2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
K 6327-1995
糸ゴム
Rubber threads
1. 適用範囲 この規格は,糸ゴムについて規定する。
備考1. この規格の引用規格を,次に示す。
JIS K 6251 加硫ゴムの引張試験方法
JIS K 6257 加硫ゴムの老化試験方法
JIS K 6301 加硫ゴム物理試験方法
JIS K 8984 硫酸銅 (II) (試薬)
2. この規格の中で{ }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,
参考として併記したものである。
2. 番手 糸ゴムの基本番手は,表1のとおりとする。
表1 基本番手
単位 mm
番手
径(1)
番手
径(1)
番手
径(1)
※印は,断面が丸形のものだけとする。
注(1) 径とは,製造上設計する寸法をいう。
備考 断面が角形のものの径は,各々相対する2辺間の距離を測り,その平均値
を採る。
3. 外観 糸ゴムは,太さが均一で表面の平滑なもので,傷・気泡その他使用上有害な欠点のないもので
なければならない。
4. 品質 糸ゴムは,5.によって試験し,表2に適合しなければならない。
なお,糸ゴムは,老化試験後著しい変色があってはならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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K 6327-1995
表2 品質
試験項目
引張試験
永久伸び試験
引張強さ
14.7MPa {150kgf/cm2} 以上
老化試験
(低下率)
20%以下
耐銅試験
(低下率)
30%以下
伸び
600%以上
13%以下
20%以下
30%以下
備考 高モジュラス品(2)である旨を表示する場合は,伸び300%時の引張応力が2.5MPa {25kgf/cm2} 以
上なければならない。
注(2) 高モジュラス品とは,引張応力の高いものをいう。
5. 試験方法 糸ゴムの試験方法は,次のとおりとする。
5.1
試料採取方法 同一製造ロットにつき1かせを抜き取り,試料とする。
5.2
引張試験 試料から長さ約100mmの試験片を12個採り,JIS K 6251に規定する方法に準じ,糸ゴ
ムの引張試験に適した試験機によって引張強さ及び伸びを,また,必要に応じて伸び300%時の引張応力
を測定する。ただし,試験機のつかみ具間の距離は30mm,試験片の伸び測定用標線距離は20mm,つか
み具の移動速さは原則として300±15mm/minとし,測定値中引張強さの大きい10個の平均値を採る。
100mm目盛尺によって径を測定し,5か所以上の測定値のうち
試験片の断面積は,拡大顕微鏡を用いて1
の最小値をもって算出する。
5.3
永久伸び試験 試料から長さ約100mmの試験片を3個採り,JIS K 6301の4.(永久伸び試験)に規
定する方法に準じ,伸びの約70%に相当する長さに伸ばし,10分間保持した後,跳ね返させることなく急
激に収縮させ10分後に測定する。ただし,試験機のつかみ具間の距離は60mm,試験片の伸び測定用標線
距離は40mmとして,3個の測定値の平均値を採る。
5.4
老化試験 5.2と同様に試験片を採り,JIS K 6257の4.[空気加熱老化試験(ノーマルオーブン法)]
に規定する方法によって,80±1℃で連続72時間促進老化させた後5.2の試験を行い,処理前に対する引
張強さ及び伸びの低下率を算出する。
5.5
耐銅試験 5.2と同様に試験片を採り,JIS K 8984の1級以上の常温の4.0%溶液中に24時間浸し,
水洗後軽くぬぐって直ちに80±1℃で連続72時間促進老化させた後5.2の試験を行い,処理前に対する引
張強さ及び伸びの低下率を算出する。
6. 表示 糸ゴムは,最小包装に次の事項を表示しなければならない。
(1) 番手を示す記号
(2) 製造業者名又はその略号
関連規格 JIS Z 8203 国際単位系 (SI) 及びその使い方
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K 6327-1995
高分子部会 糸ゴム専門委員会 構成表(昭和40年9月1日改正のとき)
(委員会長)
(事務局)
(事務局)
(事務局)
氏名
川 口 伊 義
遠 藤 英 麿
堀 内 秀 彦
織 岡 大三郎
北 野 利 隆
井 上 勝 己
島 脇 道 雄
谷 川 正 義
北 島 孫 一
常 見 喜一郎
半 沢 優 先
古 山 力
西 嶋 靖
岩 井 秀 友
代 永 久 寿
市 野 荘 三
上 田 金次郎
増 田 鋭 雄
小 田 紋 治
丸 田 幸 栄
山 脇 政 次
安 達 孝 明
青 木 誠 治
石 川 哲之介
橋 田 安 弘
稲 葉 知 英
所属
ゴム製品検査協会
日本ゴム協会
東海ゴム工業株式会社松阪工場
東洋ゴム化学株式会社
ロンテックスゴム糸株式会社綱島工場
甲陽ゴム工業株式会社
丸栄ゴム株式会社
東邦レース株式会社
日本合成ゴム株式会社
株式会社金山鉱司商会
株式会社半沢エレガンス
日本ゴム協会
共和護謨工業株式会社
東洋護謨化学工業株式会社
通商産業省軽工業局有機化学第二課
日本織業株式会社
松本産業株式会社
増田織業株式会社
中部繊維雑品工業組合
工業技術院標準部
工業技術院標準部繊維化学規格課
工業技術院標準部繊維化学規格課
工業技術院標準部繊維化学規格課(昭和52年5月1日改正のとき)
工業技術院標準部繊維化学規格課(昭和52年5月1日改正のとき)
工業技術院標準部繊維化学規格課(平成7年12月1日改正のとき)
工業技術院標準部繊維化学規格課(平成7年12月1日改正のとき)