2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
G 3138：2005
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，社団法人 日本鉄
鋼連盟(JISF)から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会
の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS G 3138:1996は改正され，この規格に置き換えられる。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
G 3138：2005
建築構造用圧延棒鋼
Rolled steel bars for building structure
1. 適用範囲 この規格は，主に建築構造物に用いる熱間圧延棒鋼（1）（以下，棒鋼という。）について規
定する。
注(1) 棒鋼には，丸鋼，角鋼，バーインコイルを含む。
2. 引用規格 付表1に示す規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成
する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
3. 種類及び記号 棒鋼の種類は，3種類とし，その記号は，表1による。
表 1 種類の記号
単位 mm
種類の記号
適用径又は対辺距離
6以上 100以下
4. 化学成分 棒鋼は，10.1によって試験を行い，その溶鋼分析値は，表2による。
表 2 化学成分
単位 ％
種類の記号
径又は対辺距離
6 mm以上
100 mm以下
6 mm以上
50 mm以下
50 mmを超え
100 mm以下
6 mm以上
50 mm以下
50 mmを超え
100 mm以下
0.18以下
0.24以下
0.050以下
0.050以下
0.20以下
0.35以下
0.030以下
0.030以下
0.55以下
1.60以下
0.030以下
0.030以下
0.22以下
0.20以下
備考1. 必要に応じて，表2以外の合金元素を添加してもよい。
2. 表2以外の化学成分のうち，5.で規定する炭素当量又は溶接割れ感受性組成の計算式に含ま
れる成分については，10.1の試験を行う。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
G 3138：2005
5. 炭素当量又は溶接割れ感受性組成 棒鋼の炭素当量又は溶接割れ感受性組成は，次による。
a) 炭素当量は，表3による。炭素当量の計算は，10.1の溶鋼分析値を用い，次の式による。
なお，計算式中の化学成分は，添加の有無にかかわらず，計算に用いる。
C
eq
＝
C
+
Mn
+
6
Si
+
24
Ni
+
40
Cr
+
5
Mo
V
+
4
14
ここに, Ceq：炭素当量（％）
表 3 炭素当量
単位 ％
径又は対辺距離
種類の記号
40以下
40を超え
100以下
0.36以下
0.36以下
0.44以下
0.46以下
b) 受渡当事者間の協定によって，炭素当量の代わりに溶接割れの感受性組成を適用してもよい。この場
合の溶接割れ感受性組成は，表4による。溶接割れ感受性組成の計算は，10.1の溶鋼分析値を用い，
次の式による。
なお，計算式中の化学成分は，添加の有無にかかわらず，計算に用いる。
P
CM
＝
C
+
Si
30
+
Mn
20
+
Cu
20
+
Ni
60
+
Cr
+
20
Mo
15
+
V
10
+
5B
ここに，PCM：溶接割れ感受性組成（％）
表 4 溶接割れ感受性組成
単位 ％
種類の記号
溶接割れ感受性組成
0.26以下
0.29以下
6. 機械的性質
6.1
降伏点又は耐力，引張強さ，降伏比及び伸び 棒鋼は，10.2によって試験を行い，その降伏点又は
耐力，引張強さ，降伏比及び伸びは，表5による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3
G 3138：2005
表 5 降伏点又は耐力，引張強さ，降伏比及び伸び
種類の記号
降伏点又は耐力
引張強さ
径又は対辺距離 mm
6以上
12未満
降伏比
伸び ％
2号
14 A号
試験片
試験片
径又は対辺距離 mm
径又は対辺距離 mm
12以上
100以下
6以上
25以下
25を超え
100以下
12以上
40以下
40を超え
100以下
6以上
12未満
235以上 235以上
215以上
400以上
20以上
22以上
235以上 235以上
355以下
325以上 325以上
445以下
215以上
335以下
295以上
415以下
510以下
80以下
21以上
22以上
490以上
610以下
80以下
20以上
21以上
備考1. 受渡当事者間の協定によって，14 A号試験片の代わりに4号試験片を用いて試験をしてもよ
い。この場合の伸びは，受渡当事者間の協定による。
2. 1N/mm2 = 1 MPa
6.2
シャルピー吸収エネルギー 径又は対辺距離が16 mmを超える棒鋼は，10.2によって試験を行い，
そのシャルピー吸収エネルギーは，表6による。この場合，シャルピー吸収エネルギーは，3個の試験片
の平均値とし，JIS G 0404の9.6（組試験の結果の評価）によって判定する。
表 6 シャルピー吸収エネルギー
種類の記号
試験温度
シャルピー吸収エネルギー
試験片
27以上
Vノッチ
圧延方向
7. 形状，寸法，質量及びその許容差 棒鋼の形状，寸法，質量及びその許容差は，JIS G 3191による。
ただし，径又は対辺距離の許容差は，表7による。
なお，JIS G 3191の標準寸法以外の寸法は，受渡当事者間の協定による。
表 7 径又は対辺距離の許容差
単位 mm
径又は対辺距離
許容差
6以上16以下
16を超え32以下
32を超え63以下
63を超え100以下
8. 外観 棒鋼の外観は，JIS G 3191の9.（外観）による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
G 3138：2005
9. 熱処理及び記号
9.1
熱処理 棒鋼には，受渡当事者間の協定によって，焼ならし，焼戻し又は適切な熱処理を行っても
よい。
9.2
熱処理の記号 棒鋼に熱処理を行った場合，熱処理を示す記号は，次による。
なお，次によって熱処理の記号を付記する場合は，表1の種類の記号の末尾に付記する。
a) 協定によって，棒鋼に焼ならしを行う場合
N
b) 協定によって，棒鋼に焼戻しを行う場合
T
c) 棒鋼にa)及びb)以外の適切な熱処理を行う場合
協定による
10. 試験
10.1 分析試験
10.1.1 分析試験の一般事項及び分析試料の採り方 棒鋼の化学成分は，溶鋼分析によって求め，分析試験
の一般事項及び分析試料の採り方は，JIS G 0404の8.（化学成分）による。
10.1.2 分析方法 分析方法は，JIS G 0320による。
10.2 機械試験
10.2.1 機械試験の一般事項 機械試験の一般事項は，JIS G 0404の9.（機械的性質）による。ただし，供
試材の採り方は，JIS G 0404の7.6（試験片採取条件及び試験片）のA類とし，試験片の数及び採取位置
は，次による。
a) 引張試験片の数 引張試験片の数は，次による。
1) 同一溶鋼に属し，最大径又は最大対辺距離が，最小径又は最小対辺距離の2倍以内のものを一括し
て一組とし，引張試験片を1個採取する。ただし，一組の質量が50 tを超える場合は，引張試験片
を2個採取する。
2) 熱処理を行った棒鋼の試験片の数は，同一溶鋼及び同一断面形状に属し，同一熱処理条件ごとに，1）
による。
b) 衝撃試験片の数 熱処理を行わない棒鋼は，同一溶鋼及び同一断面形状に属する棒鋼について，熱処
理を行う棒鋼は，同一溶鋼，同一断面形状及び同一熱処理条件に属する棒鋼について，その最大径の
棒鋼から供試材1個を採り，これから試験片を圧延方向に3個採取する。
c) 試験片の採取位置 引張試験片の採取位置は，JIS G 0416による。衝撃試験片の採取位置は，試験片
の中心を，径又は対角距離の表面から1/4の位置とする。ただし，1/4の位置に採れない場合には，な
るべくこれに近い位置とする。
10.2.2 試験片 引張試験片及び衝撃試験片は，次による。
a) 引張試験片 JIS Z 2201の2号，14 A号又は4号試験片
b) 衝撃試験片 JIS Z 2242のVノッチ試験片
10.2.3 試験方法 引張試験及び衝撃試験の方法は，次による。
a) 引張試験方法 JIS Z 2241
b) 衝撃試験方法 JIS Z 2242
10.2.4 引張試験片が規定の寸法どおりに採れない場合の引張試験 引張試験片が規定の寸法どおりに採
れない場合の引張試験の実施又はその値などについては，受渡当事者間の協定による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5
G 3138：2005
11. 検査
11.1 検査 検査は，次による。
a) 検査の一般事項は，JIS G 0404による。
b) 化学成分は，4.に適合しなければならない。
c) 炭素当量又は溶接割れ感受性組成は，5.に適合しなければならない。
d) 機械的性質は，6.に適合しなければならない。
e) 形状，寸法及び質量は，7.に適合しなければならない。
f)
外観は，8.に適合しなければならない。
11.2 再検査 再検査は，次による。
a) 引張試験で合格にならなかった棒鋼は，JIS G 0404の9.8（再試験）によって，再試験を行って合否を
決定してもよい。
b) 衝撃試験が，JIS G 0404の9.6（組試験の結果の評価）で不合格となった棒鋼は，JIS G 0404の9.8（再
試験）によって，再試験を行って合否を決定してもよい。
c) 機械試験で合格とならなかった棒鋼は，熱処理又は再熱処理を行った後，改めて機械試験を行い，合
否を判定してもよい。
12. 表示 検査に合格した棒鋼は，棒鋼ごと又は1結束ごとに，次の項目を適切な方法で表示する。
a) 種類の記号（熱処理の記号を含む。）
b) 溶鋼番号又は検査番号
c) 寸法
d) 製造業者名又はその略号
13. 報告 報告は，JIS G 0404の13.（報告）による。製造業者は，要求がある場合はJIS G 0415の表1
（検査文書の総括表）の記号2.3（受渡試験報告書）又は3.1.B（検査証明書3.1.B）を注文者へ提出しなけ
ればならない。
なお，表2の備考1.によった場合は，成績表に添加した元素の溶鋼分析値を付記する。
付表 1 引用規格
JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
JIS G 0404 鋼材の一般受渡条件
JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
JIS G 0416 鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製
JIS G 3191 熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状，寸法及び重量並びにその許容差
JIS Z 2201 金属材料引張試験片
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法
