JIS X 0032 : 1999 情報処理用語―電子メール

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

ページ

序文 ··································································································································· 1

1. 適用範囲 ························································································································ 1

2. 引用規格 ························································································································ 1

3. 分類 ······························································································································ 2

4. 表記法 ··························································································································· 2

5. 情報処理用 ····················································································································· 2

32.01 一般概念 ··················································································································· 3

32.02 メッセージの通信処理及び転送 ······················································································ 3

32.03 情報オブジェクト ······································································································· 5

32.04 メッセージ通信処理の操作 ···························································································· 6

32.05 メッセージ通信処理における命名及びアドレス付与 ··························································· 8

32.06 メッセージ通信処理サービス ························································································· 9

32.07 メッセージ蓄積 ········································································································· 10

32.08 個人間メッセージ通信································································································· 10

32.09 ディレクトリシステム································································································· 11

32.10 その他 ····················································································································· 12

図 ···································································································································· 13

表 ···································································································································· 19

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

X0032 : 1999

情報処理用語−電子メール

Information technology−Vocabulary−

Electronic Mail

序文　この規格は，1999年に第1版として発行されたISO/IEC 2382-32, Information technology−Vocabulary

−Part 32 : Electronic Mailを翻訳し，その技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお，原国際規格は，表形式でないがこの規格では表形式とした。

1. 適用範囲　この規格は，情報処理における電子メールに関する主な用語，定義及び対応英語について

規定する。

備考　この規格の対応国際規格を次に示す。

ISO 1087 : 1990, Terminology−Vocabulary

ISO 3166-1 : 1997, Codes for the representation of names of countries and their subdivisions−Part 1 :

Country names

ISO/IEC 2382-1 : 1993, Information technology−Vocabulary−Part 1 : Fundamental terms

ISO/IEC 2382-27 : 1993, Information technology−Vocabulary−Part 27 : Office automation

Recommendation ITU-T X.400 (1992) ｜ISO/IEC 10021-1 : 1990, Information technology−Text

Communication−Message−Oriented Text Interchange System (MOTIS) −Part 1 : Service and

system overview

Recommendation ITU-T X.402 (1992) ｜ISO/IEC 10021-2 : 1990, Information technology−Text

Communication−Message−Oriented Text Interchange System (MOTIS) −Part 2 : Overall

architecture

Recommendation ITU-T X.500 (1988) ｜ISO/IEC 9594-1 : 1990, Information technology−Open

Systems Interconnection−The Directory−Part 1 : Overview of concepts, models, and services

Recommendation ITU-T X.501 (1988) ｜ISO/IEC 9594-2 : 1990, Information technology−Open

Systems Interconnection−The Directory−Part 2 : Models

2. 引用規格　次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。

なお，これらの引用規格は，記載の年の版だけがこの規格を構成するものであって，その後の改正版・

追補・Amendmentには適用しない。

JIS X 0001 : 1994 情報処理用語−基本用語

備考 ISO/IEC 2382-1 : 1993, Information technology−Vocabulary−Part 1 : Fundamental termsがこの

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

規格と一致している。

JIS X 0027 : 1995 情報処理用語（オフィスオートメーション）

備考 ISO/IEC 2382-27 : 1993, Information technology−Vocabulary−Part 27 : Office automationがこの

規格と一致している。

JIS X 0304 国名コード

備考 ISO 3166-1 : 1997, Codes for the representation of names of countries and their subdivisions−Part

1 : Country namesがこの規格と一致している。

3. 分類　用語は，次のとおり分類する。

a) 一般概念（32.01参照）

b) メッセージの通信処理及び転送（32.02参照）

c) 情報オブジェクト（32.03参照）

d) メッセージ通信処理の操作（32.04参照）

e) メッセージ通信処理における命名及びアドレス付与（32.05参照）

メッセージ通信処理サービス（32.06参照）

g) メッセージ蓄積（32.07参照）

h) 個人間メッセージ通信（32.08参照）

ディレクトリシステム（32.09参照）

その他（32.10参照）

4. 表記法　この規格は，各用語を番号，用語，定義及び対応英語の四つの欄に分けて規定する。それぞ

れの欄における表記法及び解釈を，次に示す。

a) 番号　番号は，6個の数字によって表す。最初の2けたの数字は，情報処理用語の規格番号の末尾2

けたを示す。次の2けたの数字は，この規格での分類を示す。最後の2けたは，同一分類内の一連番

号を示す。

b) 用語

1) 同一の意味を示す用語が二つ以上ある場合は，表記した順に従って優先使用する。

2) 丸括弧（　）内に，使用分野がこの規格の適用範囲に限定されることを示す。

例 “利用者（電子メールにおける）”（32.01.08参照）

3) 用語に引き続く丸括弧（　）は，用法を示す場合もある。

例 “MT（省略形）”（32.01.04参照）

c) 定義

1) 文中で下線の引いてある語は，情報処理用語に関する日本工業規格に規定されていることを示す。

2) 定義の一部が丸括弧（　）で囲まれている場合は，その部分を省略してもよい備考であることを示

す。この場合は，括弧内を省略したときとしないときの間に優先順位はない。

d) 対応英語

1) この欄の英語は，対応国際規格に規定されている用語であって，規定されている定義と対応する。

2) 丸括弧（　）の使い方は，b)と同様とする。

5. 情報処理用語−電子メール

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

32.01 一般概念

番号

用語

電子メール，

Eメール

定義

対応英語

計算機ネットワークを介した利用者端末相互間の通信。 electronic mail,

備考1. 英語でのつづりには他にE mail, E-mail, e-mail

Email及びemailがある。

2. この用語は，JIS X 0001 : 1994の01.06.07及

びJIS X 0027 : 1995の27.02.01を修正したも

のである。

information object（電

情報オブジェクト（電

情報の実体を表現するデータの集合体。

子メールにおける）

例　メッセージ，打診，報告

子メールにおける）

備考　情報は，純粋なテキストによって表現してもよ

いし，音声又は画像を含んでもよい。

メッセージ（電子メー　利用者エージェント相互間で転送される情報オブジェク

message（電子メール

ルにおける）

ト。

における）

備考1. メッセージは，一般に内容及び封筒から構成

される。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.13を

修正したものである。

メッセージ転送（電子

計算機ネットワークを利用してメッセージを運ぶこと。 message transfer（電子

メールにおける），

MT（省略形）

メッセージ蓄積（電子　メッセージ通信処理システムにおいて，後で利用するため

message storage（電子

メールにおける）

のメッセージの自動記憶。

メールにおける）

メッセージ通信処理

メッセージ転送及びメッセージ蓄積の本質的に関連する

サブタスクを統合する分散情報処理タスク。

メールボックス，

特定の利用者のために蓄積したメッセージを収容する機

電子メールボックス

能単位。

備考1. メールボックスは，受信，発信又はその両方

のメールを保持できる。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.02.03を

修正したものである。

利用者（電子メールに　潜在的な発信元又は着信先としてメッセージ通信処理に

user（電子メールにお

おける）

参加する人又は機能単位。

ける）

直接利用者

メッセージ通信処理システムを直接利用することによっ

て，メッセージ通信処理に従事する利用者（図6参照）。

間接利用者

メッセージ通信処理システムに接続したその他の通信シ

ステムを介してメッセージ通信処理に従事する利用者。

備考　その他の通信システムは，郵便システム又はテ

レックスでもよい（図6参照）。

ディレクトリ（電子メ　計算機ネットワーク上であて先となり得る利用者又はサ

directory（電子メール

ールにおける）

ービスの体系的な一覧表

における）

個人間メッセージ通　個人相互間の通常の仕事又は私的な通信のために仕立て

信

られたメッセージ通信処理の形態。

32.02 メッセージの通信処理及び転送

番号

用語

定義

対応英語

メッセージ通信処理

システム，

MHS（省略形）

ある通信者からその他の通信者へメッセージを運ぶこと

ができる機能単位の体系化された集合体（図2参照）。

MHS（省略形）

メッセージ通信処理

環境，

メッセージ通信処理システム，利用者及び配付先リストを

包含する環境（図2参照）。

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X0032 : 1999

番号

用語

MHE（省略形）

定義

対応英語

MHE（省略形）

メッセージ通信シス

テム

メッセージ通信サブ

機能的に重要なメッセージ通信処理システムの一部。

システム

例　利用者エージェント，メールエクスプローダ

利用者エージェント，

単一の直接利用者がメッセージ通信処理システムと相互

UA（省略形）

作用する手段としての機能単位。

UA（省略形）

備考　利用者エージェントは，メッセージ通信処理シ

ステムの一構成要素であって，これによって利

用者はメッセージを創造，送信及び受信する

（図2参照）。

配布先リスト，

あらかじめ定義された利用者グループ及びその他の配付

DL（省略形）

先リストを表現する抽象概念。これは，メッセージ通信処

DL（省略形）

理システムが運ぶ情報オブジェクトの潜在的着信先とな

る。

備考1. 配付先リストの構成要素は，利用者又はその

他の配付先リストのいずれか一方を特定す

るO/R名を含むことができる。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.08を

修正したものである。

メッセージ通信処理システムを実装するときに使用する

データ処理システム。

要求されるメッセージの複写及び複写結果の配付先リス

トによって指定される様々な受信者への発送を行う機能

単位。

メッセージ転送システムをその他の通信システムへ結合

する機能単位の一つ。

AU（省略形）

これによって，その利用者はその他のメッセージ通信処理

システムに間接的にアクセスする（図2参照）。

メッセージ転送シス　一つ以上のメッセージ転送エージェントから構成される

テム，

機能単位。

MTS（省略形）

利用者エージェント，メッセージ蓄積及びアクセス装置の

MTS（省略形）

間で蓄積回送形のメッセージ転送を提供する（図2参照）。

メッセージ転送エー　配付先リストによって特定される利用者又は利用者グル

ジェント，

ープにメッセージを運ぶメッセージ転送システムの機能

MTA（省略形）

単位（図2参照）。

メールゲートウェイ，

二つ以上の異種のメッセージ通信処理システムの接続及

ゲートウェイ（電子メ

びそれら相互間でのメッセージの転送を行う機能単位。 gateway（電子メール

ールにおける）

における）

管理領域（電子メール　メッセージ転送エージェントを一つ以上含むメッセージ

における），

通信システムの集合体。

（電子メールにお

MD（省略形）

これは，単一組織によって管理される。

ける），

備考1. 管理領域は，地理的な範囲と一致してもよ MD（省略形）

い。

2. 管理組織は，メッセージ通信システムのこの

集合体において，アドレス設定の主管庁に特

に責任を負っている。

主管庁管理領域（電子　国家の電気通信監督官庁によって認定された電気通信運

メールにおける），

営者が管理する管理領域。

ADMD（省略形）

備考　電気通信運営者は，一般に公的サービスを提供

（電子メールにお

する（図5参照）。

ける），

ADMD（省略形）

メールエクスプロー

ダ，

メール放送者

アクセス装置，

AU（省略形）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

番号

用語

定義

対応英語

私設管理領域（電子メ　国家の電気通信監督官庁によって認定された電気通信運

ールにおける），

営者ではないその他の組織が管理する管理領域（図5参

domain（電子メール

PRMD（省略形）

照）。

における），

PRMD（省略形）

32.03 情報オブジェクト

番号

用語

定義

対応英語

封筒

内容（電子メールにお　メッセージの一部であって，メッセージの転送中に変換の

content（電子メールに

ける）

おける）

場合を除いて，メッセージ転送システムから検査及び修正

を受けないもの。

備考　メッセージの種別によっては，内容は，見出し

及び本体から構成される（図4参照）。

見出し（電子メールに　メッセージの種別によっては，内容の一部であって，利用

heading（電子メールに

おける），

者エージェントの処理に役立つ情報を含むもの（図4参

おける），

header（電子メールに

ヘッダ（電子メールに

照）。

おける）

備考　この情報には，メッセージの主題，以前のメッ

おける）

セージの参照及び重要度などがある。

本体（電子メールにお　メッセージの種別によっては，内容の一部であって，発信

body（電子メールにお

ける）

者が明示的に意思を伝えるもの。

ける）

備考　本体は，一つ以上の部分から構成してもよい

（図4参照）。

主題（電子メールにお　見出しの一部であって，メッセージの内容を要約したも

subject（電子メールに

ける）

の。発信者が指定する。

おける）

メッセージの一部であって，メッセージの発信者及び潜在

受信者を識別するもの。

そのメッセージの転送履歴を記録し，メッセージ転送シス

テムによって次に行われる伝送の方向を決定し，内容を特

徴付ける。

備考1. 封筒の構成は，一つの転送段階から他の転送

段階で変更されてもよい（図4参照）。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.11を

修正したものである。

署名（電子メールにお　本体の最後尾にあって，個人を特定するために発信者によ

signature（電子メール

ける）

って記述される一連のテキスト。

における）

備考1. 署名は，一般に名前，住所を含むが，さらに

電話番号，ファックス番号を含むこともあ

る。

2. 署名は，電子署名又はその他のメッセージ認

証データを含んでもよい。

符号化情報種別，

封筒の一部であって，内容の個々の部分について，符号化

EIT（省略形）

情報の種別を識別するもの。

例 MIME (Multipurpose Internet Mail Extender) 及び EIT（省略形）

内容種別

封筒の一部であって，内容全体の構文規則及び意味形式を

識別するもの。

例　単純テキスト，ASN.1及びSGML

打診（電子メールにお　メッセージ転送によって伝送される情報オブジェクトで

probe（電子メールに

ける）

おける）

あって，メッセージの配信可能性を決定することに使用す

るもの。

備考1. 打診の封筒に含まれる属性は，配信可能性を

決定するメッセージの種類を示す。

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X0032 : 1999

番号

用語

定義

対応英語

2. 打診は，配布先リストによって拡張しなくて

もよい。

報告（電子メールにお　メッセージ転送システムによって生成される情報オブジ

report（電子メールに

ける）

おける）

ェクトであって，メッセージ又は打診の転送処理に関する

結果又は経過を示す。

備考　報告は，メッセージ又は打診の配信若しくは配

信不能を示してもよい。

32.04 メッセージ通信処理の操作

番号

用語

定義

対応英語

発信者

メッセージ又は打診の発生元である利用者。

備考1. 送信者は，一般にメッセージの作成又は打診

を行う。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.09を

修正したものである。

受信者

潜在受信者

実受信者

指定受信者

対象受信者

メッセージを受信するか，又はメッセージのあて先である

利用者又は配布先表。

備考　この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.10を修

正したものである。

メッセージ又は打診のあて先となることができる利用者

又は配布先表。

配信又は確認が行われる潜在受信者。

備考　配信又は確認の事象において潜在受信者から

実受信者へ状態が変化する。

メッセージ又は打診のあて先として発信者が指定した潜

在受信者。

メッセージ又は打診の特定のインスタンスに割り当てら

れた潜在受信者。

備考　特定のインスタンスは発信によって作り出さ

れたり，分配又は配布先表展開によって作り出

されることもある。

代行受信者

メンバ受信者

転送処理

転送処理段階

転送処理事象

発信

メッセージ又は打診を特定の優先受信者に運ぶことがで

きない場合にあて先となる潜在受信者。

備考　代行受信者は，発信者又は潜在受信者が指定す

ることができる。

配布先表展開の結果としてメッセージが運ばれる潜在受

信者。

発信元から潜在受信者への情報オブジェクトの伝達又は

伝達の試行。

備考　転送処理は，転送処理段階及び転送処理事象の

繰返しである。

メッセージ通信処理環境において，ある機能単位から別の

機能単位へ情報オブジェクトを運ぶ過程。

メッセージ転送システムにおいて，メッセージの転送処理

の途中で発生する事象。

備考　転送処理事象は，配信不能のように利用者に見

えるものもあれば，分配のような見えないもの

もある。

直接利用者がメッセージ若しくは打診をその利用者エー

ジェントに伝達する最初の転送処理段階。又は間接利用者

がそれにサービスを提供する通信システムにメッセージ

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

番号

用語

定義

対応英語

若しくは打診を伝達する最初の転送処理段階（図6参照）。

送信（電子メールにお　メッセージ転送エージェントがメッセージ，打診又は報告

submission（電子メー

ける）

ルにおける）

を別のメッセージ転送エージェントに伝達する転送処理

段階（図6参照）。

直接送信

利用者エージェント又はメッセージ蓄積がいかなる機能

単位も介することなくメッセージ転送エージェントにメ

ッセージ又は打診を直接伝達する送信（図6参照）。

間接送信

利用者エージェントがメッセージ蓄積を経由してメッセ

ージ転送エージェントにメッセージ又は打診を伝達する

送信（図6参照）。

配信（電子メールにお　メッセージ転送エージェントが潜在受信者のメッセージ

delivery（電子メール

ける）

における）

蓄積又は利用者エージェントにメッセージ又は報告を伝

達する転送処理段階（図6参照）。

備考　配信は，利用者による受信が行われたことを意

味しない。

転送（電子メールにお　メッセージ転送エージェントがメッセージ，打診又は報告

ける）

を別のメッセージ転送エージェントに伝達する転送処理

段階（図6参照）。

検索（電子メールにお　メッセージ又は報告が利用者のメッセージ蓄積から引き

retrieval（電子メール

ける）

における）

出されて，利用者の利用者エージェントに伝達される転送

処理段階。

備考　この利用者は実受信者である。

受信（電子メールにお　利用者エージェントが直接利用者にメッセージ若しくは

receipt（電子メールに

ける）

おける）

報告を伝達する転送処理段階。又は別の通信システムが間

接利用者に伝達する転送処理段階（図6参照）。

受入（電子メールにお　メッセージ転送システムにおいて，アクセス装置が外部の

import（電子メールに

ける）

おける）

通信システムからメッセージ転送エージェントに情報オ

ブジェクトを伝達する転送処理段階（図6参照）。

送出（電子メールにお　外部の通信システムに伝達するためにメッセージ転送エ

export（電子メールに

ける）

おける）

ージェントが情報オブジェクトをアクセス装置に伝達す

る転送処理段階（図6参照）。

分配（電子メールにお　メッセージ又は打診を複写する転送処理事象。これは，転

splitting（電子メール

ける）

における）

送処理段階において，メッセージ転送エージェントがイン

スタンスを対象受信者に様々の方法で伝達するために行

う。

合成（電子メールにお　メッセージ転送エージェントが同じメッセージ又は打診

joining（電子メールに

ける）

おける）

についての複数のインスタンス又は報告を結合する転送

処理事象。

あて先変更

メッセージ転送エージェントがメッセージの対象受信者

である利用者又は配布先リストを代行受信者に変更する

転送処理事象。

配信不能（電子メール　メッセージ転送エージェントが対象受信者にメッセージ

nondelivery（電子メー

における）

ルにおける）

を配信することができなかったり又はメッセージ若しく

は打診の発信者に報告を配信することができないことを

決定する転送処理事象。

備考　メッセージの場合，メッセージ転送エージェン

トは，配信不能報告を作成する。

確認（電子メールにお　メッセージ転送システムが打診に記述されているすべて

affirmation（電子メー

ける）

ルにおける）

のメッセージを対象受信者に配信できることを，メッセー

ジ転送エージェントが決定する転送処理事象。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

番号

用語

定義

対応英語

備考　この場合，メッセージ転送エージェントは，配

信の報告を作成してよい。

不達確認

メッセージ転送システムが打診に記述されているメッセ

ージをいずれかの対象受信者に配信できないことを，メッ

セージ転送エージェントが決定する転送処理事象。

備考　この場合，メッセージ転送エージェントは，配

信不能の報告を作成してよい。

32.05 メッセージ通信処理における命名及びアドレス付与

番号

用語

定義

対応英語

命名機関

名前の割振りに対し責任を負う機関。

備考　命名は，一般的には階層的である。名前を割り

当てる権限は，あるレベルの一部に限定され

る。

O/R名，

識別子の一つ。これによって，利用者が発信者と呼ばれた

発信者名・受信者名

り，利用者又は配布先表がメッセージ又は打診の潜在受信

者と呼ばれる（表2参照）。

備考 O/R名は，ディレクトリ名，O/Rアドレス又は

その両方で構成する。

O/Rアドレス，

属性の一つ。これは，ある利用者又は配布先表をその他の

発信者アドレス・受信　ものと識別し，利用者のメッセージ通信処理システム又は

者アドレス

配布先表の所在地ヘアクセスする点を定義する（表2参

照）。

名前解析（電子メール

必要であれば，O/RアドレスをO/R名に付加する転送処 name resolution（電子

における）

理事象。

メールにおける）

属性（電子メールにお　利用者又は配布先表を記述するデータ項目の一つ。これ

attribute（電子メール

ける）

における）

は，利用者又は表のメッセージ通信処理システムにおける

物理的又は組織的な構造に関連した位置を示すために使

用する（表1参照）。

例　名前，アドレス

一般名（電子メールに　他の属性で示される実体と関係がある利用者又は配布先

common name（電子メ

おける）

表を識別するための，O/Rアドレスの属性（表1参照）。

ールにおける）

例　組織における肩書又は地位。例えば，ポストマス

タ，管理者又はマーケティング担当取締役。

備考　一般名又は個人名は，O/Rアドレスに必要なも

のである。

個人名

組織名

部門名

O/Rアドレスの属性であって，組織名などのその他の属性 personal name

で示される実体と関係がある個人に独自な名称（表1及び

表2参照）。

備考1. 個人名の構成要素は，例えば，次のものがあ

る。

姓

名

− イニシャル

2. O/Rアドレスとして一般名又は個人名が必要

である。

O/Rアドレスの属性であり，メッセージを送信及び受信す organization name

るための組織に独自な名称（表1及び表2参照）。

O/Rアドレスの属性であり，メッセージを送信及び受信す organizational unit

るための組織における部門に独自な名称（表1及び表2

参照）。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

番号

用語

定義

対応英語

国名

国を識別するための標準的な属性（表1参照）。

備考　国名は，JIS X 0304に従い，一般に国を表す2

文字を用いる。

最上位領域名，

最上位ドメイン名

O/Rアドレスの属性であり，メッセージ通信処理システム top-level domain name

の地理的又は組織的構造における最上位の階層レベル。

備考 X.400において，最上位領域名は国名である。

インターネットにおいては，最上位領域名は，

国名又はcom, edu, gov, mil, net, orgなどの英語

の短縮形を用いる。

管理領域名

管理領域の識別子。

主管庁領域名

国に関連した主管庁管理領域を識別する属性の一つ。

私設領域名

国又は主管庁管理領域に関連した私設管理領域を識別す

る属性の一つ（表1及び表2参照）。

alias（電子メールにお

別名（電子メールにお

O/R名又は，O/Rアドレスの代役となるもの。

ける）

備考　別名はディレクトリで使用してよい。

ける）

32.06 メッセージ通信処理サービス

番号

用語

定義

対応英語

メッセージ通信処理

サービス

返信する

メッセージ通信処理システムによって提供されるサービ

ス。

受信メッセージの発信者を指定受信者として割り当てて，

その受信メッセージへ返答するメッセージを作成する。

自動返信

転送する

受信メッセージへ返答するメッセージの自動作成及びそ

の受信メッセージの発信者を指定受信者とする自動割当

て。

受信メッセージへ新たに指定受信者を割り当てたメッセ

ージを作成する。

自動転送

日時指定配信サービ

ス

配信通知サービス

配信不能通知サービ

ス

他受信者名表示サー

ビス

あらかじめ指定された新たな指定受信者に，受信したメッ

セージを転送する自動的な動作。

送信したメッセージが特定の日時に配信されるように発

信者の利用者エージェントが要求できるサービス。

送信したメッセージが受信者の利用者エージェント又は

アクセス装置に配信できた場合に明示的に通知されるこ

とを発信者の利用者エージェントが要求できるサービス

（図6参照）。

備考1. 配信は，利用者による受信を含まない。

2. 複数受信者メッセージの場合，このサービス

は受信者ごとに要求できる。

送信したメッセージが受信者の利用者エージェント又は

アクセス装置に配信されなかった場合に通知されること

を発信者の利用者エージェントが要求できるサービス。

備考1. メッセージが配信されない理由は，通知の一

部に含まれる。

2. 複数受信者メッセージの場合，この通知に

は，いずれか又はすべての受信者にメッセー

ジが配信されなかったことを含む。

複数受信者メッセージを送信する場合に，その他の全受信

者のO/R名を各受信者の利用者エージェントに通知する

ことをメッセージの配信に当たって，発信者の利用者エー

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

番号

用語

定義

対応英語

ジェントがメッセージ転送システムに指示できるサービ

ス。

配信保留サービス

送信証明サービス

配信証明サービス

メッセージ識別サー

ビス

アクセス管理サービ

ス

機密保護アクセス管

理サービス

匿名再発信者

配信のために後の時間までメッセージ転送システムがメ

ッセージ及び報告を保留するように受信者の利用者エー

ジェントが要求できるサービス。

指定受信者に配信するためにメッセージが送信された証

明をメッセージ転送システムからメッセージの発信者が

得ることを許可するサービス。

メッセージが既に指定受信者に配信された証明をメッセ

ージの発信者が得ることができるサービス。

システムによって発信された又は配信されたメッセージ

又は打診に対して，メッセージ転送システムがユニークな

識別子を利用者エージェントに付与できるサービス。

例　タイムスタンプ

利用者エージェント及びメッセージ転送エージェントが

互いにアクセスでき，関連した情報を管理するサービス。 service

不正使用に対するメッセージ通信処理システムの資源に

保護を提供するサービス。

メッセージの発信者が，最終の受信者から本名を隠すこと

を認める機能単位。

32.07 メッセージ蓄積

番号

用語

メッセージ保管，

MS（省略形）

保管メッセージ通知

サービス

保管メッセージ一覧

サービス

保管メッセージ要約

サービス

定義

対応英語

一つの直接利用者にメッセージ蓄積能力を提供する機能

単位（図1及び図6参照）。

MS（省略形）

メッセージ保管に着信したメッセージが登録された基準

を満たすごとに利用者に通知するサービス。

受信者の利用者エージェントにメッセージ保管で保管さ

れているメッセージについての情報一覧を供給するサー

ビス。

備考　情報は，メッセージ保管によって追加された各

メッセージ及びその他の情報から選択された

属性からなる。

受信者の利用者エージェントにメッセージ保管に保管さ

れているメッセージの一つ以上の属性に基づいて指定さ

れた基準を満たすメッセージの数を数えることを供給す

るサービス。

32.08 個人間メッセージ通信

番号

用語

個人間メッセージ，

IPM（省略形）

個人間メッセージ通

信システム，

IPMS（省略形）

正受信者

写し受信者，

二次受信者

定義

対応英語

個人間メッセージ通信におけるメッセージ（図4参照）。 interpersonal message,

IPM（省略形）

個人間メッセージ通信を行うメッセージ通信処理システ

ム。

IPMS（省略形）

主にメッセージのあて先となる受信者。

メッセージの正受信者ではないが，メッセージの内容が通

知される受信者。

備考1. 省略語“cc”は，写し受信者を示すのに使わ

れ“carbon copy”から由来する。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.16を

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

番号

用語

秘密受信者

個人間メッセージ通

信サービス

本体種別表示サービ

ス

失効日付表示サービ

ス

差替え表示サービス

個人間通知，

IPN（省略形）

受信通知

受信不能通知

定義

対応英語

修正したものである。

同一メッセージの他の受信者に正体を明かさない受信者。 blind copy recipient

備考1. 省略語“bcc”は，秘密受信者を示すのに使

われ“blind carbon copy”から由来する。

2. この用語は，JIS X 0027 : 1995の27.01.15を

修正したものである。

個人間メッセージ通信システムによって提供されるサー

ビス。

個人間通信メッセージの本体内の各部分の本質及び特性

を伝達することを許可するサービス。

備考　特性には，符号化された情報種別が含まれる。

個人間メッセージを無効にする日時を発信者が受信者に

表示可能にするサービス。

以前に送信した一つ以上のメッセージが差し替えられた

ことを発信者が受信者に表示可能にするサービス。

あて先の受信者にメッセージが受信されたかどうかを個

人間メッセージの発信者に知らせる情報。

IPN（省略形）

発信者に個人間メッセージの受信成功を報告する個人間

通知。

備考　受信成功には，個人間メッセージの予測される

将来の受信を含む場合がある。

発信者に個人間メッセージの受信の失敗又は受信の遅延

を報告する個人間通知。

32.09 ディレクトリシステム

番号

用語

定義

対応英語

ディレクトリシステ

ム

ディレクトリ利用者

ディレクトリシステ

ムエージェント，

DSA（省略形）

ディレクトリ情報基盤に含まれる情報へのアクセスを提

供するディレクトリシステムの機能単位（図3参照）。

DSA（省略形）

ディレクトリ情報基

盤

ディレクトリシステムによって管理される一連の情報。 directory information

ディレクトリ名

ディレクトリ情報木

構造

ディレクトリシステムの規則に従って系統だてられた特

定のオブジェクトの識別子。

備考　ディレクトリ名は，明白でなければならない

（つまり一つだけのオブジェクトを示す）。

しかし，ディレクトリ名は，唯一のものであ

る必要はない（すなわち，オブジェクトを明白

に示す唯一の名前である必要は…ない）。

ディレクトリ名によってオブジェクトを明白に示すため

に，ディレクトリシステムで使われる木構造。

備考　この木構造は，特定のエントリに導かれるノー

ドから名前を構成することによって，ディレク

ディレクトリ利用者

エージェント，

DUA（省略形）

協力してディレクトリサービスを提供する開放型システ

ムの集まり。

ディレクトリシステムにアクセスする個人又は機能単位。 directory user

ディレクトリ利用者がディレクトリシステムと相互作用

するために利用する機能単位（図3参照）。

DUA（省略形）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

番号

用語

定義

対応英語

トリ名に写像される。

ディレクトリ管理ド

メイン，

DMD（省略形）

照会

一つの権限によって管理される一つ以上のディレクトリ

システムエージェントの集まり。幾つかのディレクトリ利

用者エージェントが含まれる場合がある。

DMD（省略形）

ディレクトリシステムへの要求が解決されない場合に，デ

ィレクトリシステムエージェントからディレクトリ利用

者エージェント又は別のディレクトリシステムエージェ

ントに別のアクセスポイント又はディレクトリシステム

エージェントを利用するようにすすめる提案。

備考　照会の理由としては，要求によって影響される

情報が論理上あまりに遠すぎることが考えら

れる。

32.10 その他

番号

用語

定義

物理的配信，

物理的な形状でのメッセージの配信。

PD（省略形）

備考　物理的な形状は，手紙でもよい。

物理的配信システム，　物理的配信を実行するシステム。

PDS（省略形）

例　郵便システム

対応英語

PD（省略形）

PDS（省略形）

物理的配信アクセス

装置，

PDAU（省略形）

物理的配信のためのアクセス装置（図2参照）。

例　プリンタ

PDAU（省略形）

スレッド（電子メール　密接に関連した情報を含み，かつ他のメッセージから容易

thread（電子メールに

における）

に分離できる一連のメッセージ

おける）

顔文字

メッセージの発信者の気分を表現するために使用される，

合成した記号。

例　：)は，楽しい気分を表す（日本では (^̲^) とな

る）。

: （は，悲しい気分を表す（日本では (;̲;) 又

は (T̲T) となる）。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

備考1. 異なるメッセージ通信システムは，単一の利用者（図1の1〜3）又は複数利用者（図1の4〜7）の処理

を行うために異なる機能単位を含んでもよい。

2. この図は，ISO/IEC 10021-2 : 1990から引用したものである。

図1 メッセージ通信システムの形式

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

図2 メッセージ通信処理環境の静的概観

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

図3 メッセージ通信処理システムとディレクトリシステムとの相互動作

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

備考　これは，メッセージ構造の一例である。

図4 個人間メッセージ構造

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

図5 管理領域間の関係

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

図6 メッセージ通信処理環境における情報フローの動的説明図

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X0032 : 1999

表1 特徴的なO/Rアドレスの属性

最も共通的なO/Rアドレス

例

国名

主管庁領域名

私設領域名

組織名

部門名

姓

名

イニシャル

一般名

領域定義属性

表2 O/Rアドレスの例

X.400

記号

名称

例

国名

主管庁領域名

私設領域名

組織名

部門名

姓

例 C＝FR ; A＝ATLAS ; O＝inst̲pasteur ; OUl＝cs ; P＝univ-parisl ; S＝smith

Internet

項目

基本形式

利用者の形式

管理領域の形式

記述規則

例 Postmaster@inst̲pasteur. univ-paris1. fr ; john. smith@cs. univ-parils1. edu

JIS X 0032原案作成委員会　構成表

（委員長）

（規格調整専門委員）

（事務局）

氏名

所属

田　辺　雅　秋

岸　田　経　哉

澤　田　寛　治

芝　山　茂　男

関　野　幸　弘

玉　田　篤　次

橋　爪　邦　隆

橋　本　慶　浩

森　宗　正

三　田　真　弓

日本電信電話株式会社マルチメディア情報流通推進部

沖電気工業株式会社ネットワークSI事業部SI1部

財団法人日本規格協会情報技術標準化研究センター

株式会社東芝ネットワーク機器部

株式会社日立製作所ソフトウェア開発本部計画部

通商産業省工業技術院標準部

日本電信電話株式会社マルチメディア情報流通推進部

規格専門家

社団法人情報処理学会情報規格調査会