2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
F 3991-1975
作業船用アンカー
Dredgerʼ s Anchors
1. 適用範囲 この規格は,主として非自航作業船の作業用及び警戒用に使用するアンカーについて規定
する。
備考 この規格の中で{ }を付けて示してある単位及び数値は,国際単位系 (SI) によるものであって,
参考として併記したものである。
引用規格:
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS G 3201 炭素鋼鍛鋼品
JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
JIS G 5101 炭素鋼鋳鋼品
2. 種類 種類は,シャンクの形状によりA形及びB形の2種類とする。
3. 構造,形状及び寸法 構造,形状及び寸法は,付図及び付表1〜5のとおりとし,次の各号による。
(1) 呼び重量は,計算総質量によって表す。
(2) ストックの重量は,計算総質量の約15とする。
4. 寸法許容差
(1) アンカー各部の許容差は,指定されたものを除き±4%とし,その最大値は±20 mmとする。
(2) アンカーの実測重量は,呼び重量に対して許容差の範囲内で増加することは差し支えないが,減少し
てはならない。
5. 材料 材料は,付図のとおりとする。
6. 検査
6.1
検査は,次の各号について行う。
(1) 重量,寸法及び外観検査
(2) つち打検査
(3) 耐力検査
6.2
重量,寸法及び外観検査 構造,形状,寸法及び重量について検査し,3.及び5.の規定に適合し,な
お,使用上有害な傷があってはならない。
6.3
つち打検査 質量3 kg以上のハンマーでたたいたとき異状があってはならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
F 3991-1975
6.4
耐力検査 次の図に示すつめの箇所に,付表6に示すアンカーのストックを除いた実測重量に応じ
た耐力試験荷重を加えたとき,変形そのほかの異状があってはならない。ただし,耐力試験荷重を加える
場合には,その耐力試験荷重の約10%から全荷重とし,再び初めの荷重にもどしたとき,その標点距離の
変化は20 mmまで差し支えない。
図
7. 製品の呼び方 製品の呼び方は,規格名称,種類及び呼び重量による。ただし,規格名称の代わりに
規格番号を用いてもよい。
例: 作業船用アンカーA形0.5又はJIS F 3991 A形0.5
8. 表示 本体及びストックの実測重量をそれぞれ本体及びストックに刻印し,また,本体には製造業者
名又はその略号を記入する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3
F 3991-1975
付図
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
F 3991-1975
付図(つづき)
番号
名称
材料
本体
ストック
アンカーリング
JIS G 5101のSC 42
JIS G 5101のSC 42 又はJIS G 3201のSF 40
JIS G 3201のSF 45,JIS G 4051のS 25 C又はJIS G 5101のSC 46
つり揚環
JIS G 3201のSF 45 又はJIS G 4051のS 25 C
カラー
JIS G 3101のSS 41 又はJIS G 5101のSC 42
コッタ
JIS G 3101のSS 41
備考 カラーをSC 42とするときは,カラーとストックを一体に鋳込んでもよい。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5
F 3991-1975
付表1
単位 mm
呼び重量
本体
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
付表2
単位 mm
呼び重量
本体
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6
F 3991-1975
付表3
単位 mm
呼び重量
本体
ストック
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
注 表中d寸法及びD1寸法の許容差は,±1.5 mmとする。
付表4
単位 mm
呼び重量
ストック
A形
アンカーリング
B形
A形
B形
つり揚環
及び
及び
注 表中D2寸法の許容差は,±1.5 mmとする。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
7
F 3991-1975
付表5
単位 mm
呼び重量
カラー
コッタ
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
A形
B形
付表6 耐力試験荷重
実測重量t
耐力試験荷重tf {kN}
備考 実測重量がこの表中に無い場合は,補
間法によって算出する(ストックを除
いた実測重量を示す。)。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
8
F 3991-1975
船舶部会 アンカー専門委員会 構成表
(委員会長)
(事務局)
氏名
前 田 至 孝
尾 花 皓
逢 坂 國 一
草 野 博
筒 井 康 治
大 沢 俊 夫
長 尾 富 雄
島 居 貞 人
岩 本 光 二
田 村 元
伊 藤 哲 司
松 浦 和 春
浜 野 亮太郎
岡 本 富 保
河 澄 龍之介
粟 津 曻
小 杉 隆 祥
柚 木 茂 登
和 田 雅 敬
星 野 友 慶
桜 井 俊 彦
佐 野 則 雄
所属
運輸省船舶技術研究所
運輸省船舶局
工業技術院標準部
財団法人日本船舶標準協会標準部
日本海事協会
東京チェーンアンカー株式会社
大阪製鎖造機株式会社
尾道錨製造株式会社
株式会社寿アンカー
石川島播磨重工業株式会社船舶事業部技術部
三井造船株式会社千葉造船所造船設計部
日本鋼管株式会社鶴見造船所
住友重機械工業株式会社造船設計部
日立造船株式会社第1造船基本設計部
川崎重工業株式会社神戸造船事業部
三菱重工業株式会社神戸造船所
大阪商船三井船舶株式会社工務部
山下新日本汽船株式会社
船舶整備公団
防衛庁技術研究本部
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格課