2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
F 2010-1982
船用ロープホールカバー
Shipsʼ Rope Hole Covers
1. 適用範囲 この規格は，甲板暴露部に取り付けるロープホールカバー（以下，カバーという。）につい
て規定する。
引用規格：
JIS F 2312 船用ちょう形締付金物
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS H 3250 銅及び銅合金棒
2. 構造，形状及び寸法
2.1
カバーの構造，形状及び寸法は，付図1〜3のとおりとする。
2.2
カバーのちょう形締付金物は，JIS F 2312（船用ちょう形締付金物）の呼び径20による。
3. 材料 カバーの材料は，表のとおりとする。
表
部品番号
部品名称
材料
コーミング
ふた
ヒンジ
JIS G 3101のSS 41※
JIS G 3101のSS 41※
鋼板
ヒンジ
保護板
ピン
鋼板
鋼板
JIS H 3250のC 3771 BD又
はC 3771 BE
ガスケット
錠掛金物
錠掛金物
ちょう形締付金物
耐老化性ゴム，又は耐老化
性ゴム及びスポンジゴム
鋼板
鋼板
JIS F 2312による。
参考 船級協会規則を適用する船では，※印の材料は船級協会規格材を用いる。
4. 製品の呼び方 カバーの呼び方は，規格名称及び呼び径による。ただし，規格名称の代わりに規格番
号を用いてもよい。
例： 船用ロープホールカバー450又はJIS F 2010-450
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2010-1982
付図1 呼び径450（小形船用）組立図
単位 mm
備考1. コーミングの高さH及び厚さtは，船の種類，船の長
さ及び取付け位置によって決める。
2. ※印寸法は，取付け甲板ビームの深さ以上とする。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2010-1982
付図2 呼び径500〜600組立図
単位 mm
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2010-1982
単位mm
呼び径
コーミング
ふた
注*
カバー径D1は，コーミング厚さ11mmの場合を示す。
備考1. コーミングに溶接する索ずれ丸棒の取付け位置は，一例を示す。
2. 内側から施錠する装置を付けてもよい。
3. Lは，船の垂線間長さを示す。
4. H寸法は，暴露した上甲板及び低船尾楼甲板又は船の長さの前端から船の
長さの41の点より前方にある暴露した船楼甲板に取り付ける場合は600mm
以上，それ以外の船楼甲板に取り付ける場合は450mm以上とする。
5. ※印寸法は，取付け箇所に応じて適宜決定する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2010-1982
付図3 各部詳細図
単位 mm
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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F 2010-1982
単位 mm
呼び径
ヒンジ
ガスケット ガスケット押え ふた
錠掛金物
船舶部会 船用ホール専門委員会 構成表（昭和45年9月1日改正のとき）
（委員会長）
（事務局）
（事務局）
氏名
中 村 寿
草 野 博
星 野 友 慶
宇田川 貞 夫
辺 見 隆 三
小 野 光 之
小 林 鉄 男
松 浦 和 春
小 財 達 二
秋 村 嘉 穂
小 林 信 夫
山 本 弥 栄
吉 田 久 三
北 見 鍈 一
下 川 寛 人
児 島 英 彦
森 川 卓
平 野 静 雄
相 原 守
菅 原 淳 夫
前 川 武 也
石 井 清 次
鈴 木 一 規
所属
株式会社アジア船舶工業社
財団法人船舶JIS協会
防衛庁技術研究本部
運輸省船舶局
工業技術院標準部
株式会社安藤鉄工所造船工場
林兼造船株式会社東京事務所
日本鋼管株式会社鶴見造船所
石川島播磨重工業株式会社横浜造船設計部
住友重機械工業株式会社船舶事業部
株式会社金指造船所
三井造船株式会社藤永田造船所
川崎重工業株式会社造船事業部
三菱重工業株式会社神戸造船所
日立造船株式会社因島工場
佐世保重工業株式会社佐世保造船所
社団法人日本船主協会
船舶整備公団
工業技術院標準部
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格課（昭和57年9月1日改正のとき）
工業技術院標準部機械規格課（昭和57年9月1日改正のとき）
