会社

日本国有鉄道

新日本製鉄株式会社

工業技術院標準部機械規格課

工業技術院標準部機械規格課（平成5年3月1日改正のとき）