2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
G 3523-1980
被覆アーク溶接棒用心線
Core Wires for Covered Electrode
1. 適用範囲 この規格は,主として軟鋼のアーク溶接に使用する被覆溶接棒の心線(以下,心線という。)
について規定する。
引用規格:
JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
JIS G 1211 鉄及び鋼中の炭素定量方法
JIS G 1212 鉄及び鋼中のけい素定量方法
JIS G 1213 鉄及び鋼中のマンガン定量方法
JIS G 1214 鉄及び鋼中のりん定量方法
JIS G 1215 鉄及び鋼中の硫黄定量方法
JIS G 1219 鉄及び鋼中の銅定量方法
JIS G 1252 炭素鋼及び低合金鋼の発光分光分析方法
JIS G 1253 鉄及び鋼の光電測光法による発光分光分析方法
JIS G 1256 鉄及び鋼のけい光X線分析方法
JIS G 1257 鉄及び鋼の原子吸光分析方法
JIS G 3503 被覆アーク溶接棒心線用線材
関連規格 JIS G 0303 鋼材の検査通則
JIS Z 3210 薄鋼板用被覆アーク溶接棒
JIS Z 3211 軟鋼用被覆アーク溶接棒
2. 種類及び記号 心線は2種類とし,その記号は表1のとおりとする。
表1 種類及び記号
種類
記号
被覆アーク溶接棒用心線1種
被覆アーク溶接棒用心線2種
3. 材料 心線は,JIS G 3503(被覆アーク溶接棒心線用線材)に適合した線材を用いる。
4. 製造方法
4.1
心線は,常温で伸線し,コイル状にするか,又は規定の長さに切断する。
4.2
心線は,特に指定のない限り熱処理を施さない。
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G 3523-1980
5. 化学成分 心線は,成品において表2の化学成分を有するものとする。
表2 化学成分
化学成分 %
種類
記号
1種
0.09以下
0.03以下
0.020以下
0.023以下
0.20以下
2種
0.03以下
0.020以下
0.023以下
0.20以下
6. 寸法及びその許容差
6.1
心線の線径及びその許容差は,表3のとおりとする。
表3 線径及びその許容差
単位 mm
線径
許容差
6.2
切断長さは,表4のとおりとし,その許容差は±3mmとする。
表4 心線の切断長さ
単位 mm
径
切断長さ
7. 外観 心線は,表面に有害なさび,きず,油などがあってはならない。
8. 分析試験
8.1
分析試料のとり方は,JIS G 0321(鋼材の製品分析方法及びその許容変動値)による。
8.2
分析方法は,次による。
JIS G 1211(鉄及び鋼中の炭素定量方法)
JIS G 1212(鉄及び鋼中のけい素定量方法)
JIS G 1213(鉄及び鋼中のマンガン定量方法)
JIS G 1214(鉄及び鋼中のりん定量方法)
JIS G 1215(鉄及び鋼中の硫黄定量方法)
JIS G 1219(鉄及び鋼中の銅定量方法)
JIS G 1252(炭素鋼及び低合金鋼の発光分光分析方法)
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G 3523-1980
JIS G 1253(鉄及び鋼の光電測光法による発光分光分析方法)
JIS G 1256(鉄及び鋼のけい光X線分析方法)
JIS G 1257(鉄及び鋼の原子吸光分析方法)
9. 検査 心線は,化学成分,寸法及び外観の成績が,5.,6.及び7.の規定に適合しなければならない。た
だし,化学成分については,線材の成績表によって確認できる場合は分析試験を省略することができる。
10. 表示 検査に合格した心線には,コイルごと又は切断長さ単位ごとに次の項目を適当な方法によって
明示しなければならない。
(1) 種類記号
(2) 心線の線径
(3) 溶鋼番号又は製造番号
(4) 製造業者名又はその略号
11. 報告 注文者から要求された場合,製造業者は,規定された項目の成績表を提出しなければならない。
鉄鋼部会線材及び線材製品専門委員会 構成表
(委員会長)
(関係者)
氏名
五 弓 勇 雄
林 俊 太
田 村 忠 男
畑 利 一
水 野 幸四郎
清 水 清
山 南 光 男
梶 山 勝津芳
谷 口 十三夫
多 田 節 男
村 山 周 治
土 井 明
平 野 慎 吾
勝 又 朝 昭
杉 田 光 治
加 藤 専 太
馬 場 伝次郎
杉 坂 治 元
宇田川 鉦 作
笠 原 利 章
吉 村 由 雄
木 村 政 男
荒 井 敏 夫
河 原 一 雄
高 間 泰 憲
山 崎 隆 雄
徳 梅 和 雄
山 本 和 幸
所属
日本大学生産工学部
通商産業省基礎産業局
工業技術院標準部
建設省大臣官房営繕部
社団法人日本鉄鋼協会
株式会社神戸製鋼所
新日本製鐵株式会社生産管理部
住友金属工業株式会社小倉製鉄所
東洋製線株式会社
東京製線株式会社
鈴木金属工業株式会社
神鋼鋼線工業株式会社
興国鋼線索株式会社
住友電気工業株式会社
株式会社杉田製線
大島製線株式会社
松井金網工業株式会社
株式会社加藤スプリング製作所
日本ねじ研究協会
東洋鉄網製造株式会社
富士金網株式会社
社団法人PC建設業協会
日本溶接棒工業会
社団法人日本ばね工業会
東京製網株式会社
高周波熱錬株式会社
株式会社神戸製鋼所
新日本製鐵株式会社
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G 3523-1980
(事務局)
竹 森 文 夫
相 沢 幸 一
工業技術院標準部材料規格課
工業技術院標準部材料規格課