JIS L 1911 : 2002 ふとんの保温性試験方法

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

L 1911 : 2002

ふとんの保温性試験方法

Test methods of heat insulating

characteristics of FUTON

序文　この規格は，対応するISO規格はないが，我が国におけるふとんの保温性試験方法として，1996

年（平成8年）に制定された。

今回の改正では，引用規格の改正に伴う引用規格の番号及び名称を変更し，更にJIS Z 8301（規格票の様

式）に基づき様式を変更している。

1. 適用範囲　この規格は，寝具として用いるふとん(1)の保温性を評価する試験方法について規定する。

注(1) 幅71cm，長さ120cm以上のもの。

2. 引用規格　次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS L 0212-3 繊維製品用語（衣料を除く繊維製品）−第3部：寝具及びその他の繊維製品

JIS L 2001 綿ふとんわた

3. 定義　この規格で用いる主な用語の定義は，JIS L 0212-3によるほか，次による。

a) 保温性　睡眠時に人体から放散する熱を遮断する性能。

b) 充てん量　側生地に詰めた充てん物の質量。

4. 種類　試験の種類は，次のとおりとする。

a) 網台試験法（A法）　網で作った試験台にふとんなどを載せて測定する方法。

b) 畳台試験法（B法）　畳にふとんなどを敷いて測定する方法。

5. 共通的な条件　試験室は，温度20±5℃，湿度 (65±5) %とし，かつ，無風（0.1m/s以下）とする。

6. 装置　装置は，試験台，試験機本体及び表面温度制御装置によって構成する。

a) 試験台　試験台は，次のとおりとする。

1) 網台　図1のとおりとする。網は，縦・横それぞれ100mm間隔のものを用い，ふとん，試験機本

体などを載せても，網の緩みが中央部で50mm以下となるような材料を用いる。

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L 1911 : 2002

図1 網台試験法（A法）の試験台

2) 畳台 1)の試験台に床板（厚さ9mmの合板）を置き，この上に畳を敷いたもの。

b) 試験機本体　図2に示す寸法及び図3に示す構造で，全面を銅板で覆ったもの。

なお，発熱体，銅板，断熱材，熱流計並びに表面温度制御用及び安全装置用の熱電対は，次のとお

りとする。

1) 発熱体　シート状カーボンヒーターを用いる。

2) 銅板　厚さ0.1mmのもので，表面を黒体化塗料で塗ったもの。

3) 断熱材　発泡スチレンなどで断熱性能があるもの。

4) 熱流計　熱流量が±2%の精度で測定できるもの。

5) 表面温度制御用及び安全装畳用の熱電対 0〜300℃の温度範囲で，±0.1℃の精度で測定できるもの。

図2 試験機本体の寸法

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L 1911 : 2002

備考 ①，②，③，⑤，⑥及び⑦は表面温度制御用熱電対の位置を示し，④及び⑧は安全装

置用熱電対の位置を示す。

図3 試験機本体の構造

c) 表面温度制御装置　図4に示す制御回路をもち，上下の発熱体を別々に制御できる構造で，制御機器

は表1の仕様のものを用いる。

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図4 表面温度制御装置の制御回路

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表1 制御機器の仕様

記号

制御機器名

T/T1及びT/T2

温度変換器

CTR1及びCTR2 温度指示調節計

SCR1及びSCR2 サイリスタユニット

W/T1及びW/T2

電力変換器

W1及びW2

電力計

V1及びV2

A1及びA2

電圧計

電流計

温度警報器

仕様

出力 1〜5V

入力 1〜5V

設定温度 33℃

警報温度 43℃

入力 4〜20mA

入力 0〜5V

d) 周囲空気温度測定用温度計 0〜60℃の温度範囲で，±0.1℃の精度で測定でき，かつ，温度が自動記

録できるもの。

7. 試料　試料は，敷きふとんと掛けふとんの一組とする。また，試料は，十分に乾燥して，かさ高が回

復してから試験を行う。

なお，敷きふとん又は掛けふとんをそれぞれ単独で試験したい場合は，表2の敷きふとん又は掛けふと

んと組み合わせて測定する。

表2 組合せ用ふとん

項目

大きさ cm

敷きふとん 100×200

充てん材料

JIS L 2001に規定する特級

掛けふとん 150×200

充てん量 kg 側生地

綿

8. 方法　網台試験法（A法）の場合は，網台を用い，畳台試験法（B法）の場合は，畳台を用い，次の

とおり行う。

a) 測定準備　測定準備は，次のとおり行う。

1) 試料及び試験機本体の設置　試験室内に網台又は畳台の試験台を置き，試験台の中心に敷きふとん

を置く。

次に，敷きふとんの中心に試験機本体を設置(2)し，この上に掛けふとんを掛ける。このとき，敷

きふとんと掛けふとんは，図5のように縦方向をそろえて重ね，試験台の中心に置く。

注(2) ふとん表面の温度測定箇所がさん立ての位置と一致する場合は，試験機をふとんの中心から

5cm程度ずらし，ふとんの縫い目を避けて設置する。

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L 1911 : 2002

図5 試料及び試験機本体の設置方法

2) 温度センサーの設置　試験機本体に，表面温度制御用及び安全装置用の熱電対をビニル粘着テープ

などを用い，図6の位置にはり付ける。また，掛けふとんの上面温度及び敷きふとんの下面温度測

定用温度計を図6の位置に，さらに周囲空気温度測定用熱電対を図6に示すように，掛けふとんの

15cm上及び敷きふとんの15cm下に，適当な方法で設置する。

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図6 温度センサーの設置位置

b) 測定　測定は，次のとおり行う。

1) 試験機本体，制御装置及び記録計が正しく接続されていることを確認した後，試験機本体の表面温

度の制御装置を上面及び下面共に33℃に設定する。また，警報温度は，試験機本体の表面温度より

10℃高く設定する。

2) 記録計及び試験機本体の電源を入れ，網台試験法（A法）の場合は1時間以上，畳台試験法（B法）

の場合は4時間以上そのままにする。試験機本体の温度が安定したら，温度が安定した状態の30

分間に掛けふとんの上面温度（θ12，θ'12及びθ''12），試験機本体の上面温度（θ11，θ'11及びθ''11），試

験機本体の下面温度（θ21，θ'21及びθ''21），敷きふとんの下面温度（θ22，θ'22及びθ''22）及び電圧を小

数点以下1けたまで10分間隔で3回測定し，これらの値をそれぞれ平均して測定値とする。

なお，このときの上部周囲温度（θ13，θ'13及びθ''13）及び下部周囲温度（θ23，θ'23及びθ''23）も同

様に測定し，参考として記録する。

c) 計算　計算は，次のとおり行う。

＝×

θ−

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L 1911 : 2002

＝×

θ−

＝

＋

＝

−

ここに，

I11：　掛けふとんの保温性 (℃／W･m−2)

I21：　敷きふとんの保温性 (℃／W･m−2)

Q1：　試験機本体上面からの放熱量 (W)

Q2：　試験機本体下面からの放熱量 (W)

A：　試験機本体の断面積 (0.444m2)

θ：

試験機本体の上面温度θ11，θ'11及びθ''11を平均した値 (℃)

θ：

掛けふとんの上面温度θ12，θ'12及びθ''12を平均した値 (℃)

θ：

試験機本体の下面温度θ21，θ'21及びθ''21を平均した値 (℃)

θ：

敷きふとんの下面温度θ22，θ'22及びθ''22を平均した値 (℃)

U1：　試験機本体の上面ヒーターの電圧 (V)

U2：　試験機本体の下面ヒーターの電圧 (V)

U3：　試験機本体の熱流計の出力値 (mV)

Pｗ：　電力変換器（W/T1及びW/T2）の感度 (W/V)

Pq：　試験機本体の熱流計の感度 (mV/W･m−2)

9. 記録　記録用紙には，次の事項を記載する。

なお，参考に記録用紙の様式の例を，付表1に示す。

a) 試験日時

b) 試験室の温度及び湿度

c) 試料の名称，大きさ（仕上がり寸法），充てん材の材質名(3)及び質量

注(3) 充てん材が2種類以上の場合は，混用率を記入する。

d) 側生地の材質，繊度，密度及び質量

e) 測定値

結果

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L 1911 : 2002

付表1 記録用紙の例

試験日

時　間

年　月　日

時　分〜　時　分

試験室　温度 ℃ 湿度 %

試料　名称

掛けふとん：大きさ

cm 充てん材の材質名

質量

側生地の材質，繊度，密度及び質量

敷きふとん：大きさ

cm 充てん材の材質名

側生地の材質，繊度，密度及び質量

記号

測

定

値

計

算

値

単位

θ11（平均）

θ12（平均）

θ13（平均）（参考）

θ21（平均）

θ22（平均）

θ23（平均）（参考）

平均

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L 1911 : 2002

原案作成委員会　構成表

氏名

（委員長）

（事務局）

大　平　通　泰

川　島　美　勝

高　橋　和　夫

五十風　重　雄

小　倉　悟

高　橋　孝　一

磯　部　久　弥

御法川　紘　一

米　山　恒　雄

草　田　善一郎

井　上　久　嘉

原　田　豊　也

高　野　富士子

岩　下　好　恵

伊　藤　康　江

斉　藤　有　常

池　谷　公　男

蒲　谷　守　啓

安　藤　一　夫

大　出　広

所属

明星大学

横浜国立大学

通商産業省生活産業局

工業技術院標準部

通商産業省製品評価技術センター

財団法人日本染色検査協会

日本化学繊維協会

全日本寝具寝装品協会

日本羽毛寝具製造業協同組合

全日本わた寝装品製造協同組合

主婦連合会

全国地域婦人団体連絡協議会

消費科学連合会

日本百貨店協会

日本チェーンストア協会

日本寝具製造卸組合連合会

全日本わた寝装品製造協同組合

日本工業標準調査会　標準部会　消費生活技術専門委員会　構成表

（委員会長）

（委員）

氏名

小　川　昭二郎

秋　庭　悦　子

井　村　五　郎

入　江　稔　員

長　見　萬里野

口ノ町　康　夫

小　熊　誠　次

佐　野　真理子

所　村　利　男

高　野　信　一

堤　暢　廣

土　橋　明　美

長久保　徹

鍋　嶋　詢　三

橋　本　享

菱　木　純　子

肥　塚　忠　雄

万　代　善　久

村　田　政　光

所属

お茶の水女子大学

社団法人日本消費生活アドバイザー・コンサルタント協会

千葉工業大学

社団法人日本ガス石油機器工業会

財団法人日本消費者協会

独立行政法人産業技術総合研究所

社団法人日本オフィス家具協会

主婦連合会

独立行政法人製品評価技術基盤機構

社団法人日本電機工業会

社団法人繊維評価技術協議会

文化女子大学

財団法人製品安全協会

社団法人消費者関連専門家会議

株式会社西友

全国地域婦人団体連絡協議会

社団法人日本住宅設備システム協会

財団法人共用品推進機構

財団法人日本文化用品安全試験所