2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

H 5301:2009

まえがき

この追補は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,工業標準原案を具

して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正

したもので,これによって,JIS H 5301:1990は改正され,一部が置き換えられた。

(1)

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

H 5301:2009

亜鉛合金ダイカスト

(追補1)

Zinc Alloys Die Castings

(Amendment 1)

JIS H 5301:1990を,次のように改正する。

引用規格欄のJIS B 0403 鋳造品−寸法公差方式を,JIS B 0403 鋳造品−寸法公差方式及び削り代方式

に置き換える。

引用規格欄のJIS B 0409 ダイカスト普通許容差を,削除する。

引用規格欄のJIS H 1560 ダイカスト亜鉛合金の発光分光分析方法を,JIS H 1560 ダイカスト亜鉛合金

の光電測光法による発光分光分析方法に置き換える。

引用規格欄のJIS H 2201 ダイカスト用亜鉛合金塊を,JIS H 2201 ダイカスト用亜鉛合金地金に置き換

える。

関連規格欄のJIS H 8617 ニッケル及びニッケル・クロムめっきを,JIS H 8617 ニッケルめっき及びニ

ッケル−クロムめっきに置き換える。

関連規格欄のJIS Z 2242を,JIS Z 2242:1980に置き換える。

4.(形状,寸法及び質量)の“JIS B 0403(鋳造品−寸法公差方式)又はJIS B 0409(ダイカスト普通許容

差)を適用することができる。”を,“JIS B 0403(鋳造品−寸法公差方式及び削り代方式)を適用するこ

とができる。”に置き換える。

5.(材料)の“JIS H 2201(ダイカスト用亜鉛合金塊)”を,“JIS H 2201(ダイカスト用亜鉛合金地金)”

に置き換える。

6.1(分析試験)の(2)の“JIS H 1560(ダイカスト亜鉛合金の発光分光分析方法)”を,“JIS H 1560(ダイ

カスト亜鉛合金の光電測光法による発光分光分析方法)”に置き換える。

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

2

H 5301:2009

参考の1.の注(1) “社団法人日本ダイカスト協会(〒105 東京都港区芝公園3-5-8 機械振興会館内,電

話03-434-1885)”を,“社団法人日本ダイカスト協会(〒105-0011 東京都港区芝公園3-5-8 機械振興会

館内,電話03-3434-1885)”に置き換える。

参考の2.(機械的性質)の備考の全文を,削除する。

参考の2.(機械的性質)の参考表1[ダイカストした試験片の機械的性質]を,次の表に置き換える。

参考表1 ダイカストした試験片の機械的性質(2)

引張試験

衝撃値

硬さ

引張強さ

伸び

注(2) 断面積6.35×6.35 mm2,ハンマーの刃先r=8 mm

なお,引張試験の引張速度は12 mm/minを超えてはならない。

また,参考表1の衝撃値は,JIS Z 2242:1980(金属材料衝撃試験方法)に規定

するシャルピー衝撃試験機(ハンマーの刃先r=1 mm,容量147 N・m)を用いて

試験した場合は98 N・m/cm2になる。

参考の3.(めっき)の“JIS H 8617(ニッケル及びニッケル・クロムめっき)”を,“JIS H 8617(ニッケル

めっき及びニッケル−クロムめっき)”に置き換える。

参考の4.(類似合金記号)の参考表2(類似合金記号)を,次の表に置き換える。

参考表2 類似合金記号