JIS K 7127 : 1999 プラスチック－引張特性の試験方法－第３部：フィルム及びシートの試験条件

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

K 7127 : 1999

(ISO 527-3 : 1995)

プラスチック−引張特性の試験方法−

第3部：フィルム及びシートの試験条件

Plastics−Determination of tensile properties−

Part 3 : Test conditions for films and sheets

序文　この規格は，1995年に第1版として発行されたISO 527-3, Plastics−Determination of tensile properties

−Part 3 : Test conditions for films and sheetsを翻訳し，技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作

成した日本工業規格である。

1. 適用範囲

1.1

この規格は，厚さ1mm以下のプラスチックフィルム及びシートの引張特性の試験方法について規定

する。この規格は，JIS K 7161に基づいている。

参考1. 厚さ1mmを超えるシートは，JIS K 7162（プラスチック−引張特性の試験方法　第2部：型成

形，押出成形及び注型プラスチックの試験条件）を参照する。

1.2

JIS K 7161の1.1参照。

1.3

この規格は，次のものの引張特性の測定には適していない。

a) 発泡体

b) 繊維強化プラスチック

1.4

JIS K 7161の1.5による。

2. 引用規格　次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって，その後の改正版・

追補には適用しない。

JIS K 7161 : 1994，プラスチック−引張特性の試験方法−第1部：通則

備考 ISO 527-1 : 1993, Plastics−Determination of tensile properties−Part 1 : General principlesがこの

規格と一致している。

JIS K 7130 : 1999，プラスチック−フイルム及びシート−厚さ測定方法

備考 ISO 4591 : 1992, Plastics−Film and sheeting−Determination of average thickness of a sample, and

average thickness and yield of a roll, by gravimetric techniques (gravimetric thickness)，及び

ISO 4593 : 1993, Plastics−Film and sheeting−Determination of thickness by mechanical

scanningがこの規格と同等である。

3. 原理 JIS K 7161の3.（原理）による。

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K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995)

4. 定義 JIS K 7161の4.（定義）による。

5. 装置 JIS K 7161の5.（装置）によるが，次の事項を追加する。

5.1.2（試験速度）で，引張試験機は，JIS K 7161の表1に規定する推奨試験速度を維持できなければな

らない。フィルム及びシートの試験速度は，通常5mm/min，50mm/min，100mm/min，200mm/min，300mm/min

又は500mm/minである。JIS K 7161の9.6（試験速度）も適用する。

5.1.5（伸び計）で，薄いシート又はフィルム材料を試験する場合，試験片には伸び計の重量を負荷して

はならない。

JIS K 7161の5.2（試験片の幅及び厚さの測定装置）に規定する装置は，極薄フィルム（0.01mm以下の

厚さ）又はエンボスフィルムを除いて，JIS K 7130のA法の規定に従わなければならない。極薄フィルム

又はエンボスフィルムの場合は，JIS K 7130のB1法に規定する方法で測定する。JIS K 7130のB1法では，

フィルム試料の平均厚さを試験片とする。

6. 試験片

6.1

6.1.1

形状及び寸法

この試験方法による引張特性測定の試験片は，10mm〜25mm幅で，長さは150mm以上（試験片タ

イプ2，図1参照）が望ましく，試験片中央部には50mm離れて平行な2本の標線をつける。

フィルムの材質によっては，破断時の伸びが非常に大きく，試験機の伸びの容量を超えるものがある。

この場合は初期のチャック間隔を50mmまで減らしてもよい。

6.1.2

試験する材料の仕様書で求められている場合や，日常の品質管理試験では，図2，図3，及び図4

に示す形状，寸法の試験片タイプ5，1B及び4の試験片を用いてもよい。これらの試験片は，品質管理を

迅速に行うのに適している。

破断時の伸びが非常に大きいフィルムとシートには，試験片タイプ5（図2）がよい。その他の軟質シー

トには試験片タイプ4（図4）がよい。

硬質のシートには試験片タイプ1B（図3）がよい。

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K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995)

図1 試験片タイプ2

図2 試験片タイプ5

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K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995)

図3 試験片タイプ1B

図4 試験片タイプ4

6.2

試験片の調整

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K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995)

6.2.1

6.1.1に記載の試験片は，切断又は打ち抜いてつくり，端が滑らかでノッチがないものとする。こ

れには低倍率の拡大鏡でノッチの有無を検査するのがよい。試験片はかみそりの刃，紙カッター，丸のみ

や他の器具で切断し，幅が正しく，直線性，平行性がよく，肉眼で見て欠点がないものとする。打抜きダ

イは，定期的な研磨によって鋭利にしたものを用い，端部を確実にきれいに切るために適切なバッキング

材を当てる。

6.2.2

6.1.2による試験片は，打抜きダイで適切なバッキング材を用いて，端を確実にきれいに切ってつ

くる。ダイは定期的に研磨して鋭くし，試験片の端は低倍率の拡大鏡で検査してノッチがないことを確か

める。切断端に明らかに欠陥があればその試験片は廃棄する。

6.3

標線 JIS K 7161の6.3（標線）による。

標線を付けるマーキングジグは，二つの平行で真っ直ぐなエッジが付いていて，その先端の幅は0.05mm

〜0.1mmで滑らかで丸く，エッジ角度は15°以下のものでなければならない。マーキングジグでマークを

付ける前，又はその後で，標線の面にスタンプを使ってインキをつけてもよい。インキはコントラストの

はっきりした色で，試験するフィルムに悪い影響を与えるものであってはならない。

6.4

試験片の確認　試験片の切断端を目視によって欠陥を確認し，切断端に欠陥が確認できた場合は，

その試験片は廃棄する。

6.5

異方性　フィルム材料は，フィルム面の方向によって性質が変化するものがある（異方性）。この場

合は，フィルムの配向方向に平行及びこれに直角な2種類の試験片を準備する必要がある。

7. 試験片の数 JIS K 7161の7.（試験片の数）による。

8. 状態調節 JIS K 7161の8.（状態調節）による。

9. 手順 JIS K 7161の9.（手順）による。

10. 計算及び結果の表示 JIS K 7161の10.（計算及び結果の表示）による。ただし10.3（弾性率の計算）

及び10.4（ポアソン比）は除く。

11. 精度　試験室間のデータがないので試験方法の精度は得られていない。試験室間のデータが得られし

だい次の改正時に追加する。

12. 試験報告　試験報告書には，次の事項を含めなければならない。

a) この規格を引用する。試験片のタイプ及び試験速度を，次の形式で記入する。

b)〜q) JIS K 7161の12.（報告）のb)〜q)による。

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K 7127 : 1999 (ISO 527-3 : 1995)

原案作成委員会　構成表

氏名

（委員長）

（委員）

（事務局）

山　田　純　男

増　田　優

大　嶋　清　治

橋　本　繁　晴

仲　川　勤

小　野　昌　孝

小松原　恒　雄

高　野　忠　夫

越　山　了　一

葛　良　忠　彦

平　和　雄

土　屋　博　隆

池　田　弘　治

各　務　孝

石　井　恒

岩　本　威　生

米　田　昌　雄

尾　崎　樹　男

足　立　卓　雄

下　川　正　明

世　代　文　彦

猪　狩　恭一郎

真　弓　高　明

吉　木　健

所属

福井工業高等専門学校物質工学科

通商産業省基礎産業局

工業技術院標準部

財団法人日本規格協会

明治大学理工学部工業化学科

実践女子大学生活科学部生活環境学科

硬質塩化ビニル板協会

財団法人高分子素材センター

社団法人日本包装技術協会

東洋製缶株式会社

大日本印刷株式会社

日本合成ゴム株式会社

凸版印刷株式会社

住友ベークライト株式会社

三菱化学株式会社

三菱樹脂株式会社

三井石油化学株式会社

藤森工業株式会社

森永製菓株式会社

花王株式会社

東京製紙株式会社

株式会社島津製作所

日本プラスチック工業連盟