JIS X 0412-1 : 2004 言語名コード－第１部：２文字コード

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

まえがき

この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，財団法人日本規格協会(JSA)から，工業標準

原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大

臣が制定した日本工業規格である。

制定に当たっては，日本工業規格と国際規格との対比，国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするために，ISO 639-1:2002，Code for the

representation of names of languages - Part 1: Alpha-2 codeを基礎として用いた。

この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。主務大臣及び日本工業標準調査会は，

このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新案登

録出願にかかわる確認について，責任はもたない。

JIS X 0412-1:2004には，次に示す附属書がある。

附属書A（参考）ISO 639 登録機関及び登録機関諮問委員会

附属書B（参考）ISO 639:1988からISO 639-1:2002への変更点

附属書1（参考）JIS と対応する国際規格との対比表

JIS X 0412-1の規格群には，次に示す部編成がある。

JIS X 0412-1 第１部：２文字コード

JIS X 0412-2 第２部：３文字コード

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

目

次

ページ

序文 ··································································································································· 1

1. 適用範囲 ························································································································ 1

2. 引用規格 ························································································································ 2

3. 定義 ······························································································································ 2

4. 言語識別子 ····················································································································· 2

4.1 言語識別子の形態 ·········································································································· 2

4.2 新言語識別子の登録 ······································································································· 2

4.3 言語識別子の使用 ·········································································································· 3

4.4 国名コードとの併用 ······································································································· 3

5. 言語識別子一覧表 ············································································································ 3

附属書A（参考）ISO 639 登録機関及び登録機関諮問委員会 ························································ 19

附属書B（参考）ISO 639:1988からISO 639-1:2002への変更点 ···················································· 21

附属書1（参考）JIS と対応する国際規格との対比表 ································································· 23

（2）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

X 0412-1：2004

言語名コード−第1部：2文字コード

Code for the representation of names of languages - Part 1: Alpha-2 code

序文　この規格は，2002年に第1版として発行されたISO 639-1:2002，Code for the representation of names of

languages - Part 1: Alpha-2 codeを翻訳し，技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。

ISO 639規格群は二通りの言語名コードからなる。一つは２文字コード（ISO 639-1）であり，他の一つ

は３文字コード（ISO 639-2）である。ISO 639-1は主として用語集作成，辞書作成及び言語学の分野で利

用するために作成されたものである。

ISO 639-2は，ISO 639-1に含まれるすべての言語に加え，それに含まれないその他の言語及び言語群を

収録し，更に細分化されたコードを必要とする場合に備えている。ISO 639-1にあげられた言語は，ISO

639-2にあげられた言語の一部を構成する。２文字コードに含まれるすべてのコード要素は，３文字コー

ドの中にもそれと対応するコード要素をもっているが，その逆は成り立たない。

いずれの言語コードも用語集作成，辞書作成，情報及びドキュメンテーション（例えば図書館，情報サ

ービス，出版社）並びに言語学で使用することを意図して作成されたものである。ISO 639-1には新たな

コード要素の作成及び使用例に関するガイドラインが含まれている。

なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，原国際規格を変更している事項である。変更の一覧

表をその説明を付けて，附属書1（参考）に示す。

1. 適用範囲　この規格は，言語名を示す2個のラテン文字からなる言語識別子を含む言語名コードにつ

いて規定する。この2文字コードは本来，用語集編集，辞書編集及び言語学において使用することを意図

して作成されたものであるが，言語名をコード化された形態で表すことを必要とするいかなる用途，とり

わけコンピュータ化されたシステムにも用いることができる。2文字コードは，全世界で作成される文献

で頻繁に使用され，かつ多くの専門的用語法で記述された著作物及び用語集を多くもつ主要言語の大部分

を包含する実用的コードとして考案されたものである。これに含まれない言語についても，当該言語によ

って記述された著作物及び用語集が相当量存在することが認められれば，新たな言語識別子を作成するこ

とができる。ただし，このコードには，コンピュータプログラミング言語など，機械的使用のためにだけ

作成された言語は含まれない。

備考　この規格の対応国際規格を，次に示す。

なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide21に基づき，IDT（一致している），MOD（修

正している），NEQ（同等でない）とする。

ISO 639-1:2002，Code for the representation of names of languages - Part 1: Alpha-2 code (MOD)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

2. 引用規格　次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格のうちで，発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構

成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は，その

最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS X 0304 国名コード

備考 ISO 3166-1:1997 Codes for the representation of names of countries and their subdivisions - Part 1:

Country codesが，この規格と一致している。

ISO 3166-2:1998 Codes for the representation of names of countries and their subdivisions - Part 2: Country

subdivision codes

ISO 3166-3:1999 Codes for the representation of names of countries and their subdivisions - Part 3: Code for

formerly used names of countries

3. 定義　この規格で用いる主な用語の定義は，次による。

3.1

コード(code) あらかじめ定められた規則に従い，何らかの形態に変換又は表現されたデータ。

3.2

コード要素(code element) コードにおける個々の項目。

備考　この規格においては，各コード要素は言語識別子及び言語名からなる。

3.3

言語識別子(language identifier) 言語名を示す情報。

備考　この規格においては，各言語識別子は2文字からなる。

4. 言語識別子

4.1

言語識別子の形態　言語識別子にはラテンアルファベット26文字の小文字，すなわち a，b，c，d，

e，f，g，h，i，j，k，l，m，n，o，p，q，r，s，t，u，v，w，x，y及びzを用い，識別記号及び変形文字

を用いない。言語識別子は言語の識別のための記号であり，必ずしも言語名の短縮形ではない。各識別子

は当該言語の現地における呼称，又は当該言語共同体の要望に基づいて定める。

言語識別子は，その継続性及び安定性を維持するため，止むを得ない理由がない限り変更せず，また変

更したときは，旧言語識別子は少なくとも10年が経過するまで再使用しない。かつ再使用には合同諮問委

員会による慎重な検討及び承認を必要とする（附属書A参照）。

一つの言語に対しては，2種以上の文字で表記され得るものであっても，通常，一つの言語識別子を付

与する。ある言語の文字又は表記法に関する情報の記述のためには，別の規格を制定することがある。

4.2

新言語識別子の登録　このコードに新たなコード要素を追加することを要請又は提案することは自

由である。ただし，要請又は提案に際しては，次の事項を伴わねばならない。

a) 1.（適用範囲）に関する文書。

b) しかるべき機関（規格団体，政府機関，言語団体又は文化団体）による推薦及び支持。

2文字コードへのコード要素の採用の可否は，第一に専門的用語法を用いた文書又は各種分野の用語集

が相当数存在するか否かに基づいて判定する。

2文字コードのすべてのコード要素は3文字コードにも収録されており，同規格に示された選択基準に

従って使用する。さらに，次の採用基準をも考慮する。

− 言語共同体において当該言語を話す人の数。

− 1国又は2国以上において当該言語に認められた地位。

− 一つ以上の公的機関による支持。

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X 0412-1：2004

登録手続きは，附属書Aに示す。

参考　この規格に収載されたコード要素の登録機関は，Infoterm (International Information Centre for

Terminology， Simmeringer Hauptstrasse 24， AT-1110 Vienna， Austria)である。

4.3

言語識別子の使用　言語識別子は次のような場合に使用することができる。各項に言語識別子の使

用例を示す。

a) 用語が属する言語を示す。

例1.

en ion

fr ion

de Ion

it ione

es ion

ja イオン

例2.

en fr es ion

Ion

ione

イオン

b) 文書の表記又は記録に用いられた若しくは用いられている言語を示す。

例

国際連合文書

ST/DCS/1/Rev.2 en fr

［二言語文書］

c) 会議における参加者の言語使用能力を示す。

例 ISOの会合における参加者名簿において，言語識別子en，fr，ruは当該参加者が英語(en)，フラン

ス語(fr)又はロシア語(ru)のいずれかを使用したことを示す。

4.4

国名コードとの併用 JIS X 0304，ISO 3166-2及びISO 3166-3による国名コードなどと言語識別子

とを組み合わせて，用語，語句又は言語が使用される地域を示すことができる。

例

− elevator (en US)

− lift (en GB)

同様に，en US-NYでニューヨーク州を示し，fr FR-75でパリを示すことができる。

5. 言語識別子一覧表　言語識別子の一覧を次の表に示す。

− 表1：日本語言語名を五十音順に配列した2文字コード

− 表2：英語言語名をアルファベット順に配列した2文字コード

− 表3：言語識別子をアルファベット順に配列した2文字コード

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 1 日本語言語名を五十音順に配列した2文字コード

日本語言語名

言語識別子

英語言語名（参考）

アイスランド語

アイマラ語

アイルランド語

アカン語

アゼルバイジャン語

アッサム語

アバール語

アファル語

アブハズ語

アフリカーンス語

アベスタ語

アムハラ語

アラビア語

アルバニア語

アルメニア語

イグボ語

イタリア語

イディッシュ語

イヌイット語

イヌピアック語

イボ語

インターリンガ

インターリング

インドネシア語

ウイグル語

ウェールズ語

ウォロフ語

ウクライナ語

ウズベク語

ウルドゥー語

英語

エウェ語群

エスキモー語

エストニア語

エスペラント語

エベ語群

オジブワ語

オセット語

オック語

オランダ語

オリヤー語

オロモ語

カザフ語

カシュミール語

カタロニア語

ガッラ語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 1 日本語言語名を五十音順に配列した2文字コード（続き）

日本語言語名

カヌリ語

ガリシア語

言語識別子

英語言語名（参考）

韓国語

ガンダ語

カンナダ語

カンボジア語

キクユ語

北サーミ語

北ンデベレ語

教会スラブ語

ギリシア語，現代

キルギス語

キルバ語

グァラニ語

グジャラート語

クメール語

グリーンランド語

クリー語

グルジア語

クルド語

クロアチア語

クワニャマ語

ケチュア語

現代ギリシア語

高地スコットランド・ゲール語

コサ語

コミ語

コルシカ語

コーンウォール語

コンゴ語

サーミ語，北

サモア語

サルデーニャ語

サンゴ語

サンスクリット語

ジャワ語

ショナ語

シンド語

シンハラ語

スウェーデン語

スコットランド・ゲール語，高地

スペイン語

ズールー語

スロバキア語

スロベニア語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 1 日本語言語名を五十音順に配列した2文字コード（続き）

日本語言語名

スワティ語

スワヒリ語

言語識別子

英語言語名（参考）

スンダ語

セルビア語

セルビア・クロアチア語

ソト語，南

ソマリ語

ゾンカ語

タイ語

タガログ語

タジク語

タタール語

タヒチ語

タミル語

チェコ語

チェチェン語

チェワ語

チベット語

チャモロ語

チュイ語

中国語

チュワシュ語

チュワン語

朝鮮語

ツォンガ語

ツワナ語

ティグリニア語

ディベヒ語

テルグ語

デンマーク語

ドイツ語

トルクメン語

トルコ語

トンガ語（トンガ諸島）

ナウル語

ナバホ語

ニーノシュク

日本語

ニャンジャ語

ネパール語

ノルウェー語

ハウサ語

白ロシア語

バシュキール語

パシュトー語

バスク語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 1 日本語言語名を五十音順に配列した2文字コード（続き）

日本語言語名

パーリ語

ハンガリー語

言語識別子

英語言語名（参考）

パンジャーブ語

バンバラ語

ビスラマ語

ビハール語

ヒリモトゥ語

ビルマ語

ヒンディー語

フィジー語

フィンランド語

ブークモール

ブータン語

フェーロー語

フラニ語

フランス語

フリジア語

ブルガリア語

ブルトン語

フルフルデ語

ベトナム語

ヘブライ語

ベラルーシ語

ペルシア語

ヘレロ語

ベンガル語

ベンダ語

ボスニア語

ボラピューク語

ポーランド語

ポルトガル語

マオリ語

マケドニア語

マーシャル語

マジャル語

マラーティー語

マラガシ語

マラヤーラム語

マルタ語

マレー語

マン島語

南ソト語

南ンデベレ語

ミャンマー語

蒙古語

モルジブ語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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表 1 日本語言語名を五十音順に配列した2文字コード（続き）

日本語言語名

モルダビア語

モンゴル語

言語識別子

英語言語名（参考）

ヨルバ語

ラオ語

ラテン語

ラトビア語

リトアニア語

リンガラ語

ルーマニア語

ルクセンブルク語

ルワンダ語

ルンディ語

レト・ロマンス語

ロシア語

ロマンシュ語

ワラニー語

ンデベレ語，南

ンデベレ語，北

ンドゥンガ語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 2 英語言語名をアルファベット順に配列した2文字コード

英語言語名

言語識別子

日本語言語名（参考）

アブハズ語

アムハラ語

オロモ語；ガッラ語

アファル語

アフリカーンス語

アカン語

アルバニア語

アムハラ語

アラビア語

アルメニア語

アッサム語

アバール語

アベスタ語

アイマラ語

アゼルバイジャン語

バンバラ語

ベンガル語

バシュキール語

バスク語

白ロシア語；ベラルーシ語

ベンガル語

ゾンカ語；ブータン語

ビハール語

ビスラマ語

ボスニア語

ブルトン語

ブルガリア語

教会スラブ語

ビルマ語；ミャンマー語

ゾンカ語；ブータン語

白ロシア語；ベラルーシ語

カンボジア語；クメール語

スペイン語

カタロニア語

チャモロ語

チェチェン語

チェワ語；ニャンジャ語

中国語

ショナ語

チュワン語

教会スラブ語

チュワシュ語

チュワン語

コーンウォール語

コルシカ語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 2 英語言語名をアルファベット順に配列した2文字コード（続き）

英語言語名

言語識別子

日本語言語名（参考）

クリー語

クロアチア語

チェコ語

デンマーク語

ディベヒ語；モルジブ語

オランダ語

ゾンカ語；ブータン語

英語

エスペラント語

エストニア語

エウェ語群；エベ語群

フェーロー語

ペルシア語

フィジー語

フィンランド語

フランス語

フリジア語

フラニ語；フルフルデ語

高地スコットランド・ゲール語

マン島語

高地スコットランド・ゲール語

ガリシア語

オロモ語；ガッラ語

ガリシア語

ガンダ語

グルジア語

ドイツ語

キクユ語

現代ギリシア語

グリーンランド語

グァラニ語；ワラニー語

グジャラート語

ハウサ語

ヘブライ語

ヘレロ語

ヒンディー語

ヒリモトゥ語

ハンガリー語；マジャル語

イグボ語；イボ語

アイスランド語

イグボ語；イボ語

インドネシア語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 2 英語言語名をアルファベット順に配列した2文字コード（続き）

英語言語名

言語識別子

日本語言語名（参考）

インターリンガ

インターリング

イヌイット語；エスキモー語

イヌピアック語

アイルランド語

イタリア語

日本語

ジャワ語

グリーンランド語

カンナダ語

カヌリ語

カシュミール語

カザフ語

カンボジア語；クメール語

コンゴ語

キクユ語

ルワンダ語

キルギス語

ルンディ語

スワヒリ語

コミ語

コンゴ語

韓国語；朝鮮語

クワニャマ語

クルド語

クワニャマ語

キルギス語

ラオ語

ラテン語

ラトビア語

リンガラ語

リトアニア語

キルバ語

ガンダ語

ルクセンブルク語

マケドニア語

マラガシ語

マレー語

マラヤーラム語

ディベヒ語；モルジブ語

マルタ語

マン島語

マオリ語

マラーティー語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 2 英語言語名をアルファベット順に配列した2文字コード（続き）

英語言語名

言語識別子

日本語言語名（参考）

マーシャル語

現代ギリシア語

モルダビア語

モンゴル語；蒙古語

ビルマ語；ミャンマー語

ナウル語

ナバホ語

北ンデベレ語

南ンデベレ語

ンドゥンガ語

ネパール語

北ンデベレ語

北サーミ語

ノルウェー語

ブークモール

ニーノシュク

チェワ語；ニャンジャ語

オック語

オジブワ語

教会スラブ語

オリヤー語

オロモ語；ガッラ語

オセット語

パーリ語

パンジャーブ語

パシュトー語

ペルシア語

フラニ語；フルフルデ語

ポーランド語

ポルトガル語

オック語

パンジャーブ語

パシュトー語

ケチュア語

レト・ロマンス語；ロマンシュ語

ルーマニア語

ルンディ語

ロシア語

ルワンダ語

北サーミ語

サモア語

サンゴ語

サンスクリット語

サルデーニャ語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 2 英語言語名をアルファベット順に配列した2文字コード（続き）

英語言語名

言語識別子

日本語言語名（参考）

高地スコットランド・ゲール語

セルビア語

セルビア・クロアチア語

南ソト語

ツワナ語

ショナ語

シンド語

シンハラ語

スワティ語

教会スラブ語

スロバキア語

スロベニア語

ソマリ語

南ソト語

南ンデベレ語

南ソト語

スペイン語

スンダ語

スワヒリ語

スワティ語

スウェーデン語

タガログ語

タヒチ語

タジク語

タミル語

タタール語

テルグ語

タイ語

チベット語

ティグリニア語

トンガ語

チュイ語

ツォンガ語

ツワナ語

トルコ語

トルクメン語

チュイ語

ウイグル語

ウクライナ語

ウルドゥー語

ウズベク語

ベンダ語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 2 英語言語名をアルファベット順に配列した2文字コード（続き）

英語言語名

言語識別子

日本語言語名（参考）

ベトナム語

ボラピューク語

ウェールズ語

ウォロフ語

コサ語

イディッシュ語

ヨルバ語

チュワン語

ズールー語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 3 言語識別子をアルファベット順に配列した2文字コード

言語識別子

日本語言語名

アファル語

アブハズ語

英語言語名（参考）

アベスタ語

アフリカーンス語

アカン語

アムハラ語

アラビア語

アッサム語

アバール語

アイマラ語

アゼルバイジャン語

バシュキール語

白ロシア語；ベラルーシ語

ブルガリア語

ビハール語

ビスラマ語

バンバラ語

ベンガル語

チベット語

ブルトン語

ボスニア語

カタロニア語

チェチェン語

チャモロ語

コルシカ語

クリー語

チェコ語

教会スラブ語

チュワシュ語

ウェールズ語

デンマーク語

ドイツ語

ディベヒ語；モルジブ語

ゾンカ語；ブータン語

エウェ語群；エベ語群

現代ギリシア語

英語

エスペラント語

スペイン語

エストニア語

バスク語

ペルシア語

フラニ語；フルフルデ語

フィンランド語

フィジー語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 3 言語識別子をアルファベット順に配列した2文字コード（続き）

言語識別子

日本語言語名

フェーロー語

フランス語

英語言語名（参考）

フリジア語

アイルランド語

高地スコットランド・ゲール語

ガリシア語

グァラニ語

ワラニー語

グジャラート語

マン島語

ハウサ語

ヘブライ語

ヒンディー語

ヒリモトゥ語

クロアチア語

ハンガリー語；マジャル語

アルメニア語

ヘレロ語

インターリンガ

インドネシア語

インターリング

イグボ語；イボ語

イヌピアック語

アイスランド語

イタリア語

イヌイット語；エスキモー語

日本語

ジャワ語

グルジア語

コンゴ語

キクユ語

クワニャマ語

カザフ語

グリーンランド語

カンボジア語；クメール語

カンナダ語

韓国語；朝鮮語

カヌリ語

カシュミール語

クルド語

コミ語

コーンウォール語

キルギス語

ラテン語

ルクセンブルク語

ガンダ語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 3 言語識別子をアルファベット順に配列した2文字コード（続き）

言語識別子

日本語言語名

リンガラ語

ラオ語

英語言語名（参考）

リトアニア語

キルバ語

ラトビア語

マラガシ語

マーシャル語

マオリ語

マケドニア語

マラヤーラム語

蒙古語；モンゴル語

モルダビア語

マラーティー語

マレー語

マルタ語

ビルマ語；ミャンマー語

ナウル語

ブークモール

北ンデベレ語

ネパール語

ンドゥンガ語

オランダ語

ニーノシュク

ノルウェー語

南ンデベレ語

ナバホ語

チェワ語；ニャンジャ語

オック語

オジブワ語

オロモ語；ガッラ語

オリヤー語

オセット語

パンジャーブ語

パーリ語

ポーランド語

パシュトー語

ポルトガル語

ケチュア語

レト・ロマンス語；ロマンシュ語

ルンディ語

ルーマニア語

ロシア語

ルワンダ語

サンスクリット語

サルデーニャ語

シンド語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

表 3 言語識別子をアルファベット順に配列した2文字コード（続き）

言語識別子

日本語言語名

北サーミ語

サンゴ語

英語言語名（参考）

セルビア・クロアチア語

シンハラ語

スロバキア語

スロベニア語

サモア語

ショナ語

ソマリ語

アルバニア語

セルビア語

スワティ語

南ソト語

スンダ語

スウェーデン語

スワヒリ語

タミル語

テルグ語

タジク語

タイ語

ティグリニア語

トルクメン語

タガログ語

ツワナ語

トンガ語

トルコ語

ツォンガ語

タタール語

チュイ語

タヒチ語

ウイグル語

ウクライナ語

ウルドゥー語

ウズベク語

ベンダ語

ベトナム語

ボラピューク語

ウォロフ語

コサ語

イディッシュ語

ヨルバ語

チュワン語

中国語

ズールー語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

附属書A（参考）ISO 639 登録機関及び登録機関諮問委員会

序文　この附属書は，ISO 639 の附属書A(規定)を附属書A(参考)としてそのまま記述するものであり，規

定の一部ではない。

1. 登録機関 ISO 639-1/RA この規格に収載されたコード要素の登録機関 (ISO 639-1/RA) としては，

Infoterm (International Information Centre for Terminology) (Simmeringer Hauptstrasse 24， AT-1110 Vienna，

Austria)が指定されている。同センターは，次の手続きによって2文字言語名コード要素の登録を行う。

2. 登録機関の責任

2.1

新言語識別子の登録及び既存言語識別子の変更に関する申請 ISO 639-1/RAは新規言語識別子の登

録及び既存言語識別子の変更に関する申請を受理し検討の上，基準を満たすと判定された場合には，本体

の4.2の規定に従い言語識別子の割当てを提案するとともに，申請者に対しISO 639-1/RAの活動の結果を

通知する。

2.2 リストの維持 ISO 639-1/RAは登録された言語名コード要素に関する情報の正確なリストを維持し，

必要に応じて機密情報の保護を行う。また, 登録済み言語識別子の改訂を処理し，結果を定期購読者その

他の関係先に定期的に通知する。

2.3

その他の一般的責任 ISO 639-1/RAは，次を行う。

− 登録手続きに関するすべての事項を適正な実務慣行に従って取り扱う。

− 活動に際し，同登録機関がISOからISO 639-1/RAの呼称を与えられていることを明示する。

− ISO 中央事務局及びISO/TC 37，ISO/TC 46各事務局に年間活動報告を提出する。

− 必要に応じ ISO 639-1 の実施及び使用に関する助言を行う。

3. 合同諮問委員会 ISO 639/RA-JAC ISO 639-1/RA 及び ISO 639-2/RA の両登録機関の諮問機関とし

て，合同諮問委員会 (ISO 639/RA-JAC) を設置する。合同諮問委員会はISO 639-1及びISO 639-2に各々示

された規則の適用に関する指針を示す。

3.1

構成 ISO 639/RA-JACの構成は次による。

− Infoterm代表者1名（ISO 639-1/RA 代表）

− 米国議会図書館(LC)代表者1名（ISO 639-2/RA 代表）

− ISO/TC 37代表者3名（ISO/TC 37の指名による）

− ISO/TC 46代表者3名（ISO/TC 46の指名による）

両 ISO/TCは代理者を指名することができる。

3.1.1

構成員　両ISO/TCは代理者を指名することができる。Infoterm及び米国議会図書館の代表者は2

年交替で議長を務める。最大5名までの専門家を投票権のないオブザーバーとして招請することができる。

オブザーバーはRA-JAC構成員に送付される文書を受領する権利をもち，意見の表明を求められる。

3.2

ISO 639/RA-JAC 内部の業務手続き ISO 639/RA-JAC の活動は主として通信によって，例外的な場

合にだけ会合を開催する。会合が必要な場合には，ISO/TC 37及びISO/TC 37/SC 2，又はISO/TC 46及び

ISO/TC 46/SC 4の総会と同時に開催することが望ましい。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

3.3

リストへの追加及び削除，言語識別子の変更　言語識別子の追加，削除，変更の申請はその理由を

明記したものでなければならない。追加，削除，変更の申請に関して ISO 639-1/RA が ISO 639/RA-JAC に

諮問し，又は識別子を提案したときは，ISO 639/RA-JAC は1か月以内に答申を行わなければならない。

同時に ISO 639-2/RA に対しても通知し，見解を求める。

3.4

言語識別子の保留 ISO 639-1/RAは，新たな言語識別子を追加する申請を却下したとき，申請され

た言語識別子を申請者又は他の使用者による使用に備え保留することができる。ISO 639-1/RAはこのよう

な保留に関する記録を保管するとともに，このことをISO 639-2/RAに通知する。

3.5

言語識別子の作成　言語識別子の作成は，本体の4.1.及びJIS X 0412-2の4.1.に基づいて行う。

3.6

投票手続き ISO 639/RA-JAC の各構成員は1票をもつ（投票は義務的である）。投票は書面（郵便，

テレックス，ファックス）によって，又は会合において行う。電話による投票は書面によって確認しなけ

ればならない。応答のない場合は棄権と見なす。

議案の通過には全員一致を要する。全員一致の結果が得られない場合は第2回の投票を行う。書簡によ

る投票用紙には受領したコメントをすべて添付しなければならない。議案の通過には少なくとも5票の賛

成を要する。

ISO 639-1 のいかなる改訂も，改訂版発行に先立ち上記投票手続きによる承認を必要とする。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

附属書B（参考）ISO 639:1988からISO 639-1:2002への変更点

この附属書は，本体に関連する事柄を補足するもので，規定の一部ではない。

この附属書には ISO 639:1988 の発行以後追加された言語すべてを掲げる。ただし言語名の修正は含め

ていない。

1989年に三つの言語識別子が変更された。この変更についての公表はされているが，印刷版ISO 639に

は反映されていない。変更された言語識別子は，次のとおりである。

― ヘブライ語の言語識別子をiwからheに変更。

― インドネシア語の言語識別子をinからidに変更。

― イディッシュ語の言語識別子をjiからyiに変更。

さらに，ISO 639:1988には，一つ誤りがあった。すなわち、表１においてジャワ語の言語識別子がjw

となっているが，他の表にあるjvが正しい言語識別子である。

附属書B表 1 ISO 639:1988 以後 ISO 639-1:2002 までの追加

言語識別子

日本語言語名

アベスタ語

アカン語

アバール語

英語言語名（参考）

バンバラ語

ボスニア語

チェチェン語

チャモロ語

クリー語

教会スラブ語

チュワシュ語

ディベヒ語

エウェ語群

フラニ語

マン島語

ヒリモトゥ語

ヘレロ語

イグボ語

コンゴ語

キクユ語

クワニャマ語

カヌリ語

コミ語

コーンウォール語

ルクセンブルク語

ガンダ語

キルバ語

マーシャル語

ブークモール

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

附属書B表 1 ISO 639:1988 以後 ISO 639-1:2002 までの追加（続き）

言語識別子

日本語言語名

北ンデベレ語

ンドゥンガ語

英語言語名（参考）

ニーノシュク

南ンデベレ語

ナバホ語

チェワ語

オジブワ語

オセット語

パーリ語

サルデーニャ語

北サーミ語

タヒチ語

ベンダ語

関連規格　文字の転換（転写，翻字）の目的には，次の国際規格を適用することができる。

ISO 9:1995 Information and documentation - Transliteration of Cyrillic characters - Slavic and

non-Slavic languages

ISO 233:1984 Documentation - Transliteration of Arabic characters into Latin characters

ISO 233-2:1993 Information and documentation - Transliteration of Arabic characters into Latin

characters - Part 2: Arabic language - Simplified transliteration

ISO 233-3:1999: Information and documentation - Transliteration of Arabic characters into Latin

characters - Part 3: Persian language - Simplified transliteration

ISO 259:1984 Information and documentation - Transliteration of Hebrew characters into Latin

characters

ISO 259-2:1994 Information and documentation - Transliteration of Hebrew characters into Latin

characters - Part 2: Simplified transliteration

ISO 843:1997 Information and documentation - Transliteration of Greek characters into Latin

characters

ISO 3602:1989 Documentation - Romanization of Japanese (kana script)

ISO 7098:1991 Information and documentation - Romanization of Chinese

ISO 9984:1996 Information and documentation - Transliteration of Georgian characters into Latin

characters

ISO 9985:1996 Information and documentation - Transliteration of Armenian characters into Latin

characters

ISO 11940:1998 Information and documentation - Transliteration of Thai

ISO/TR 11941:1996 Information and documentation - Transliteration of Korean script into Latin

characters

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

附属書1（参考）JIS と対応する国際規格との対比表

JIS X 0412-1：2004 言語名コード−第1部：2文字コード

ISO 639-1：2002，言語名コード−第1部：2文字コード

(Ⅰ) JISの規定

(Ⅳ) JISと国際規格との技術的差異

の項目ごとの評価及びその内容

表示箇所：本体

表示方法：点線の下線

項目ごと

技術的差異の内容

の評価

項目

番号

(Ⅱ) 国際

規格番号

内容

1.適用範

適用範囲を規定

囲

2.引用規

ISO 3166シリーズ

格

3.定義

コード，コード要素及び言

語識別子の用語を定義

4.言語識

言語識別子の形態，登録，

使用などを規定

別子

5.言語識

別子一覧

表

(Ⅲ) 国際規格の規定

日本語，英語及び言語識別

子で配列した表

項目

番号

内容

(Ⅴ) JISと国際規格との技術的差異の理由

及び今後の対策

JISに同じ

/追加

/削除

例に，日本語での使用

例を追加。

キリル文字などへ準

用に関する記載を削

除。

日本特有の例の追加で，国際規格への反

映は不要。

準用に関する規定であり，日本において

は適用の必要がない。

英語，フランス語，言

語識別子及び原語で

配列した表

/変更

フランス語を日本語

に置き換えて表を作

成した。

日本語で配列した表

を最初に記載した。

原語による表記及び

原語順によって配列

した表を削除した。

日本語で記載した規格として，JISでは

日本語の配列を優先した（構成を変更）

ものであり，国際規格への反映は不要。

/削除

原語による表記には日本でなじみの薄

い文字が多用され，日本での利用は困難

とみられる。国際規格への反映は不要。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

X 0412-1：2004

JISと国際規格との対応の程度の全体評価：MOD

備考1. 項目ごとの評価欄の記号の意味は，次のとおりである。

― IDT……………… 技術的差異がない。

― MOD/削除……… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

― MOD/追加……… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

― MOD/変更……… 国際規格の規定内容を変更している。

JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次のとおりである。

― MOD…………… 国際規格を修正している。