JIS K 7032 : 2002 プラスチック配管系－ガラス強化熱硬化性プラスチック (ＧＲＰ) 管

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

K 7032 : 2002

まえがき

この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，社団法人強化プラ

スチック協会 (JRPS) ／財団法人日本規格協会 (JSA) から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正す

べきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。

これによってJIS K 7032 : 1998は改正され，この規格に置き換えられる。

JIS K 7032には，次に示す附属書がある。

附属書（参考） JISと対応する国際規格との対比表

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

K 7032 : 2002

プラスチック配管系−

ガラス強化熱硬化性プラスチック (GRP) 管−

管の初期剛性の求め方

Plastics piping systems−Glass-reinforced thermosetting

plastics (GRP) pipes−

Determination of initial specific ring stiffness

序文　この規格は，1998年に発行されたISO 7685, Plastics piping systems−Glass-reinforced themosetting

plastics (GRP) pipes−Detemination of initial specific ring stiffnessを翻訳し，技術的内容を変更して作成した日

本工業規格である。

なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，原国際規格を変更している事項である。変更の一覧表

をその説明を付けて，附属書に示す。

1. 適用範囲　この規格は，ガラス強化熱硬化性樹脂管及びガラス強化熱硬化性樹脂モルタル管の初期剛

性の求め方について規定する。3種類の方法を規定し，変位が規定の限界値内であればいずれの方法も有

効とし，いかなる径の管に適用してもよい。

備考　この規格の対応国際規格を，次に示す。

なお，対応の程度を示す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD

（修正している），NEQ（同等でない）とする。

ISO 7685 : 1998 Plastics piping systems−Glass-reinforced thermosetting plastics (GRP) pipes−

Determination of initial specific ring stiffness (MOD)

2. 定義　この規格で用いる主な用語の定義は，次による。

2.1

圧縮荷重 (compressive load ; F) 管の径に変位を生じさせる荷重 (N)。

2.2

垂直変位 (vertical deflection ; y) 直径方向の圧縮荷重によって生じる管の直径の変化 (m)。

2.3

相対変位 (relative vertical deflection ; y/dm) 垂直変位y（2.2参照）の，管の平均径dm（2.4参照）に

対する比率。

2.4

平均径 (mean diameter ; dm) 管壁断面の中央部に対応する円の直径 (m)。

平均径は，次のいずれかの式によって計算する。

dm＝di＋e

dm＝de−e

ここに， di：　内径の測定平均値 (m) （5.3.3参照）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

K 7032 : 2002

de：　外径の測定平均値 (m) （5.3.3参照）

e：　管の厚さの測定平均値 (m) （5.3.2参照）

2.5

管の剛性 (specific ring stiffness ; S) 圧縮荷重を加えた管の垂直変位に対する抵抗の尺度としての

管の物理的特性。この特性は試験によって求め，次の式によって定義する。

E：　管の剛性試験によって求める見掛けの弾性率 (N/m2)

I：　軸方向の単位長さ当たりの断面二次モーメント (m4/m)

ここに，

すなわち，

ここに，

2.6

e：　試験片の壁の厚さ (m)

dm：　試験片の平均径 (m) （2.4参照）

管の初期剛性 (initial specific ring stiffness ; S0) この規格に定める試験を適用することによって求

める，Sの初期値 (N/m2) 。

3. 原理　一定長に切り出した管を直径方向に圧縮する。次に示す3種類の方法があるが，A法及びB法

は時間依存性のある管に適用し，C法は時間依存性の少ない管に適用する。

A法：相対変位3±0.5%に達する圧縮荷重を加えた後，一定の時間圧縮荷重を保持する。保持時間の最後

に最終の垂直変位を測定する。

B法：個別規格に定める初期相対変位に達した後，一定の時間相対変位を保持する。保持時間の最後に最

終の圧縮荷重を測定する。

C法：個別規格に定める垂直変位に達したときに圧縮荷重を測定する。

備考　この規格を引用する個別規格に従って次のパラメータが設定されているものとする。

a) 管の初期剛性を測定する方法（A法，B法又はC法）

b) 試験片の長さ（5.1参照）

c) 試験片の数（5.2参照）

d) 適用が可能であれば試験片の状態調節（6.参照）

e) B法に関しては適用する相対変位（7.3.3参照）

C法に関しては適用する垂直変位（7.3.4参照）

4. 装置

4.1

圧縮荷重装置 4.2に適合する2個の平行な圧縮荷重負荷面によって，5.に従って作成し水平に置か

れた試験片を，衝撃なく垂直に圧縮できるもので，圧縮率の管理が可能なシステムからなる。圧縮荷重の

精度は最大表示荷重の±1%とする。

4.2

圧縮荷重の負荷面

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

K 7032 : 2002

4.2.1

一般事項　負荷は，図1に示すように，一対の板（4.2.2参照）若しくは一対のはり（梁）（4.2.3

参照）又は一枚の板と一本のはりとを組み合わせ，負荷装置による圧縮荷重Fの負荷が試験片の軸に対し

て直角，かつ中心にくるように調整する。試験片と接する面は平らで滑らか，清浄かつ平行でなければな

らない。C法において板によって負荷を行う場合は、試験片との接触面に厚さ約10mmのゴム板を挟んで

もよい。

板及びはりの最小長さは試験片と同一とし（5.参照），試験中に目視によって認められる変形がないよう

な厚さをもつものでなければならない。

備考 C法については，板の変位を測定してもよい。

図1 試験の概念図

4.2.2

板　板の最小幅は100mmとする。

4.2.3

はり　それぞれのはりは丸めたエッジをもち，鋭いエッジのない平らな表面（図1参照）とし，そ

の幅は管に対応して次による。

a) 管の呼び径 (DN) が300未満の場合は20±2mm

b) 管の呼び径 (DN) が300以上の場合は50±5mm

はりの形状と支持方法は，試験中にはりの他の面が試験片と接触しないようにしなければならない。

4.3

寸法測定に使用する測定装置　必要な寸法（長さ，直径，厚さ）の測定装置の精度は±0.1mm以内

とする。ただし，C法を行う場合の長さ測定のための装置は±0.5mm以内とする。試験片の垂直変位測定

装置の精度は最大値の±1.0%以内とする。

5. 試験片

5.1

調整　試験片は，試験を行う管から切り出した完全なリングとする。試験片の長さは，個別規格に

規定する試験片の長さとし，許容差は±5%とする。個別規格自体がない場合，又は個別規格で試験片の長

さを規定していない場合は，300±15mmとする。切断面は平滑で管の軸に対して直角とする。基準線とし

てA法及びB法の場合は周方向60度間隔，C法の場合は周方向180度間隔で，管の長さに沿って内側又

は外側に直線を引く。

5.2

試験片の数　試験片の数は，個別規格による。個別規格自体がない場合，又は個別規格で試験片の

数を規定していない場合は，各管径ごとに1個とする。

5.3

寸法

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

K 7032 : 2002

5.3.1

長さ　試験片各個について各基準線に沿って長さを測定する。その精度は，A法及びB法では±

0.2mm以内，C法では±1mm以内とする。A法及びB法では6個の，C法では2個の測定値から平均長さ

Ｌ (m) を計算する。

5.3.2

厚さ　試験片各個について各基準線の両端における厚さを精度±0.2mm以内で測定する。A法及び

B法では12個の，C法では4個の測定値から平均厚さe (m) を計算する。

5.3.3

平均径　試験片各個について，次のいずれかの方法によって平均径を精度±0.5mm以内で測定する

（2.4参照）。

a) 例えば，カリパスによって測定した長さの中間点における試験片の内径diと，厚さの測定値から平均

径dmを計算する。

b) 例えば，メジャーによって測定した長さの中間点における外周長から算出した試験片の外径deと，厚

さの測定値から平均径dmを計算する。

6. 状態調節　個別規格に規定されていない限り，試験前に試験片を少なくとも0.5時間試験温度（7.1参

照）に保持する。問題のある場合には，試験前に試験片を23±3℃で24時間状態調節するか，又は受渡当

事者間で定めた状態調節の方法に従う。

7. 操作

7.1

試験温度　個別規格に規定されている場合は，その温度において行う。

7.2

試験片の設置　試験片を板及び／又ははりと一対の相対する基準線が一致するように置く。試験片

と板及び／又ははり間の接触は，できるだけ均一で，板及び／又ははりは，水平で傾斜していないことを

確かめる。

7.3

7.3.1

圧縮荷重の負荷及び垂直変位の測定

一般 7.3.2，7.3.3又は7.3.4に従って試験を実施する。A法及びB法の場合は，一対の基準線（5.1

参照）のそれぞれについて行うが，それぞれの試験の間に試験片の変位を回復しておく。問題のある場合

には，それぞれの試験の間隔に15分間の余裕をみておく。

7.3.2

A法：圧縮荷重一定の場合 60±10秒間に相対変位が2.5%から3.5%までに達するように，おおむ

ね一定の比率で圧縮荷重を負荷する。この一定圧縮荷重を2分間保持したのちに，圧縮荷重及び垂直変位

を測定し記録する。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

K 7032 : 2002

図2 A法：時間対圧縮荷重及び相対変位

7.3.3

B法：相対変位一定の場合 60±10秒間に相対変位が2.5%から3.5%までに達するように，おおむ

ね一定の比率で圧縮荷重を負荷する。この一定相対変位を2分間保持した後に，垂直変位及び圧縮荷重を

測定し，記録する。

図3 B法：時間対相対変位及び圧縮荷重

7.3.4

C法：時間依存性が少ない場合　個別規格に規定する方法で圧縮荷重を負荷し，規定の垂直変位に

達したときの圧縮荷重を測定し記録する。

8. 計算　管の初期剛性 (S0) は，次の式によって算出する。

··············································································· (1)

ここに，

f：　変位係数。A法又はB法の場合は，式(2)を用いて求め，C

法の場合は，式(2)又は式(3)を用いて求める。

1 860

2 500

−

··················································· (2)

dm：　平均径 (m)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

K 7032 : 2002

−

1 860

·········································································· (3)

L：　試験片の平均長さ (m)

F：　圧縮荷重 (N)

y：　垂直変位 (m)

計算された値を試験片の初期剛性として記録する。A法又はB法の場合は，3個の数値の平均値を初期

剛性とする。

9. 報告　試験の報告書は，次の情報を含んでいなければならない。

a) この規格を引用した個別規格

b) 試験を実施した管を特定する記録

c) 個々の試験片の寸法

d) 試験片の数

e) 試験片を採集した管の位置

板及び／又ははりのいずれを使用したかを含む装置の詳細

g) 個別規格に規定されている場合は試験温度

h) 適用した試験方法，すなわち，A法，B法又はC法

初期剛性を計算するのに使用した個々の試験片に対する圧縮荷重，対応する垂直変位及び変位係数の

種類

個々の試験片の初期剛性

k) 結果に影響を及ぼしたかもしれない因子，例えば，何らかの偶発的異変又はこの規格中に規定してい

ない作業の詳細

試験の実施日

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書（参考） JISと対応する国際規格との対比表

JIS K 7032 : 2002 プラスチック配管系−ガラス強化熱硬化性

プラスチック (GRP) 管−管の初期剛性の求め方

(I) JISの規定

(II) 国際

規格番号

(III) 国際規格の規定 (IV) JISと国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及びそ (V) JISと国際規格との技術的差異の理由及

の内容

び今後の対策

項目

内容

項目ごと

技術的差異の内容

番号

の評価

内容

項目

番号

適用範囲

ISO 7685 : 1998 プラスチック配管系−

ガラス強化熱硬化性プラスチック管 (GRP) −管の初期剛性の求め方

適用範囲

・適用範囲に“ガラス強化熱硬化プラスチック

ISO 7685 : 1998を基本にしているが，JIS A

管”以外に“̀ガラス強化熱硬化性樹脂モルタ 5350（強化プラスチック複合管）に記述され

MOD／選択

ル管”を追加

ている測定法を含ませるよう修正を行った。

・初期剛性を求める方法を2種類から3種類に　今後の対策としては，今回の修正をISOに提

変更し別の選択肢を設ける。

案する。

MOD／追加

MOD／変更

定義

圧縮荷重

垂直変位

相対変位

平均径

管の剛性

管の初期剛性

原理

定義

圧縮荷重

垂直変位

相対変位

平均径

管の剛性

管の初期剛性

原理

MOD／追加

MOD／変更

装置

圧縮試験装置

圧縮荷重の負荷面

装置

圧縮試験装置

・A法及びB法以外にC法を加え，その原理及　今回の修正をISOに提案する。

びパラメータの記述の追加

・試験方法の適用を，A法又はB法のいずれで

もよいから，A法又はB法は時間依存性のあ

る管に適用し，C法は時間依存性の少ない管

に適用するに変更

圧縮荷重の負

荷面

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

(II) 国際

規格番号

内容

項目

番号

内容

項目ごと

の評価

4.2.1 一般事項

MOD／追加　・C法においては，負荷面と試験片の間にゴム

項目

番号

4.2.1 一般事項

(III) 国際規格の規定 (IV) JISと国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及びそ (V) JISと国際規格との技術的差異の理由及

の内容

び今後の対策

技術的差異の内容

今回の修正をISOに提案する。

板を挟んでもよいとの記述を追加

・C法においては，変位の測定は，負荷面の変

位を測定してもよいとの記述の追加

4.2.2 板

4.2.3 はり

寸法測定に使用する

測定装置

試験片

調整

試験片の数

寸法

5.3.1 長さ

寸法測定に使

MOD／追加　・C法においては，試験片の長さを測定する装

今回の修正をISOに提案する。

置の精度は±0.5mm以内とするとの記述の追

用する測定装

置

加

試験片

MOD／追加　・C法においては，周方向180度間隔で基準線

今回の修正をISOに提案する。

調整

を引くとの記述の追加

数

寸法

5.3.1 長さ

MOD／追加　・C法においては，精度±1mmで2個の測定値

今回の修正をISOに提案する。

から平均長さL (m) を計算するとの記述の追

加

5.3.2 厚さ

MOD／追加　・C法においては，4個の測定値から平均厚さe

今回の修正をISOに提案する。

(m) を計算するとの記述の追加

5.3.3 平均径

状態調節

操作

試験温度

操作

試験温度

MOD／変更　・“個別規格の規定する温度において行う”から

今回の修正をISOに提案する。

“個別規格に規定されている場合はその温度

において行う”に変更

試験片の設置

圧縮荷重の負荷及び

変位の測定

圧縮荷重の負

荷及び変位の

測定

7.3.1 一般

MOD／変更　・C法を含ませた記述に変更

今回の修正をISOに提案する。

(I) JISの規定

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

(I) JISの規定

(II) 国際

規格番号

内容

項目

(III) 国際規格の規定 (IV) JISと国際規格との技術的差異の項目ごとの評価及びそ (V) JISと国際規格との技術的差異の理由及

の内容

び今後の対策

内容

項目

番号

7.3.2 A法：圧縮荷重一定

一定の場合

7.3.3 B法：相対変位

の場合

7.3.4 C法：時間依存性が

技術的差異の内容

7.3.2 A法：圧縮荷重

の場合

7.3.3 B法：相対変位一定

項目ごと

の評価

一定の場合

MOD／追加　・項目と記述の追加

少ない場合

計算

報告

今回の修正をISOに提案する。

MOD／変更　・C法を含ませた記述に変更

今回の修正をISOに提案する。

・変位係数fに別の式を設け，C法の適用範囲の

記述の追加

MOD／変更

・C法を含ませた記述に変更及び追加

今回の修正をISOに提案する。

MOD／追加

JISと国際規格との対応の程度の全体の評価：MOD

備考1. 項目ごとの評価欄の記号の意味は，次のとおりである。

− IDT ··················· 技術的差異がない。

− MOD／追加 ········ 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

− MOD／変更 ········ 国際規格の規定内容を変更している。

− MOD／選択 ········ 国際規格の規定内容と別の選択肢がある。

2. JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次のとおりである。

− MOD ················· 国際規格を修正している。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

K 7032 : 2002

改正原案作成専門委員会　構成表

（委員長）

（委員）

（事務局）

宮　入　裕　夫

宗　宮　詮

橋　本　進

稲　垣　武　之

中　村　寿　和

中　村　誠

澤　田　良　穂

河　内　秀　二

中　井　邦　彦

北　村　達　人

槙

宏

吉　川　修　一

東京医科歯科大学生体材料工学研究所

慶應義塾大学理工学部機械工学科

財団法人日本規格協会技術部規格開発課

東京電力株式会社原子力技術部規格基準G

日揮株式会社技術研究所エンジニアリング部

キザイテクト株式会杜

日本タンク装備株式会杜

強化プラスチック複合管協会

強化プラスチック協会・耐食部会

社団法人強化プラスチック協会

日本プラスチック工業連盟

社団法人強化プラスチック協会