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解説付表1 JISと対応する国際規格との対比表

JIS H 1275-1998 ニッケル及びニッケル合金中の ISO 7524 : 1985 ニッケル，フェロニッケル及びニッケル合金−炭素含有量の定量−誘導加熱炉燃焼・赤外線吸収法

炭素定量方法

対比項目 (I) JISの規定内容

(II) 国際規格番 (III) 国際規格の規定内容

号

(IV) JISと国際規格との相違点

規定項目

1. 適用範囲

○ ニッケル及びニッケル合金

2. 定量方法の ○ a) 燃焼−硫酸滴定法

区分

○ b) 燃焼−導電率法

○ c) 燃焼−電量法

○ d) 燃焼−熱伝導度法

○ e) 燃焼−赤外線吸収法（積

分法）

○ ニッケル，フェロニッケル及びニ ≡

ッケル合金

○ 誘導加熱炉燃焼・赤外線吸収法

ニッケル及びフェロニッケル

ニッケル合金

(V) JISと国際規格との一致

が困難な理由及び今後の

対策

○ f) 燃焼−赤外線吸収法（循

環法）

3. 分析方法

○ a) 燃焼−硫酸滴定法

（試料を酸素気流中で加

熱し，炭素を十分に酸化して

二酸化炭素とし，酸素ととも

に捕集ビュレットに捕集し

た後，一定量の水酸化ナトリ

ウム標準溶液に導いて二酸

化炭素を吸収させた後，硫酸

標準溶液で滴定する。）

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規定項目

3. 分析方法

○ b) 燃焼−導電率法

（試料を酸素気流中で加

熱し，炭素を十分に酸化して

二酸化炭素とし，一定量の水

酸化ナトリウム溶液に吸収

させ，吸収前後の溶液の導電

率の変化を測定する。）

○ c) 燃焼−電量法

（試料を酸素気流中で加

熱し，炭素を十分に酸化して

二酸化炭素とし，一定のpH

に設定した弱アルカリ性の

過塩素酸バリウム溶液に吸

収させる。このとき増加した

水素イオンを，電気分解によ

って発生させた水酸化物イ

オンで中和し，そのときに要

した電気量を測定する。）

○ d) 燃焼−熱伝導度法

（試料を酸素気流中で加

熱し，炭素を十分に酸化して

二酸化炭素とし，これを合成

ゼオライトを入れた捕集管

に吸収させた後，この捕集管

を加熱して脱着放出させた

二酸化炭素を酸素とともに

熱伝導度検出器に送り，二酸

化炭素による熱伝導度の変

化を測定する。）

(II) 国際規格番 (III) 国際規格の規定内容

号

(IV) JISと国際規格との相違点

(V) JISと国際規格との一致

が困難な理由及び今後の

対策

対比項目 (I) JISの規定内容

解説付表1 JISと対応する国際規格との対比表（続き）

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解説付表1 JISと対応する国際規格との対比表（続き）

対比項目 (I) JISの規定内容

(II) 国際規格番 (III) 国際規格の規定内容

号

(IV) JISと国際規格との相違点

規定項目

3. 分析方法

○ e) 燃焼−赤外線吸収法（積

分法）

（試料を酸素気流中で加

熱し，炭素を酸化して二酸化

炭素及び一酸化炭素とし，酸

素とともに赤外線吸収検出

器に送り，その赤外線吸収量

を測定する。）

○ f) 燃焼−赤外線吸収法（循

環法）

（試料を一定体積内の一

定圧力の循環酸素気流中で

加熱し，炭素を酸化して二酸

化炭素及び一酸化炭素とし，

過剰の酸素とともに循環ル

ープの赤外線吸収検出器に

送り，その赤外線吸収量をそ

れぞれ測定する。）

(V) JISと国際規格との一致

が困難な理由及び今後の

対策

○ 誘導加熱炉燃焼・赤外線吸収法　＝

（試料を融剤・助燃剤とともに

酸素気流中で高温の高周波誘導

加熱炉で燃焼させる。生成した二

酸化炭素を赤外吸収計と積分法

によって測定する。）

備考1. 対比項目(I)及び(III)の小欄で，“○”は該当する項目を規定している場合を示す。

2. 対比項目(IV)の小欄の記号の意味は，次による。

“≡”：JISと国際規格との技術的内容は同等である。

“＝”：JISと国際規格との技術的内容は同等である。ただし，軽微な技術上の差異がある。