2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
E 1109-1992
レール用ねじくぎ
Screw spikes
1. 適用範囲 この規格は，木まくらぎなどにレール又はタイプレートを装着するために用いるレール用
ねじくぎ（以下，ねじくぎという。）について規定する。
備考 この規格の引用規格を，次に示す。
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法
JIS H 8641 溶融亜鉛めっき
2. 種類及び記号 ねじくぎの種類及び記号は，形状及び用途によって区分し，表1のとおりとする。
表1 種類及び記号
種類
記号
形状
用途
A形
座面テーパー付き
主に並まくらぎ及び分岐まくら
ぎにレールを装着する。
B形
座面テーパー無し
主に並まくらぎ及び分岐まくら
ぎにタイプレートを装着する。
C形
主に橋まくらぎにタイプレート
を装着する。
3. 品質
3.1
外観 ねじくぎには，使用上有害な曲がり，きず，ばりなどの欠陥があってはならない。
3.2
めっき付着量 注文者の指定によって，ねじくぎに溶融亜鉛めっきを施す場合の付着量は，JIS H
8641の2種35による。
4. 形状・寸法及び寸法許容差 ねじくぎの形状・寸法及び寸法許容差は，付図1〜3のとおりとする。
ただし，寸法に許容差を示していないものは，推奨値とする。
5. 材料 ねじくぎの材料は，JIS G 3101のSS400又は機械的性質がこれと同等以上のものとする。
6. 製造方法 ねじくぎの製造は鍛造とし，ねじ部は熱間転造によって製造する。
7. 試験 ねじくぎに溶融亜鉛めっきを施した場合の付着量試験は，JIS H 0401による。
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E 1109-1992
8. 検査 ねじくぎの検査は，品質及び形状・寸法について行い，それぞれ3.及び4.の規定に適合すれば
合格とする。
9. 包装 ねじくぎは，適当なさび止め処理（ただし，溶融亜鉛めっきを施したものを除く）を施し，容
器に入れて包装する。
10. 製品の呼び方 ねじくぎの呼び方は，規格番号又は規格の名称，及び種類の記号とする。
例1. JIS E 1109 A
例2. レール用ねじくぎ B
11. 表示
11.1 製品の表示 ねじくぎの頭部には，次の事項を表示する。
(1) 種類の記号
(2) 製造業者名又はその略号
11.2 包装の表示 包装には，次の事項を表示する。
(1) 規格の名称
(2) 種類の記号及び長さ (L)
(3) 数量
(4) 製造業者名又はその略号
(5) 製造年
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E 1109-1992
付図1 A形 形状・寸法及び許容差
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E 1109-1992
付図2 B形 形状・寸法及び許容差
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E 1109-1992
付図3 C形 形状・寸法及び許容差
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E 1109-1992
工業標準改正原案調査作成委員会 構成表
（委員長）
氏名
所属
椎 名 公 一
中 島 一 郎
伊 東 厚
澤 田 諄
財団法人鉄道総合技術研究所
通商産業省基礎産業局
工業技術院標準部
運輸省大臣官房国有鉄道改革推進部
財団法人鉄道総合技術研究所
社団法人日本鉄道施設協会
東日本旅客鉄道株式会社施設電気部
東海旅客鉄道株式会社新幹線鉄道事業本部
西日本旅客鉄道株式会社施設部
帝都高速度交通営団
小田急電鉄株式会社
南海電気鉄道株式会社鉄道事業本部
トピー工業株式会社
大和工業株式会社
帝国製鋲株式会社
株式会社後関製作所石岡工場
九州鉄道機器製造株式会社東京出張所
株式会社光川鉄工所東京支社
財団法人鉄道総合技術研究所
工業技術院標準部
財団法人鉄道総合技術研究所
東日本旅客鉄道株式会社施設電気部
東海旅客鉄道株式会社工務部
西日本旅客鉄道株式会社施設部
帝都高速度交通営団工務部
トピー工業株式会社
社団法人日本鉄道施設協会
社団法人日本鉄道施設協会
○ 三 浦
○ 桜 沢
重
正
久 保 隆 男
山 口 善 久
山 本 章 義
山 本 喬
○ 加 藤 文 正
○ 富 樫 修 三
根 本 弘
入 江 隆 昭
橋 本 茂 彦
杉 山 嘉 俊
○ 日 暮 嘉 夫
○ 鳴 海 民 也
（分科会）
（委員長）
三 浦 重
藤 田 富 男
石 田 誠
浅 見 賢 三
平 田 貢
西 田 哲 郎
市 東 邦 生
日 比 良 行
（事務局）
森 下 忠
岡 田 甲 一
○印は分科会委員兼務を示す。
