2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
L 5119-1987
精紡筋ローラ
Fluted Rollers for Spinning Frames
1. 適用範囲 この規格は，精紡機に用いる筋ローラ（以下，筋ローラという。）について規定する。ただ
し，筋形寸法は，JIS L 5121（精紡筋ローラの筋形寸法）による。
引用規格：
JIS B 0405 削り加工寸法の普通許容差
JIS B 7507 ノギス
JIS B 7520 指示マイクロメータ
JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
JIS G 4105 クロムモリブデン鋼鋼材
JIS L 5121 精紡筋ローラの筋形寸法
JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験方法
JIS Z 2246 ショア硬さ試験方法
対応国際規格：
ISO 3464 Textile machinery and accessories−Bearings for bottom rollers and allied dimensions
capswith central nose and caps with side lugs
ISO 5233 Textile machinery and accessories−Bottom fluted rollers for drafting systems
2. 種類 筋ローラの種類は，精紡機への取付位置によって区分し，表1の2種類とする。
表1 筋ローラの種類
種類
フロント用及びバック用筋ローラ
クレードル用筋ローラ
筋形
スパー形又はヘリカル形
ナールド形
3. 形状・寸法 筋ローラの形状を，一例として図に示す。
また，寸法は，表2〜4のとおりとする。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
L 5119-1987
図 筋ローラの形状例
注* Rは特に規定しない。
備考 図には，一例として，中間に使用する6錘スパー形，ねじ接手のものを示した。
表2 筋部径・ぬすみ部・軸受部径の寸法
単位mm
筋部径
許容差
フロント用
クレードル
バック用
用
ぬすみ部径
軸受部径
備考1. 括弧内寸法は，新しく設計する機種には使用しない。
2. Bのぬすみ部径寸法は，転造段なし筋ローラには適用しない。
3. Bの許容差は，JIS B 0405（削り加工寸法の普通許容差）の中級による。
許容差は表4
による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3
L 5119-1987
表3 スピンドルゲージ・筋幅・軸受部幅の寸法
単位mm
スピンドルゲージ
筋幅
軸受部幅
許容差
は表4
による。
備考1. 括弧内寸法は，新しく設計する機種には使用しない。
2. G及びHの許容差は，JIS B 0405の中級による。
表4 軸受部径・軸受部幅の許容差
単位mm
軸受部径
継手の種類
10を超え18以下
ボールベアリング用
ねじ継手
ニードルベアリング用
スプライン継手
18を超え30以下
軸受部幅
4. 品質
4.1
振れ 振れは6.2によって試験したとき，1スタッフ(1)内において0.04mm以下でなければならない。
なお，軸受部を中心として，これとかん合する相手ローラに隣接する筋部の外周の振れも，0.04mm以
下でなければならない。
注(1) スタッフとは，図の中でLで示される長さをいう。
4.2
硬さ 表面の硬さは6.3によって試験したとき，HRC56以上又はHS75以上でなければならない。
4.3
外観 外観は，6.4によって試験したとき，使用上有害なきず，割れ，さび，まくれ及びその他の欠
点がなく，仕上げは良好でなければならない。
5. 材料 材料は，JIS G 4051（機械構造用炭素鋼鋼材）のS45C，S48C又はJIS G 4105（クロムモリブ
デン鋼鋼材）のSCM415を使用する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
L 5119-1987
6. 試験方法
6.1
寸法 寸法は，JIS B 7507（ノギス）及びJIS B 7520（指示マイクロメータ）に規定のもの又はこれ
らと同等以上の精度をもつ測定器具を用いて測定する。
6.2
振れ 振れは，ローラの左右2か所を三角台で受け，ローラを静かに回転させ，アタッチメント付
ダイヤルゲージを用いてローラの外径を測定する。
6.3
硬さ 硬さは，JIS Z 2245（ロックウェル硬さ試験方法）又はJIS Z 2246（ショア硬さ試験方法）に
よって測定する。
6.4
外観 外観は，視感によって，その状態を調べる。
7. 検査 検査は，寸法及び品質について6.によって試験を行い，それぞれ3.及び4.の規定に適合した場
合を合格とする。
8. 製品の呼び方 製品の呼び方（以下，名称という。）は，次のとおりとする。
(1) フロント用及びバック用筋ローラで筋形がスパーのときは，種類，筋形及び筋部の径 (D) ×スピンド
ルゲージ (G) による。
(2) フロント用及びバック用筋ローラで筋形がヘリカルのときは，種類，筋形及び筋部の径 (D) ×スピン
ドルゲージ (G) ×ヘリカル形のねじれ角度 (α) による。
(3) クレードル用筋ローラは，種類，筋形及び筋部の径 (D) ×スピンドルゲージ (G) ×ナールド形の筋
形ピッチ (P) による。
例1： 精紡フロント用スパー形筋ローラ：φ25×75G
例2： 精紡バック用ヘリカル形筋ローラ：φ25×75G×5°
例3： 精紡クレードル用ナールド形筋ローラ：φ25×75G×1.4P
9. 表示 筋ローラには，適当な箇所に次の事項を表示する。
(1) 製品
(a) 製造業者名又はその略号
(2) 包装
(a) 名称
(b) 製造業者名及びその略号
(c) 製造番号
(d) 製造年月
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5
L 5119-1987
原案作成委員会 構成表
氏
名
（委員長）
（事務局）
中 島 粂 男
半 田 武
吉 田 信 之
上 月 利 一
春 田 茂利夫
筒 井 清次郎
保 田 敏 弘
井 筒 清 治
西 川 尚 武
井 上 弥寿夫
吉 川 宏
川 北 健
西 川 玉 敬
宝 金 昭 造
渡 辺 英 三
君 塚 正 二
所
属
大阪府立大学名誉教授
通商産業省機械情報産業局
工業技術院標準部
東洋紡績株式会社
日東紡績株式会社
日本紡績協会
鈴喜産業株式会社
豊和工業株式会社
株式会社豊田自動織機製作所
大阪機工株式会社
株式会社オーエム製作所
株式会社石川製作所
関西繊維機器工業会
社団法人日本繊維機械協会
日本繊維機械国際標準化協議会
日本繊維機械国際標準化協議会
