2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
L 6312 : 1999
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS L 6312 : 1983は改正され，この規格に置き換えられる。
今回の改正では，対応国際規格であるISO 365 : 1982, Textile machinery and accessories−Twin wire healds
with inset mail for jacquard weavingとの整合化を図るため改正を行った。また，この規格の一部が，技術的
性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新案登録出願に抵触する
可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような技術的性質を
もつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認に
ついて，責任はもたない。
JIS L 6312には，次に示す附属書がある。
附属書1（規定） ISO 365にないジャカード用ワイヤヘルドの寸法
附属書2（参考） ジャカード用ワイヤヘルドの外観，検査及び表示
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
L 6312 : 1999
ジャカード用ワイヤヘルド
Twin wire healds with inset mail for jacquard weaving
序文 この規格は，1982年に第2版として発行されたISO 365, Textile machinery and accessories−Twin wire
healds with inset mail for jacquard weavingを元に，本体には，対応する国際規格を翻訳し技術的内容を変更
することなく規定し，附属書1（規定）には，対応国際規格に規定されていない寸法を日本工業規格とし
て追加した。
1. 適用範囲 この規格は，ジャカード用ワイヤヘルドの主要寸法について規定する。
2. 形状及び寸法 形状及び寸法は，図1，図2a），図2b），図3a），図3b），及び表1による。
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L 6312 : 1999
図1 ヘルドタイプA
図2 a） ヘルドタイプB
図2 b） ヘルドタイプB
上下ともO型のエンドルー
プをもったタイプ
上側はU型に曲げることが
できる直線的なエンドループ
を，下側はO型の，エンドル
ープをもったタイプ
上側はU型に曲げられたエン
ドループを，下側はO型のエン
ドループをもったタイプ
図3 a） メールの接合法1型
図3 b） メールの接合法2型（ねじり）
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L 6312 : 1999
表1 寸法
単位 mm
線径
メール
上下エンドループの内側の距離Lと
それぞれのときのL1，L2
接合法
番号(1)
番号(1)
エンドループ
注(1) 番号の項の数字及びアルファベットは単なる記号である。
3. 製品の呼び方 製品の呼び方は，日本工業規格の名称，対応国際規格の番号，形状，線径及び全長，
並びにメールの大きさによる。
例 上下のエンドループがO型のヘルドタイプA，線径は0.40mm，全長は350mm，メールの大きさ
が4.0mm×1.5mmの場合
ジャカード用ワイヤヘルド ISO 365-A0.4×350-4.0×1.5
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L 6312 : 1999
附属書1（規定） ISO 365にないジャカード用ワイヤヘルドの寸法
序文 この附属書1（規定）は，ISO 365にないジャカード用ワイヤヘルドの寸法のうち，JIS L 6312 : 1983
で規定していた寸法の一部について規定したものである。
1. ジャカード用ワイヤヘルドの寸法 ISO 365にないジャカード用ワイヤヘルドの寸法は，附属書1表1
による。
附属書1表1 ISO 365にないジャカード用ワイヤヘルドの寸法
番号
単位 mm
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L 6312 : 1999
附属書2（参考） ジャカード用ワイヤヘルドの外観，検査及び表示
序文 この附属書2（参考）は，ISO 365に規定されていないが，従来JIS L 6312 : 1983で規定していたジ
ャカード用ワイヤヘルドの外観，検査及び表示について参考として記述するものであり，規定の一部では
ない。
1. 外観 外観は仕上がりが良好であって，使用上有害なきず，割れ，さび，まくれ，断線及びその他の
欠点がなく，光沢は良好で，引っ掛かりがないこと。
2. 検査 検査は形状，寸法及び外観について行い，本体の規定又は附属書の記述に適合していること。
3. 表示 包装の適当な箇所に，製造業者名又はその略号を表示すること。
国際整合化調査研究事業織機委員会 構成表
氏名
（委員長）
（委員）
（事務局）
風 間 健
中 嶋 誠
本 間 清
橋 本 繁 春
買 手 宏
高 野 則 夫
井 澤 哲 夫
山 本 昭 男
鐘ヶ谷 憲 治
河 田 勝 喜
立 木 康 夫
西 口 勝 昭
斉 藤 与 一
梅 村 益 文
小 島 修 一
小 嶋 寛
田 中 律
水 口 洋 之
久 保 雄 司
大 角 雅 夫
片 岡 岐 及
宝 金 昭 造
君 塚 正 二
所属
武庫川女子大学
通商産業省機械情報産業局
工業技術院標準部
財団法人日本規格協会
日本毛織株式会社
東洋紡績株式会社
御幸毛織株式会社
細川機業株式会社
日本絹人繊織物工業組合連合会
日本綿スフ織物工業組合連合会
日本毛織物等工業組合連合会
株式会社石川製作所
津田駒工業株式会社
株式会社豊田自動織機製作所
日産テクシス株式会社
豊和工業株式会社
村田機械株式会社
株式会社山田トビージャパン
関西繊維機器工業会
東海繊維機械工業会
北陸繊維機械工業会
社団法人日本繊維機械協会
日本繊維機械標準化協議会
