2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
Z 3319 : 1999
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS Z 3319 : 1991は改正され，この規格に置き換えられる。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。主務大臣及び日本工業標準調査会は，
このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新案登
録出願にかかわる確認について，責任をもたない。
今回の改正では，寸法，許容差，製品の状態，表示及び包装について規定したJIS Z 3200の制定に伴い，
これを引用規格として用いた。
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
Z 3319 : 1999
エレクトロガスアーク溶接用
フラックス入りワイヤ
Flux cored wires for electrogas arc welding
1. 適用範囲 この規格は，軟鋼，490N/mm2級高張力鋼，590N/mm2級高張力鋼及び低温用炭素鋼のエレ
クトロガスアーク溶接に使用するフラックス入りワイヤ（以下，ワイヤという。）について規定する。
2. 引用規格 付表1に示す規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成
する。これらの引用規格は，その最新版を適用する。
3. 種類 ワイヤの種類は，シールドガス及び適用鋼種によって区分し，表1のとおりとする。
表1 ワイヤの種類
ワイヤの種類
シールドガス
炭酸ガス (CO2)
炭酸ガス (CO2)
適用鋼種
軟鋼
軟鋼及び490N/mm2級
高張力鋼
規定しない。
炭酸ガス (CO2)
590N/mm2級高張力鋼
規定しない。
炭酸ガス (CO2)
低温用炭素鋼
80%アルゴン−20%炭酸ガスの混合ガス
備考 種類の記号の付け方は，次による。
例
4. 品質
4.1
ワイヤ ワイヤの外観及び状態は，JIS Z 3200の3.（製品の状態）による。
4.2
化学成分 溶接金属の化学成分は，7.2の方法によって試験を行ったとき，表2に適合しなければな
らない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
Z 3319 : 1999
表2 溶接金属の化学成分
単位 %
ワイヤの種類
化学成分
0.15以下 0.60以下 2.00以下 0.030以下 0.030以下
0.18以下 0.70以下 2.00以下 0.030以下 0.030以下
0.20以下 0.70以下 2.20以下 0.030以下 0.030以下 0.80以下 0.40以下 0.60以下 0.05以下
0.70以下
0.030以下 0.030以下
0.18以下 0.70以下 2.00以下 0.030以下 0.030以下 0.80以下
0.60以下 0.05以下
0.70以下
0.60以下 0.05以下
0.70以下
4.3
0.80以下
0.030以下 0.030以下
0.18以下 0.70以下 1.80以下 0.030以下 0.030以下 0.80以下
2.00以下
0.40以下 0.05以下
0.40以下 0.05以下
0.50以下
機械的性質 溶接金属の引張強さ，降伏点又は0.2%耐力，伸び及びシャルピー吸収エネルギーは，
7.3の方法によって試験を行ったとき，表3に適合しなければならない。
表3 溶接金属の機械的性質
ワイヤの種類
引張試験
引張強さ
衝撃試験
試験温度 シャルピー吸収
エネルギー
伸び
降伏点又は
0.2%耐力(1)
420以上
520以上
345以上
390以上
22以上
20以上
40以上
40以上
40以上
27以上
610以上
490以上
20以上
490以上
365以上
20以上
40以上
40以上
27以上
27以上
27以上
27以上
27以上
注(1) 降伏点か，0.2%耐力かを試験成績書などに明記する。
5. 寸法及び許容差 ワイヤの径及び許容差は，JIS Z 3200の2.（寸法及び許容差）による。代表的なワ
イヤの径は表4に示す。
表4 代表的なワイヤの径
単位 mm
径
6. 製品の状態 製品の状態は，JIS Z 3200の3.による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3
Z 3319 : 1999
7. 試験
7.1
7.1.1
試験一般
試験板 ワイヤの試験に使用する試験板は，表5による。
表5 試験板
ワイヤの種類
試験板
JIS G 3106のSM400A〜C又は同等材(2)
JIS G 3106のSM490A〜C又はSM520B〜C
JIS G 3115のSPV355又は同等材(2)
JIS G 3106のSM570，JIS G 3115のSPV490又は同等材(2)
JIS G 3126のSLA325A〜B，若しくはSLA360又は同等材(2)
注(2) 同等材とは，試験板と同等の化学成分及び機械的性質をもつ圧延鋼材
をいう。
7.1.2
シールドガス ワイヤの試験に使用する炭酸ガスは，JIS K 1106の3種，80Ar-20CO2混合ガスは
表6による。ただし，YFEG-20G及びYFEG-30Gのワイヤについては受渡当事者間の協定による。
表6 80Ar-20CO2混合ガスの品質
窒素体積 酸素体積 水素体積 水分(3)
アルゴンと炭酸ガス 炭酸ガス濃度
の濃度の合計体積
の許容差体積
0.1以下 0.1以下 0.01以下 0.04以下
99.8以上
注(3) 水分はAr-CO2混合ガスの温度35℃において，充てん圧力の2/3以上の状態の
ものから採取した試料についての値を示す。
7.1.3
試験ワイヤ 溶接金属の分析試験，引張試験及び衝撃試験に用いるワイヤの径は，1.6mm又は
3.2mmとする。
7.2
溶接金属の分析試験 溶接金属の分析試験は，次による。
a) 溶接金属の分析試験片は，7.3によって溶接を終わった試験材の板厚中央部から採取する。
b) 溶接金属の分析試験片の代わりに7.3による破断後の引張試験片平行部の残材を使用してもよい。
c) 溶接金属の分析試験は，次のいずれかによる。
JIS G 1201, JIS G 1204, JIS G 1211, JIS G 1212, JIS G 1213, JIS G 1214, JIS G 1215,
JIS G 1216, JIS G 1217, JIS G 1218, JIS G 1223, JIS G 1253, JIS G 1256, JIS G 1257,
JIS G 1258, JIS Z 2611
7.3
溶接金属の引張試験及び衝撃試験 溶接金属の引張試験及び衝撃試験は，次による。
a) 引張試験片はJIS Z 3111のA1号試験片又はA2号試験片とし，衝撃試験片はJIS Z 3111の4号試験片
とする。
b) 試験材の寸法は図1，試験板の開先形状は図2による。
c) 溶接は，室温で開始し，立向上進姿勢（1パス溶接）で行う。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
Z 3319 : 1999
図1 試験材の寸法及び試験片の採取位置
a) ワイヤ径1.6mmの場合
b) ワイヤ径3.2mmの場合
図2 開先形状
d) 溶接は，シールドガスの種類及びワイヤ径別に，適正な電流の種類，極性，溶接電流，アーク電圧，
溶接速度及びシールドガス流量で行う。
e) 溶接に際しては，水冷銅当て金を使用する。
f)
溶接を終わった試験材から図1に示すように，1個の引張試験片と3個の衝撃試験片とを作製する。
試験材は熱処理をしてはならない。ただし，引張試験片は100±5℃で24時間以内保持して水素除去
を行ってもよい。
g) 引張試験の方法はJIS Z 2241に，衝撃試験方法はJIS Z 2242による。
なお，シャルピー吸収エネルギーは，3個の平均値から求める。
8. 検査 検査は，次による。
a) ワイヤは，品質，寸法及び製品の状態が，4.，5.及び6.の規定に適合しなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5
Z 3319 : 1999
b) ワイヤは，溶接金属の引張試験及び衝撃試験のうち，いずれか一つの試験が不合格であった場合は，
その試験について1回だけ再試験を行うことができ，その成績が規定に適合しなければならない。
9. 包装 包装は，JIS Z 3200の5.（包装）による。
10. 製品の呼び方 製品の呼び方は，ワイヤの種類，径及び質量による。
例
11. 表示 表示は，JIS Z 3200の4.（表示）による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6
Z 3319 : 1999
付表1 引用規格
JIS G 1201 鉄及び鋼の分析方法通則
JIS G 1204 鉄及び鋼のけい光X線分析方法通則
JIS G 1211 鉄及び鋼−炭素定量方法
JIS G 1212 鉄及び鋼−けい素定量方法
JIS G 1213 鉄及び鋼中のマンガン定量方法
JIS G 1214 鉄及び鋼−りん定量方法
JIS G 1215 鉄及び鋼−硫黄定量方法
JIS G 1216 鉄及び鋼−ニッケル定量方法
JIS G 1217 鉄及び鋼中のクロム定量方法
JIS G 1218 鉄及び鋼−モリブデン定量方法
JIS G 1223 鉄及び鋼−チタン定量方法
JIS G 1253 鉄及び鋼−スパーク放電発光分光分析方法
JIS G 1256 鉄及び鋼−蛍光X線分析方法
JIS G 1257 鉄及び鋼−原子吸光分析方法
JIS G 1258 鉄及び鋼−誘導結合プラズマ発光分光分析方法
JIS G 3106 溶接構造用圧延鋼材
JIS G 3115 圧力容器用鋼板
JIS G 3126 低温圧力容器用炭素鋼鋼板
JIS K 1106 液化二酸化炭素（液化炭酸ガス）
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 2242 金属材料衝撃試験方法
JIS Z 2611 金属材料の光電測光法による発光分光分析方法通則
JIS Z 3111 溶着金属の引張及び衝撃試験方法
JIS Z 3200 溶接材料−寸法，許容差，製品の状態，表示及び包装
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
7
Z 3319 : 1999
原案作成委員会 構成表
（委員長）
（幹事）
（委員）
（事務局）
氏名
所属
桑 名 武
和 田 豊
林 明 夫
大 嶋 清 治
中 原 征 治
山 村 修 蔵
中 川 昌 俊
堀 田 東 男
池 原 康 允
鈴 木 宏
二 村 幸 作
小見山 輝 彦
森 三 郎
中 村 稔
佐 藤 千 年
中 井 洋 二
松 本 剛 郎
松 本 茂
宮 尾 信 昭
池 原 平 晋
東北大学名誉教授
日鐵溶接工業株式会社技術本部
通商産業省基礎産業局
通商産業省工業技術院標準部
通商産業省工業技術院機械研究所
財団法人日本規格協会
財団法人日本規格協会
社団法人軽金属溶接構造協会
ステンレス協会
千代田プロテック株式会社川崎工場
株式会社巴コーポレーション技術開発部
日本鋼管工事株式会社技術開発センター
日本鋼管工事株式会社
日本油脂株式会社技術部
日本ウェルディング・ロッド株式会社浜北製造所
株式会社神戸製鋼所溶接事業部
川崎製鉄株式会社溶接棒営業部
住金溶接工業株式会社技術部
四国溶材株式会社
社団法人日本溶接協会
