2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
G 3192:2014
目
次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲 ························································································································· 1
2 引用規格 ························································································································· 2
3 種類及び断面形状 ············································································································· 2
4 寸法の表し方及び表示 ······································································································· 2
5 標準寸法 ························································································································· 3
6 形状及び寸法の許容差 ······································································································· 3
7 質量······························································································································· 3
8 質量の許容差 ··················································································································· 3
9 外観······························································································································· 3
附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表 ······································································ 37
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
G 3192:2014
まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって,JIS G 3192:2010は改正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
(2)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
G 3192:2014
熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差
Dimensions, mass and permissible variations of hot rolled steel sections
序文
この規格は,1989年に第1版として発行されたISO 657-1及びISO 657-2,1976年に第1版として発行
されたISO 657-5,1980年に第1版として発行されたISO 657-11,ISO 657-15,ISO 657-16,ISO 657-18
及びISO 657-19,並びに1983年に第1版として発行されたISO 657-21を基とし,技術的内容を変更して
作成した日本工業規格である。
なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。
1
適用範囲
この規格は,熱間圧延によって製造された形鋼(以下,形鋼という。)の外観,形状及びその許容限度並
びに寸法,質量及びその許容差について規定する。
なお,この規格の適用については,それぞれの製品規格に規定する。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
ISO 657-1:1989,Hot-rolled steel sections−Part 1: Equal-leg angles−Dimensions
ISO 657-2:1989,Hot-rolled steel sections−Part 2: Unequal-leg angles−Dimensions
ISO 657-5:1976,Hot-rolled steel sections−Part 5: Equal-leg angles and unequal-leg angles−
Tolerances for metric and inch series
ISO 657-11:1980,Hot-rolled steel sections−Part 11: Sloping flange channel sections (Metric series)−
Dimensions and sectional properties
ISO 657-15:1980,Hot-rolled steel sections−Part 15: Sloping flange beam sections (Metric series)−
Dimensions and sectional properties
ISO 657-16:1980,Hot-rolled steel sections−Part 16: Sloping flange column sections (metric series)−
Dimensions and sectional properties
ISO 657-18:1980,Hot-rolled steel sections−Part 18: L sections for shipbuilding (metric series)−
Dimensions, sectional properties and tolerances
ISO 657-19:1980,Hot-rolled steel sections−Part 19: Bulb flats (metric series)−Dimensions, sectional
properties and tolerances
ISO 657-21:1983,Hot-rolled steel sections−Part 21: T-sections with equal depth and flange width−
Dimensions(全体評価:MOD)
なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
ことを示す。
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2
引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用
規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS Z 8401 数値の丸め方
3
種類及び断面形状
形鋼の種類及び断面形状は,表1による。
表1−形鋼の種類及び断面形状
種類
断面形状略図
等辺山形鋼
山
形
鋼
不等辺山形鋼
不等辺不等厚山形鋼
I形鋼
溝形鋼
球平形鋼
T形鋼
H形鋼a)
CT形鋼b)
注a) H形鋼には,外法(そとのり)一定H形鋼を含む。外法一
定H形鋼とは,フランジの厚さによらず高さが一定のH
形鋼である。
b) CT形鋼は,H形鋼のウェブを切断して分割した形鋼。外
法一定CT形鋼を含む。
4
寸法の表し方及び表示
形鋼の寸法は,断面各部の寸法をミリメートルで表し,長さをメートルで表す。ただし,受渡当事者間
の協議によって,長さをミリメートルで表してもよい。
断面各部の寸法の表示は,通常,表3〜表5及び表8〜表12に示す各断面寸法の辺(A,B),高さ(H)
及び厚さ(t,t1,t2)のうち,それぞれの断面形状に応じて該当する項目を表示する。ただし,表12の溝
形鋼の厚さの表示は,t1・t2のうちt1だけ表示すればよい。
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5
標準寸法
標準寸法は,次による。ただし,標準寸法は代表寸法であり,受渡当事者間の協定によって,断面寸法
及び長さは,表に記載されていない寸法を用いてもよい。
a) 形鋼の標準断面寸法は,表8〜表18による。
b) 形鋼の標準長さは,表2による。
表2−標準長さ
単位 m
6
形状及び寸法の許容差
形鋼の形状及び寸法の許容差は,次による。ただし,a) 及びb) に規定していない許容差は,受渡当事者
間の協定による。
a) 山形鋼,I形鋼,溝形鋼,球平形鋼及びT形鋼の形状及び寸法の許容差は,表3による。長さのプラ
ス側許容差は,受渡当事者間で協定してもよい。
b) H形鋼の形状及び寸法の許容差は,表4により,CT形鋼の形状及び寸法の許容差は,表5による。長
さのプラス側許容差は,受渡当事者間で協定してもよい。切断面の直角度の許容差は,注文者から要
求があった場合に適用する。
7
質量
形鋼の質量は,次による。
a) 形鋼の質量は,通常,計算質量によるものとし,キログラムで表す。
b) 形鋼の質量の計算方法は,表6によるが,この場合の寸法は,呼称寸法1) を用いる。
c) 表6によって計算した形鋼の標準断面寸法に対する断面積及び単位質量は,表8〜表18による。この
場合,表8〜表18は,断面積及び単位質量のほか,参考として重心の位置,断面二次モーメント,断
面二次半径及び断面係数を示す。
注1) 商取引において用いられる寸法で,通常は単に寸法という。ここでは,実測した寸法との混
同を避けるため,“呼称寸法”を用いている。
8
質量の許容差
注文者の要求がある場合,質量の許容差は,表7による。この場合,許容差の算出方法は,計算質量と
実測質量との差を計算質量で除して百分率で表す。
9
外観
形鋼の外観は,次による。
a) 形鋼には,使用上有害な欠点があってはならない。
b) 形鋼の表面に有害な欠点がある場合,製造業者はグラインダ又は溶接によって,欠点の除去又は補修
を行ってもよい。この場合の条件は,次による。
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1) グラインダ手入れ
1.1) 手入れ後の形鋼の断面寸法は,その許容差範囲内でなければならない。ただし,用途によって注
文者の承認を得た場合は,この制限を緩和してもよい。
1.2) 形鋼の手入れ部分はきれいに仕上げられており,圧延のままの面との境は,滑らかでなければな
らない。
2) 溶接補修
2.1) 形鋼の有害な欠点は,溶接前にチッピング,グラインダなどの適切な方法によって完全に除去し
た後,溶接肉盛補修を行わなければならない。
2.2) 溶接補修前の欠点を除去した部分の深さは,呼称厚さの30 %以下でなければならない。ただし,
形鋼の辺の端部については,欠点を除去した部分の深さは,端面から辺の呼称厚さ以内(最大12
mm)でなければならない。
2.3) 溶接補修面積は,形鋼の総表面積の2 %以下でなければならない。
2.4) 溶接補修は,鋼材の種類に応じた適切な方法で行わなければならない。
2.5) 形鋼の溶接箇所は,縁にアンダーカット及び重なりがあってはならない。余盛は圧延面から少な
くとも1.5 mm以上とし,これをチッピング,グラインダなどの方法で除去し,圧延面と同一高さ
に滑らかに仕上げなければならない。
2.6) 熱処理を行った形鋼は,溶接補修後,補修部を含めて形鋼本体について改めて熱処理を行わなけ
ればならない。
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表3−山形鋼,I形鋼,溝形鋼,球平形鋼及びT形鋼の形状及び寸法の許容差
単位 mm
区分
辺
(A又はB)
高さ(H)
許容差
50未満
50以上 100未満
100以上 200未満
200以上
100未満
100以上 200未満
200以上 400未満
400以上
辺A(T形鋼
については
B)又は高さが
130未満
厚さ
辺A(T形鋼
については
B)又は高さが
130以上
6.3未満
6.3以上 10未満
10以上 16未満
16以上
6.3未満
6.3以上 10未満
10以上 16未満
16以上 25未満
25以上
7 m以下
7 mを超えるもの
長さ
プラス側許容差は,長
さ1 m又はその端数を
増すごとに上記プラ
ス側許容差に5 mmを
加える。
マイナス側許容差は,
0 mmとする。
I形鋼
辺Bの2.0 %以下
I形鋼及びT形鋼を除く形鋼a)
辺Bの2.5 %以下
I形鋼及びT形鋼
長さの0.20 %以下
I形鋼及びT形鋼を除く形鋼
長さの0.30 %以下
直角度
曲がり
中心の
偏り(S)
辺Bが300以下
T形鋼
摘要
I形鋼については,表4のH形鋼の図
を参照
上下,左右の曲がりに適用する。
注a) 注文者は,辺200 mm以上の等辺山形鋼について,辺Bの2.0 %以下の直角度を指定してもよい。
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表4−H形鋼の形状及び寸法の許容差
単位 mm
辺(B)
高さ(H)
区分
許容差
400以下
400を超えるもの
800未満
辺Bが400以下
辺Bが400を超え
るもの
800以上
フランジ
16未満
16以上
25未満
25以上
40未満
40以上
厚さ
ウェブ
摘要
16未満
16以上
25未満
25以上
40未満
40以上
7 m以下
長さ
7 mを超えるもの
プラス側許容差は,長さ1
mを又はその端数を増す
ごとに上記プラス側許容
差に5 mmを加える。
マイナス側許容差は,0
mmとする。
高さHが300以下
辺Bの1.0 %以下。ただし,
許容差の最小値は1.5 mm
高さHが300を超えるもの
辺Bの1.2 %以下。ただし,
許容差の最小値は1.5 mm
直角度(T)
曲がり
高さHが300以下
長さの0.15 %以下
高さHが300を超えるもの
長さの0.10 %以下
中心の偏り(S) 辺Bが400以下
ウェブ反りa)
フランジ折れ
辺Bが400を超えるもの
高さHが350以下
2.0以下
高さHが350を超え550未満
2.5以下
高さHが550以上
3.0以下
辺Bが400以下
bの1.5 %以下。
ただし,許容差の最大値は
辺B又は高さHの1.6 %以
切断面の直角度(e)
下。ただし,許容差の最小
値は3.0 mm
注a) ウェブ反りは,コーナーR部を含まない部分に適用する。
上下,左右の曲がりに適用する。
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表5−CT形鋼の形状及び寸法の許容差
単位 mm
辺(B)
区分
許容差
400以下
400を超えるもの
高さ(H)
フランジ
厚さ
ウェブ
16未満
16以上 25未満
25以上 40未満
40以上
16未満
16以上 25未満
25以上 40未満
40以上
7 m以下
長さ
7 mを超えるもの
プラス側許容差は,長さ1
m又はその端数を増すご
とに上記プラス側許容差
に5 mmを加える。
マイナス側許容差は,0
mmとする。
高さHが150以下
辺Bの1.0 %以下。ただし,
許容差の最小値は1.5 mm
高さHが150を超えるもの
辺Bの1.2 %以下。ただし,
許容差の最小値は1.5 mm
高さHが150以下
長さの0.15 %以下
直角度(T)
曲がり
摘要
上下,左右の曲がりに適用する。
高さHが150を超えるもの 長さの0.10 %以下
辺Bが400以下
辺Bが400を超えるもの
中心の偏り(S)
フランジ折れ(F) 辺Bが400以下
切断面の直角度(e)
bの1.5 %以下。ただし,
許容差の最大値は1.5 mm
辺B又は高さHの1.6 %以
下。ただし,許容差の最小
値は3.0 mm
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表6−質量の計算方法a)
計算方法b)
計算順序
基本質量
断面積
計算結果の桁数c)
kg/cm2・m 0.785(断面積1 cm2,長さ1 mの質量)
cm2 次の式によって求め,計算値に1001を乗じる。
有効数字4桁の数値に丸める。
等辺山形鋼
不等辺山形鋼
不等辺不等厚山形鋼
I形鋼
溝形鋼
球平形鋼
T形鋼
H形鋼
CT形鋼
単位質量
1本の質量
総質量
kg/m 基本質量(kg/cm2・m)×断面積(cm2)
有効数字3桁の数値に丸める。ただし,
1 000 kgを超えるものは,kgの整数値
に丸める。
kg 単位質量(kg/m)×長さ(m)
有効数字3桁の数値に丸める。ただし,
1 000 kgを超えるものは,kgの整数値
に丸める。
kg 1本の質量(kg)×同一寸法の総本数
kgの整数値に丸める。
注a) この表に規定していない形鋼の断面積の計算方法は,受渡当事者間の協定による。
b) 断面積の計算に用いた記号は,形鋼の断面寸法を表し,記号と断面各部との関係は,表8〜表18による。
c) 数値の丸め方は,JIS Z 8401の規則Aによる。
表7−質量の許容差
厚さa)
許容差
10 mm未満
10 mm以上
同一寸法のもの一組(質量1 t以上)に適用する。ただし,質量1 tに相
当する本数が10本に満たない場合は,一組10本以上に適用する。
注a) 厚さはt1又はt2の厚い方を適用する。
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表8−等辺山形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性
標準断面寸法a) mm
参考
断面
単位 重心の位置
積 質量
最大
断面二次モーメント
最小
断面二次半径
最大 最小
断面係数
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表8−等辺山形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a) mm
参考
断面
単位 重心の位置
積
質量
最大
断面二次モーメント
断面二次半径
最小
最大 最小
断面係数
注a) この表の標準断面寸法は,代表寸法である。受渡当事者間の協定によって,この表に記載されていない断面
寸法を用いてもよい。
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表9−不等辺形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性
標準断面寸法a)
参考
断面
単位
重心の位置
積 質量
断面二次モーメント
最大 最小
断面二次半径
最大 最小
断面係数
注a) この表の標準断面寸法は,代表寸法である。受渡当事者間の協定によって,この表に記載されていない断面
寸法を用いてもよい。
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12
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表10−不等辺不等厚山形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性
標準断面寸法a)
参考
断面
単位
重心の位置
積 質量
断面二次モーメント
最大 最小
断面二次半径
最大 最小
断面係数
注a) この表の標準断面寸法は,代表寸法である。受渡当事者間の協定によって,この表に記載されていない断面
寸法を用いてもよい。
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13
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表11−I形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性
標準断面寸法a)
断面積
単位
質量
参考
重心の位置 断面二次モーメント 断面二次半径
断面係数
注a) この表の標準断面寸法は,代表寸法である。受渡当事者間の協定によって,この表に記載されていない断面
寸法を用いてもよい。
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14
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表12−溝形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性
標準断面寸法a)
断面積
単位
質量
参考
重心の位置 断面二次モーメント 断面二次半径
断面係数
注a) この表の標準断面寸法は,代表寸法である。受渡当事者間の協定によって,この表に記載されていない断面
寸法を用いてもよい。
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表13−球平形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性
標準断面寸法a)
断面
単位
重心の位置
積 質量
参考
断面二次モーメント
最大 最小
断面二次半径
最大 最小
断面係数
注a) この表の標準断面寸法は,代表寸法である。受渡当事者間の協定によって,この表に記載されていない断面
寸法を用いてもよい。
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表14−T形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性
標準断面寸法a)
参考
断面積
単位
質量
重心の位置 断面二次モーメント 断面二次半径
断面係数
注a) この表の標準断面寸法は,代表寸法である。受渡当事者間の協定によって,この表に記載されていない
断面寸法を用いてもよい。
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17
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表15−H形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性
シリーズa)
(高さ×
辺)
標準断面寸法b)
断面積
単位
質量 断面二次モーメント
参考
断面二次半径
断面係数
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18
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表15−H形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
シリーズa)
(高さ×
辺)
標準断面寸法b)
断面積
単位
質量
参考
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
注a) 同一シリーズに属するものは,内法(うちのり)高さが一定である。
b) この表の標準断面寸法は,代表寸法である。受渡当事者間の協定によって,この表に記載されていない断面
寸法を用いてもよい。
c) *印の寸法は,はん(汎)用品以外を示す。
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表16−外法一定H形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性
標準断面寸法a)
断面
積
参考
単位
質量
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
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20
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表16−外法一定H形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
断面
積
参考
単位
質量
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
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21
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表16−外法一定H形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
断面
積
参考
単位
質量
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
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表16−外法一定H形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
断面
積
参考
単位
質量
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
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G 3192:2014
表16−外法一定H形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
断面
積
参考
単位
質量
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
24
G 3192:2014
表16−外法一定H形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
断面
積
参考
単位
質量
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
25
G 3192:2014
表16−外法一定H形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
断面
積
単位
質量
参考
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
注a) この表の標準断面寸法は,代表寸法である。受渡当事者間の協定によって,この表に記載されて
いない断面寸法を用いてもよい。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 3192:2014
表17−CT形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性
シリーズa)
(高さ×辺)
標準断面寸法b)
参考
断面積
単位
質量
重心の位置 断面二次モーメント 断面二次半径
断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 3192:2014
表17−CT形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
シリーズa)
(高さ×辺)
標準断面寸法b)
単位
質量
重心の位置 断面二次モーメント 断面二次半径
断面係数
参考
断面積
注a) 同一シリーズに属するものは,内法(うちのり)高さが一定である。
b) この表の標準断面寸法は,代表寸法である。受渡当事者間の協定によって,この表に記載されていない断面
寸法を用いてもよい。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 3192:2014
表18−外法一定CT形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性
標準断面寸法a)
参考
単位
質量
重心の位置
断面積
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
29
G 3192:2014
表18−外法一定CT形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
参考
単位
質量
重心の位置
断面積
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
30
G 3192:2014
表18−外法一定CT形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
参考
単位
質量
重心の位置
断面積
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 3192:2014
表18−外法一定CT形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
参考
断面積
単位
質量
重心の位置
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 3192:2014
表18−外法一定CT形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
参考
断面積
単位
質量
重心の位置
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 3192:2014
表18−外法一定CT形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
断面積
単位
質量
参考
重心の位置
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 3192:2014
表18−外法一定CT形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
参考
断面積
単位
質量
重心の位置
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 3192:2014
表18−外法一定CT形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
参考
断面積
単位
質量
重心の位置
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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G 3192:2014
表18−外法一定CT形鋼の標準断面寸法,断面積,単位質量及び断面特性(続き)
標準断面寸法a)
参考
断面積
単位
質量
重心の位置
断面二次モーメント
断面二次半径
断面係数
注a) この表の標準断面寸法は,代表寸法である。受渡当事者間の協定によって,この表に記載されていない断面
寸法を用いてもよい。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
G 3192:2014
附属書JA
(参考)
JISと対応国際規格との対比表
JIS G 3192:2014 熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差
(I)JISの規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
箇条番号
及び題名
1 適用範
囲
内容
(III)国際規格の規定
箇条番
号
内容
形鋼の種類ごとに10種
類のパートに分けて規定
箇条ごと
の評価
追加
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
技術的差異の内容
JISは,ISO規格の種類も包含
して一つの規格に集約。形状
寸法がJISとISO規格で少し
ずつ異なるため,それぞれの
規定を共存規格としてJISに
取り入れている。
JIS,ISO規格の共存規格にして
いる。市場での使用状況を見なが
ら将来集約を検討する。
JISの8種類とISO
規格の10種類の形
鋼の外観,形状,寸
法,質量及びその許
容差を規定
国際規格番
号
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G 3192:2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3 種類及
び断面形
状
内容
本文:JIS Z 8401数
値の丸め方
附属書:ISO 657-5
9種類の断面形状略
図を総括して示す。
他
4 寸法の
表し方及
び表示
5 標準寸
法
JISは,断面寸法は,
mm,長さはmで表
すと規定
6 形状及
び寸法の
許容差
JISは,各種類の形 ISO 657-1
鋼の辺,高さ,厚さ,
他
長さ,直角度,曲が
り,中心の偏り,断
面特性などを規定
7 質量
質量の計算方法を
規定。標準寸法につ
いては,計算結果を
表に掲載
8 質量の
許容差
9 外観
質量の許容差を規
定
標準断面寸法及び
長さの標準寸法を
規定
外観及び表面欠陥
の手入れ方法を規
定
他
(III)国際規格の規定
箇条番
号
内容
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇条ごと
の評価
追加
JISは,“数値の丸め方”のJIS
を引用
ISO規格改正時に提案予定
技術的差異の内容
追加
CT形鋼及び外法一定H形鋼
は,JISだけ規定
JIS独自の規定として追加。鉄鋼
製品用語(ISO 6929)で用語定義
として反映済み。対応するISO
規格改正時に提案予定
追加
JISでは規定
JISの方が明確。ISO規格改正時
に提案予定
国内市場は,総合的な合理化・効
率化の観点から長さの標準寸法
設定は必要
標準断面寸法を規定
追加
ISO規格は,長さの標準寸法
の規定はない
JISと同等の項目を規定
追加
規定内容は,ほぼ同等
他
JISと同等の項目を規定
追加
規定内容は,ほぼ同等
他
JISと同等の項目を規定
追加
規定内容は,ほぼ同等
国内商取引上必要
追加
JISでは規定
国内取引には必要不可欠。ISOへ
は,次回改正時必要に応じて提案
JISと国際規格との対応の程度の全体評価:ISO 657,MOD
箇条番号
及び題名
2 引用規
格
国際規格番
号
(I)JISの規定
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
G 3192:2014
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。
− 追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。
− MOD…………… 国際規格を修正している。