JIS G 5502 : 2007 球状黒鉛鋳鉄品

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

G 5502 : 2001

球状黒鉛鋳鉄品

Spheroidal graphite iron castings

序文　この規格は，1987年に第2版として発行されたISO 1083, Spheroidal graphite cast iron−Classification

を元に，作成した日本工業規格であるが，対応国際規格 (ISO 1083 : 1987) には規定されていない規定項目

（化学成分，内部の健全性，形状，寸法，寸法公差，削り代，質量，外観，分析試験，検査，表示及び報

告）を日本工業規格として追加した。

この規格で下線の点線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。

詳細を附属書（参考）に示す。

1. 適用範囲　この規格は，球状黒鉛鋳鉄品（以下，鋳鉄品という。）とその供試材について規定する。

備考　この規格の対応国際規格を，次に示す。

なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD

（修正している），NEQ（同等でない）とする。

ISO 1083 : 1987 Spheroidal graphite cast iron−Classification (MOD)

2. 引用規格　次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS B 0403 鋳造品−寸法公差方式及び削り代方式

JIS G 1211 鉄及び鋼−炭素定量方法

JIS G 1212 鉄及び鋼−けい素定量方法

JIS G 1213 鉄及び鋼中のマンガン定量方法

JIS G 1214 鉄及び鋼−りん定量方法

JIS G 1215 鉄及び鋼−硫黄定量方法

JIS G 1253 鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法

JIS G 1256 鉄及び鋼−蛍光X線分析方法

JIS G 1257 鉄及び鋼−原子吸光分析方法

JIS Z 2201 金属材料引張試験片

備考 ISO 6892 : 1984 Metallic materials−Tensile testingからの引用事項は，この規格の該当部分と

同等である。

JIS Z 2202 金属材料衝撃試験片

備考 ISO/DIS 148-1 : 1996 Metallic materials−Charpy impact test (V−notch and U−notch) からの

引用事項は，この規格の該当事項と同等である。

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法

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G 5502 : 2001

備考 ISO 6892 : 1984 Metallic materials−Tensile testingからの引用事項は，この規格の該当事項と

同等である。

JIS Z 2242 金属材料衝撃試験方法

備考 ISO 83 : 1976 Steel−Charpy impact test (U−notch) 及びISO 148 : 1983 Steel−Charpy

impact test (V−notch) からの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。

JIS Z 2243 ブリネル硬さ試験−試験方法

備考 ISO/DIS 6506-1 : 1996 Metallic materials−Brinell hardness test−Part 1 : Test methodからの引

用事項は，この規格の該当事項と同等である。

ISO 945 Cast iron−Designation of microstructure of graphite

3. 定義　この規格で用いる主な用語の定義は，次による。

a) 別鋳込み供試材　鋳鉄品とは別個に，砂型を用いて，1バッチごとに鋳造する供試材。

b) 本体付き供試材　鋳鉄品本体の所定の位置に，鋳鉄品と同種の鋳型を付着させ鋳造する供試材。

4. 種類の記号　鋳鉄品の種類の記号は，表1による。

表1 種類の記号

別鋳込み供試材による場合

本体付き供試材による場合

備考1. 種類の記号に付けた文字Lは，低温衝撃値が規定されたものであることを

示す。

2. 種類の記号に付けた文字Aは，本体付き供試材によるものであることを示

す。

5. 化学成分　鋳鉄品は，特に必要がある場合12.4の試験を行い，その化学成分は，受渡当事者間の協定

による。

6. 機械的性質　鋳鉄品は，12.5の試験を行い，その引張強さ，耐力，伸び及びシャルピー吸収エネルギ

ーは，表2及び表3による。ただし，耐力は，注文者の要求がある場合に適用する。

なお，参考として硬さの値及び主要基地組織を示す。

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G 5502 : 2001

表2 別鋳込み供試材の機械的性質

種類の記号　引張強さ

耐力

伸び

シャルピー吸収エネルギー

試験温度

3個の平均

個々の値

参考

主要基地組織

350以上 220以上

FCD 350-22L 350以上 220以上

400以上 250以上

FCD 400-18L 400以上 250以上

22以上

18以上

17以上

12以上

14以上

12以上

400以上 250以上

450以上 280以上

500以上 320以上

600以上 370以上

15以上

10以上

7以上

3以上

130〜180 フェライト

140〜210 フェライト

150〜230 フェライト＋パーライト

170〜270 パーライト＋フェライト

700以上 420以上

800以上 480以上

2以上

180〜300 パーライト

200〜330 パーライト又は焼戻しマ

ルテンサイト

硬さ

14以上 150以下　フェライト

9以上 150以下　フェライト

11以上 130〜180 フェライト

9以上 130〜180 フェライト

表3 本体付き供試材の機械的性質

種類の記号

鋳鉄品の

主要肉厚

引張

強さ

耐力

伸び　シャルピー吸収エネルギー

試験

3個の

個々

温度

平均値

の値

30を超え

60以下 390以上 250以上 15以上

60を超え 200以下 370以上 240以上 12以上

FCD 400-18AL 30を超え

60以下 390以上 250以上 15以上 −20±2 12以上

60を超え 200以下 370以上 240以上 12以上

9以上 120〜180 フェライト

7以上 120〜180

120〜180 フェライト

7以上

5以上

2以上

1以上

30を超え

60以下 390以上 250以上 15以上

60以下 450以上 300以上

60を超え 200以下 420以上 290以上

参考

主要基地組織

23±5 14以上 11以上 120〜180 フェライト

23±5 12以上 9以上 120〜180

60を超え 200以下 370以上 240以上 12以上 −20±2 10以上

硬さ

30を超え

60以下 600以上 360以上

60を超え 200以下 550以上 340以上

130〜230 フェライト＋

パーライト

160〜270 パーライト＋

フェライト

7. 黒鉛球状化率　鋳鉄品は，12.6の試験を行い，その黒鉛球状化率は，特に注文者の指定がない場合80%

以上とする。

8. 内部の健全性　鋳鉄品の内部には，使用上有害な鋳巣などがあってはならない。

9. 形状，寸法，寸法公差，削り代及び質量　鋳鉄品の形状及び寸法は，図面又は模型で指示するものと

し，寸法公差及び削り代は，特に注文者の指示がない場合JIS B 0403の球状黒鉛鋳鉄による。鋳鉄品の質

量は，受渡当事者間の協定による。

10. 外観　鋳鉄品の外観は，使用上有害なきず，鋳巣などがあってはならない。

11. 製造方法　鋳鉄品の製造方法は，次による。

a) 鋳鉄品は，キュポラ，電気炉，その他の適切な炉によって溶解し，黒鉛を球状化するための処理を行

い，砂型又はこれと同等の熱拡散率をもつ鋳型に鋳造する。

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G 5502 : 2001

b) 鋳鉄品は，受渡当事者間の協定によって，焼なまし，その他の熱処理を行うことができる。

c) 鋳鉄品は，注文者の承認があれば，製品検査後に補修，塗装及び機械加工を行うことができる。

12. 試験

12.1 試験場所　試験場所は、通常当該製造所とする。

12.2 別鋳込み供試材

12.2.1 バッチの構成

a) 非連続生産の場合　非連続生産の場合のバッチの構成は，次による。

1) 黒鉛球状化処理を行った1とりべの溶湯から鋳造された鋳鉄品の総質量2 000kg以下のグループで，

必要があれば同一の熱処理を行ったものを1バッチとする。

2) 1個の質量が2 000kgを超える鋳鉄品は，1個を1バッチとする。

3) 鋳型内で黒鉛球状化処理を行う場合には，1とりべの溶湯から鋳込まれた鋳鉄品を1バッチとする。

b) 連続生産の場合　同一種類の鋳鉄品(1)を連続して生産する場合には，最大2時間までの出湯量を1バ

ッチとしてもよい。

注(1) 同一種類の鋳鉄品とは，表1の種類をいう。

12.2.2 バッチごとの試験回数　バッチごとの試験回数は，次による。

a) 引張試験，黒鉛球状化率判定試験及び衝撃試験は，1バッチごとに各1回行う。

b) a)によらないで，受渡当事者間の協定によって，連続12バッチ以下をまとめて1グループとし，その

中の1バッチでそのグループを代表させて試験することができる。ただし，この場合には，黒鉛球状

化処理が毎回確実に行われたことを顕微鏡組織試験，非破壊試験，破面試験，その他の方法を用いて

確かめなければならない。

12.2.3 供試材の製造方法　供試材の製造方法は，砂型を用いて1バッチごとに鋳鉄品と別に，鋳込みの終

わり近くに鋳造する。鋳込んだ供試材は，500℃以下の温度で鋳型から取り出す。鋳鉄品が鋳型内で黒鉛球

状化処理される場合は，供試材も同じ方法で鋳込む。供試材の数は，予備を除き1個とする。ただし，FCD

350-22，FCD 350-22L，FCD 400-18及びFCD 400-18Lについては衝撃試験用供試材として，更に1個追加

してもよい。また，熱処理を行う場合には，供試材は，鋳鉄品と同一炉で同時に熱処理を行うことが望ま

しい。

12.2.4 供試材の形状及び寸法　供試材の形状及び寸法は，図1及び表4のY形のA号〜D号並びに図2

のノックオフ形（Ka形又はKb形）の6種類とし，Y形のB号を用いることが望ましい。Y形のB号の代

わりにノックオフ形（Ka形又はKb形）を用いてもよい。また，受渡当事者間の協定によって，Y形のA

号，C号，D号のいずれかを用いることができる。

なお，供試材の種類は，試験成績に付記する。

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G 5502 : 2001

図1 Y形供試材の形状及び寸法

表4 Y形供試材の寸法

単位mm

図1の寸法

種類

A号

B号

C号

D号

180以上とする。

備考　供試材に用いる砂型の厚さは，A号及びB号では40mm以上，C号及びD号では80mm以上とす

る。

図2 ノックオフ形（Ka形，Kb形）供試材及び鋳型の形状及び寸法

12.3 本体付き供試材

12.3.1 バッチの構成 1個の鋳鉄品を1バッチとする。

12.3.2 バッチごとの試験回数　引張試験，黒鉛球状化率判定試験及び衝撃試験は，1バッチごと各1回行

う。

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G 5502 : 2001

12.3.3 供試材の製造方法　供試材は，鋳鉄品本体に付けて鋳造する。鋳鉄品1個の質量が2 000kg以上で，

主要肉厚が30〜200mmの場合供試材の製造方法は，受渡当事者間の協定による。本体の鋳鉄品が熱処理

を必要とする場合には，熱処理を終えるまで供試材を本体から切り離してはならない。

12.3.4 供試材の形状及び寸法　供試材の形状及び寸法は，図3及び表5による。

図3 本体付き供試材の形状及び寸法

表5 本体付き供試材の寸法

単位mm

寸法

鋳鉄品の主要寸法

30を超え 60以下

60を超え 200以下

30以上

20以上

52.5以上

35以上

180以上とする。

備考 a寸法を減らすことを協定する場合には，次の関係を満足させるものとする。

b≧0.75a c≧a/2

12.4 分析試験

12.4.1 分析試料　分析試料は，供試材を採取するごとに1個採取する。ただし，炭素分析の試料は，白銑

試料から採取しなければならない。

12.4.2 分析方法　分析方法は，通常，次のいずれかによる。

JIS G 1211，JIS G 1212，JIS G 1213，JIS G 1214，JIS G 1215，JIS G 1253，JIS G 1256，JIS G 1257

12.5 機械試験

12.5.1 試験片　試験片は，次による。

a) 引張試験片は，JIS Z 2201の4号試験片を，図1，図2又は図3の供試材の斜線を施した部分から採

り，その数は予備を除き1個とする。

b) 衝撃試験片は，JIS Z 2202の4号試験片を，図1，図2又は図3の供試材の斜線を施した部分から採

り，その数は予備を除き3個とする。

c) 硬さ試験片は引張試験片の一部を用いる。

12.5.2 引張試験方法　引張試験方法は，JIS Z 2241による。

12.5.3 衝撃試験方法　衝撃試験方法は，JIS Z 2242による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

G 5502 : 2001

12.5.4 硬さ試験方法　硬さ試験方法は，JIS Z 2243による。

12.6 黒鉛球状化率判定試験

12.6.1 試験片　試験片は，図1，図2又は図3の供試材の斜線を施した部分から1個採る。

12.6.2 試験方法　試験方法は，顕微鏡組織写真又は直接観察によって黒鉛組織について行う。

12.6.3 黒鉛粒の形状分類　黒鉛粒の形状分類は，図4（ISO 945 FIGURE 1.による。）のとおりとし，これ

に基づいて黒鉛粒を分類する。

12.6.4 黒鉛球状化率の算出　顕微鏡組織による黒鉛球状化率の算出は，次による。

a) 倍率は100倍とし，5視野について形状の分類を図4に基づいて行う。

b) 1.5mm（実際の寸法15μm）以下の黒鉛及び介在物は，対象としない。

c) 図4の形状V及びVIの黒鉛粒数の全黒鉛粒数に対する割合 (%) を求め，その平均値を黒鉛球状化率

とする。

d) 画像解析処理によって算出する場合には，a)〜c)に準じて行う。

e) 受渡当事者間の協定による標準組織写真がある場合には，これを用い5視野の組織を比較して球状化

率を判定してもよい。ただし，この場合の標準写真の黒鉛球状化率は，12.6.3によって黒鉛粒の形状

を分類し，12.6.4a)〜c)の方法で求めたものとする。

12.7 再試験　再試験は，次による。

a) 試験片のきず又は鋳巣が試験成績に影響を及ぼしたと判断したときは，その試験を無効とし，予備の

試験片を用いて再試験をすることができる。

b) 引張試験又は衝撃試験の成績の一部が規定に適合しない場合には，規定に適合しない試験について予

備の試験片を用いて再試験を行うことができる。その場合の試験片の数は，12.5.1の試験片の数の2

倍とする。ただし，2倍の数の試験片が採取できない場合には，受渡当事者間の協定による。また，

再試験の成績は，すべて6.及び7.に適合しなければならない。

c) 試験成績が6.及び7.に適合しない原因が熱処理によるものと認められる場合は，予備の供試材を用い

て12.2.3又は12.3.3によって再熱処理を行い，再試験することができる。

この場合，試験片の数はb)によらないものとし，再試験は12.5及び12.6によって行い，6.及び7.

に適合しなければならない。ただし，再熱処理回数は2回までとする。

13. 検査　鋳鉄品の検査は，次による。

a) 機械的性質は，6.に適合しなければならない。

b) 黒鉛球状化率は，7.に適合しなければならない。

c) 内部の健全性は，8.に適合しなければならない。

d) 形状，寸法，寸法公差，削り代及び質量は，9.に適合しなければならない。

e) 外観は，10.に適合しなければならない。

鋳鉄品は，検査前に塗装その他，検査に妨げになる処置を行ってはならない。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

G 5502 : 2001

図4 黒鉛粒の形状分類図

14. 表示　表示は，製品又は1包装ごとに次の項目を表示する。ただし，注文者の承認を得た場合には，

その一部を省略することができる。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

G 5502 : 2001

a) 種類の記号

b) 製造業者名又はその略号

c) 製造番号又はその略号

15. 報告　製造業者は，注文者の要求がある場合，製造番号を記載した試験成績書を提出する。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

項目番号

1. 適用範囲

2. 引用規格

3. 定義

4. 種類の記号

内容

ISO 1083 : 1987 球状黒鉛鋳鉄の種類

(II) 国際規格番 (III) 国際規格の規定

号

項目

内容

番号

球状黒鉛鋳鉄品とその供試材につ

いて規定。

別鋳込み供試材，本体付き供試材 ISO 1083

鋳鉄品の種類を記号で示す。（15 ISO 1083

種類）

5. 化学成分

分析試験を行い，化学成分は，受

渡当事者間の協定による。

6. 機械的性質

引張強さ

耐力

伸び

衝撃値

7. 黒鉛球状化率　黒鉛球状化率は，80%以上とする。 ISO 1083

8. 内部の健全性　使用上有害な鋳巣などがないこ ISO 1083

と。

(IV) JISと国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及

び理由と今後の対応

技術的差異の理由と今後の対応

項目ごとの

評価

JISに同じ。

ISO 148, ISO 945, ISO 6506, MOD／追加　我が国では，化学成分の分析値を試験成績

書として提出することが通例となっている

ため，JISに分析試験の項目を追加し，そ

の分析方法を規定している。

JISに同じ。

鋳鉄の種類を記号で示す。

MOD／削除 ISOに規定されている別鋳込みの900-2並

（19種類）

びに本体付きの700-2A，350-22A及び

350-22ALの4種類がJISに規定されていな

い。これらの材質は，要求が少なく，また，

製造が困難であるためJISは規定から除外

している。

MOD／追加　我が国では商習慣上必要なのでJISに分析

試験の規定を追加している。

JISに同じ。

別鋳込みの450-10の値は， MOD／変更　製造困難のためJISでは280とした。

JISでは280，ISOでは310

と規定。その他の種類はJIS

と同じ。

JISに同じ。

MOD／追加 ISOは鋳鉄の分類規格で，JISは製品規格

であるためJISに項目を追加している。

JIS G 5502 : 2001 球状黒鉛鋳鉄品

(I) JISの規定

附属書（参考） JISと対応する国際規格との対比表

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

(I) JISの規定

(II) 国際規格番 (III) 国際規格の規定

号

項目番号

内容

項目

内容

番号

9. 形状，寸法，

形状，寸法，寸法公差，削り代及

寸法公差，削り

び質量

代及び質量

10. 外観

使用上有害なきず，鋳巣などがな

いこと。

11. 製造方法

JISに同じ。

適切な炉で溶解し，球状化処理を

行い鋳型に鋳造する。

12. 試験

試験場所

13. 検査

14. 表示

15. 報告

別鋳込み供試材

本体付き供試材

分析試験

機械試験

黒鉛球状化率判定試験

再試験

機械的性質，黒鉛球状化率，内部

の健全性，形状，寸法公差及び質

量など

種類の記号，製造業者名又はその

略号，製造番号又はその略号など

注文者の要求がある場合には，検

査成績書を提出

JISに同じ。

(IV) JISと国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及

び理由と今後の対応

技術的差異の理由と今後の対応

項目ごとの

評価

MOD／追加 ISOは鋳鉄の分類規格で，JISは製品規格

であるためJISに項目を追加している。

MOD／追加 ISOは鋳鉄の分類規格で，JISは製品規格

であるためJISに規定を追加している。

MOD／追加 ISOは鋳鉄の分類規格で，JISは製品規格

であるためJISに規定を追加している。

MOD／追加 ISOは鋳鉄の分類規格で，JISは製品規格

であるためJISに規定を追加している。

MOD／追加 ISOは鋳鉄の分類規格で，JISは製品規格

であるためJISに規定を追加している。

MOD／追加 ISOは鋳鉄の分類規格で，JISは製品規格

であるためJISに規定を追加している。

MOD／追加 ISOは鋳鉄の分類規格で，JISは製品規格

であるためJISに規定を追加している。

附属書　球状黒鉛鋳鉄の硬さによる MOD／削除　我が国では，球状黒鉛鋳鉄の硬さによる分

類は行われていないためJISには規定して

分類を規格の一部として規

定している。

いない。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

備考1. 項目ごとの評価欄の記号の意味は，次のとおりである。

− IDT……………… 技術的差異がない。

− MOD／削除…… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

− MOD／追加…… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

− MOD／変更…… 国際規格の規定内容を変更している。

2. JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次のとおりである。

− MOD…………… 国際規格を修正している。

JISと国際規格との対応の程度の全体評価：MOD

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

G 5502 : 2001

JIS G 5502 球状黒鉛鋳鉄品の工業標準改正原案作成委員会　構成表

氏名

（委員長）

（委員）

（事務局）

中　江　秀　雄

足　立　恒

阿　部　泰　雄

安　藤　勉

伊　崎　博

門　田　進

栗　熊　勉

佐　藤　万企夫

田　辺　博　司

納　谷　喜　郎

橋　本　進

半　沢　和　生

堀　口　幹　夫

村　松　磐

渡　辺　憲　一

大　江　憲　保

所属

早稲田大学理工学部

元株式会社椿本鋳工

三井ミーハナイト・メタル株式会社

社団法人日本強靭鋳鉄協会

株式会社クボタ

日立金属株式会社

アイシン高丘株式会社

日産自動車株式会社

株式会社池貝

株式会社マスセイ

財団法人日本規格協会

東芝機械株式会社

株式会社堀口鋳工所

埼玉県工業技術センター

株式会社北川鉄工所

社団法人日本強靭鋳鉄協会

（文責　大江　憲保）