2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
K 6544-1977
革の吸湿度試験方法
Testing Method for Water Vapour Absorption of Leather
1. 適用範囲 この規格は，すべての革の吸湿度試験方法について規定する。
引用規格：
JIS K 6550 革試験方法
JIS Z 8401 数値の丸め方
2. 用語の意味 吸湿度とは，革の単位面積当たりに吸収される水蒸気の質量をいい，この規格では温度
20±1℃，相対湿度52±2%で平衡に達した革を同温度，相対湿度79±2%の大気中に移し，平衡に達した
ときのその革1cm2当たりの質量増加 (mg) をその革の吸湿度と定める。
備考 単位体積 (1cm3) 当たりの質量増加 (mg) で示す場合には，特に単位体積当たりの吸湿度と表
示するものとする。
3. 試験方法
3.1 試料及び試験片 JIS K 6550（革試験方法）の4.によって採取した試料1個につき，直径約64mmの
円形の試験片2個を採取する(1)。
注(1) 傷などのある場所は避ける。
3.2
試験片の調整及び試験条件 試験片は試験前に温度20±1℃，相対湿度65±2%の恒温・恒湿装置中
に72時間以上調整する。試験は温度20±2℃，相対湿度65±2%の室内で行う。
3.3
3.3.1
装置及び器具
恒温・恒温装置 温度20±1℃において，相対湿度52±2%，65±2%及び79±2%の空気が試験片
の周辺を循環できるような装置を用いる。
（参考） 相対湿度の調節には，次の塩類の飽和水溶液を用いるとよい。
相対湿度 52%
硝酸マグネシウム
65%
硝酸ナトリウム
79%
硫酸アンモニウム
3.3.2
はかり 感度1mgのものを用いる。
3.3.3
ふた付容器 直径約70mm，高さ約20mmのふた付の気密な容器を用いる。
（参考） ポリスチレン又はポリエチレン製が便利である。
3.3.4
ノギス 1005mm目盛を有するものを用いる。
3.4
操作 3.2により調整した試験片について，次の試験を行う。
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K 6544-1977
3.4.1
直径 試験片の任意の一端から中心を通り他端までの直線距離と，その直線に直角で中心を通る両
端の直線距離をノギスによって測定する(2)。小数点以下3けた (cm) まで求め，JIS Z 8401（数値の丸め方）
により小数点以下2けたに丸める。
注(2) 2回この方法を繰り返し，4個の測定値の平均とする。ただし，厚さの不均一などにより，表裏
両面の直径が相違するときは，両面の直径をそれぞれ測定して平均する。
3.4.2
質量の差 試験片を温度20±1℃，相対湿度52±2%の恒温・恒湿装置中に入れ，72時間以上経過
後取り出し，直ちにふた付容器に入れ，ふたをしてひょう量する。ひょう量後試験片を取り出し，温度20
±1℃，相対湿度79±2%の恒温・恒湿装置中に移し，72時間以上経過後再びふた付容器に入れ，ひょう量
する。
なお，ふた付容器は，常に温度20±1℃，相対湿度65±2%の標準状態中に24時間以上放置したものを
用いる。
4. 算出方法 吸湿度は，次の式によって小数点以下1けたまで求め，JIS Z 8401によって整数位に丸め
る。
A
1
=
(
W
1
−
V
)(
−
W
2
−
V
)
.0
7854
d
2
A1： 単位面積当たりの吸湿度 (mg/cm2)
W1： 温度20±1℃，相対湿度79±2%のときの質量 (mg)
W2： 温度20±1℃，相対湿度52±2%のときの質量 (mg)
V： ふた付容器の質量 (mg)
d： 試験片の直径 (cm)
ここに
備考 単位体積当たりで算出する場合は，次の式による。
A
2=
ここに
A
1
t
A2： 単位体積当たりの吸湿度 (mg/cm3)
t： 試験片の厚さ (cm)
なお厚さは，試験片の中心と試験片の直径より約5mm小さい同心円上の等間隔の4点，計5
点でJIS K 6550の5.1.2によって試験し，5点の測定値の平均値とする。
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K 6544-1977
高分子部会 革試験方法専門委員会 構成表（昭和46年8月1日制定のとき）
（委員会長）
（事務局）
（事務局）
氏名
菅 野 英二郎
安孫子 義 弘
赤 羽 信 久
渡 辺 信 男
府 川 秀 夫
倉 持 保
坪 倉 浩 一
山 田 敬 一
島 田 勝 治
大 野 里 美
永 井 泰 助
神 谷 康 郎
石 川 民 夫
楠 本 幸之助
岡 村 浩
池 田 敬 一
山 本 茂 一
大 木 幸 一
遠 山 雄 一
中 軸 美智雄
青 木 誠 治
石 川 哲之介
所属
東京農工大学
日本皮革株式会社研究所
工業技術院標準部
ミドリ安全工業株式会社
大塚製靴株式会社
スタンダード靴株式会社
月星ゴム株式会社
株式会社シモン
日本製靴株式会社
新興製靴工業株式会社
株式会社永井製靴工業所
東京皮革株式会社
光陽産業株式会社
日本皮革株式会社
株式会社山崎化学研究所
山陽皮革株式会社
結城化工株式会社
大和皮革株式会社
工業技術院標準部繊維化学規格課
工業技術院標準部繊維化学規格課
工業技術院標準部繊維化学規格課（昭和52年5月1日改正のとき）
工業技術院標準部繊維化学規格課（昭和52年5月1日改正のとき）
