JIS F 3306 : 1995 ブイシャックル

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

F 3306-1995

ブイシャックル

Buoy shackles

1. 適用範囲　この規格は，船のブイ係留に用いるブイシャックルについて規定する。

備考　この規格の引用規格を，次に示す。

JIS F 3303 フラッシュバット溶接アンカーチェーン

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材

JIS G 3105 チェーン用丸鋼

JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材

2. 種類　ブイシャックルの種類は，その形状によって区分し，A形及びB形の2種類とする。

3. 構造，形状及び寸法　ブイシャックルの構造，形状及び寸法は，付図1及び付図2のとおりとする。

4. 寸法許容差　ブイシャックルの寸法許容差は，次による。

(1) 径の寸法許容差は，0

+

5

%とする。

(2) 外長及び外幅の寸法許容差は0

+

1.0

5

d mm（dは，適用するチェーンの呼び径）とする。

5. 材料　ブイシャックルの材料は，表1のとおりとする。

表1

部品番号

部品名称

本体

ピン

ピン用アイ

アイ

コッタ

コッタ用シャックル

第2種アンカーチェーン用

第3種アンカーチェーン用

JIS G 3105のSBC490

JIS G 4051のS38C〜S50C又は

JIS F 3303の表4に規定する第

2種チェーン用鋳鋼品

JIS G 3101のSS400

JIS G 3105のSBC690

又はJIS F 3303の表4に規定

する第3種チェーン用鋳鋼品

JIS G 3101のSS400

6. 製造方法　ブイシャックルは，次によって製造する。

(1) ブイシャックルは，鍛造又は鋳造によって製造しなければならない。

(2) 鋳鋼製ブイシャックルは，電気炉で製造し，焼なまし，焼入れ，焼戻し又は適切な方法によって熱処

理を施さなければならない。

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F 3306-1995

7. 検査

7.1

材料検査　材料検査は，表1のそれぞれの引用規格によって行う。

7.2

耐力検査　表2に示す耐力試験荷重を加えた場合，裂けきず，切断，その他の異状があってはなら

ない。

表2

呼び寸法

耐力試験荷重 kN

第2種アンカーチェーン用　第3種アンカーチェーン用

7.3

寸法検査　寸法検査は，耐力検査後に行い，4.の規定に適合しなければならない。

8. 製品の呼び方　ブイシャックルの呼び方は，規格の名称又は規格番号並びに種類，適用チェーンの品

質及び呼び寸法による。

例　ブイシャックルA形第2種38又はJIS F 3306 A-2-38

9. 表示　ブイシャックルの本体に次の事項を刻印する。

(1) 呼び寸法

(2) 製造業者名又はその略号

(3) 検査番号

(4) 検査済みの証印

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F 3306-1995

付図1 ブイシャックル本体及びピン

備考1. 支材は，本体が鍛鋼の場合は溶接してもよい。

なお，溶接後焼戻しする。

2. アイ④は，溶接してもよい。

3. ピン②の抜き差しは，両側いずれからでも容易にできるものとする。

4. アイ④の位置は，注文者の指定によって変更してもよい。

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F 3306-1995

単位 mm

本体，ピン，ピン用アイ及びアイ

呼び　適用する

寸法

参考

チェーン

の呼び径

計算質量

A形 B形

参考　計算質量は，本体，ピン，ピン用アイ及びアイの合計質量を示す。

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F 3306-1995

付図2 コッタ及びシャックル

単位 mm

呼び寸法　適用するアン

カーチェーン

の呼び径

コッタ

シャックル

備考1. コッタ用シャックルは，近似寸法の市販品を使用してもよい。

2. コッタ用シャックル及び鎖ひもは，亜鉛めっきを施す。

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F 3306-1995

船舶部会　けい船用器具専門委員会　構成表（昭和57年12月1日改正のとき）

（委員会長）

（事務局）

氏名

片　桐　靖　夫

土　屋　睦　夫

大久保　和　夫

草　野　博

加　藤　宣　弘

高　橋　正之助

百合草　正　韶

奥　山　孝　志

立　野　勝　彦

寺　本　守　三

澤　村　孝　之

今　井　弘　次

長谷川　照　一

辻　野　尅　弘

山　本　正　和

野　本　喬

青　山　俊　久

石　井　清　次

鈴　木　一　規

小　林　秋　穂

山　形　智　幸

高　橋

潔

所属

三菱重工業株式会社神戸造船所

運輸省船舶局

工業技術院標準部

財団法人日本船舶標準協会

財団法人日本海事協会

株式会社アジア船舶工業杜

船舶整備公団

社団法人日本中型造船工業会

株式会社立野製作所

株式会社寺本鉄工所

日立造船株式会社舞鶴工場

住友重機械工業株式会社船舶海洋本部

日本鋼管株式会社船舶海洋本部

三井造船株式会社玉野事業所

川崎重工業株式会社神戸設計部

佐世保重工業株式会社

ジャパンライン株式会社

工業技術院標準部機械規格課

工業技術院標準部機械規格課（平成2年7月5日改正のとき）

工業技術院標準部機械規格課（平成7年3月28日改正のとき）