2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 8117 : 2002

まえがき

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,社団法人遠赤外線協会 (JIRA) から,工業標

準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業

大臣が制定した日本工業規格である。

制定に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比及び日本工業規格を基礎にした国際規格原案の提

案を容易にするため,IEC 60050-841 : 1983を基礎として用いた。

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

JIS Z 8117には,次に示す附属書がある。

附属書(参考) JISと対応する国際規格との対比表

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

Z 8117 : 2002

目次

ページ

序文 ··································································································································· 1

1. 適用範囲 ························································································································ 1

2. 引用規格 ························································································································ 1

3. 用語及び定義 ·················································································································· 1

3.1 基礎及び放射に関する用語 ······························································································ 2

3.2 測定及び量に関する用語 ································································································· 5

3.3 放射源,器具及び材料に関する用語 ·················································································· 7

3.4 加熱装置及び加熱炉に関する用語 ····················································································· 8

3.5 応用に関する用語 ·········································································································· 8

3.5.1 高温熱作用の応用に関する用語 ······················································································ 8

3.5.2 常温熱作用の応用に関する用語 ······················································································ 9

3.5.3 非熱作用の応用に関する用語 ························································································· 9

附属書(参考)JISと対応する国際規格との対比表 ······································································· 9

索引 ·································································································································· 13

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

Z 8117 : 2002

遠赤外線用語

Glossary of Far Infrared Radiation Terms

序文 この規格は,1983年に発行されたIEC 60050-841 : International Electrotechnical Vocabulary, Industrial

electroheatingを基に作成した日本工業規格であるが,遠赤外線を応用する分野で頻繁に用いられている用

語だけを採択して作成している。

なお,変更の一覧表をその説明を付けて,附属書(参考)に示す。

1. 適用範囲 この規格は,主な遠赤外線用語(以下,用語という。)と,その定義について規定する。

備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD

(修正している),NEQ(同等でない)とする。

IEC 60050-841 : Intermational Electrotechnical Vocabulary, Industrial electroheating (MOD)

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。この規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。

JIS Z 8113 照明用語

3. 用語及び定義 用語及び定義は,3.1〜3.5のとおりとする。

備考1. 二つ以上の用語を並べた場合は,その順位に従って優先使用する。

2. 用語に付けた括弧の用い方は次による。

なお,定義欄に出てくる用語に付けた括弧の用い方もこれを準用する。

a) [ ] の部分は説明又は注記を示す。

b) 遠赤外(線)○○○○は,遠赤外○○○○と遠赤外線○○○○の二つの用語が並記されてい

ることを示す。

3. 読みにくい用語にはその読み方を示す。

4. 参考のために対応英語を示す。ここで,括弧の使い方は次による。

a) 英語と米語に区別がある場合には,(英),(米)で示す。また,これ以外の( )の中は省い

てもよいことを示す。

b) [ ] 内の部分は説明又は注記を示す。

5. 対応英語は,主としてIEC 60050-841及びIEC 60050-845,並びにUIE(国際電熱連合)の慣

用語によった。

なお,対応英語のないものは空欄とする。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

2

Z 8117 : 2002

3.1

基礎及び放射に関する用語

番号

用語

定義

対応英語(参考)

真空又は物質中を電界と磁界の変化が相伴って伝播する

現象。自由空間では光速度で伝播する。

電磁波を量子化する場合の質量0の素粒子。光量子,フ

ォトンともいう。

電磁波

(でんじは)

光子

放射

1. エネルギーが電磁波又は光子として放出され,伝搬

すること。

2. これらの電磁波又は光子。

備考 この用語規格では“電磁放射”の意味に用い

る。

光放射

X線の波長より長く,電波の波長より短い波長をもつ放

射。

備考1. 赤外放射,可視放射,紫外放射の総称とし

て使用する。

2. X線との境界波長はおよそ1nm,電波との

境界波長はおよそ1mmである。

可視放射

直接的に視感覚を起こすことができる光放射。

備考1. 可視放射の限界波長は,網膜に達する放射

束の量,観察者の応答度に依存し,明確に

は定まらない。一般に,短波長の限界は

360nmと400nmの間に,長波長の限界は

760nmと830nmとの間にとる。

2. 放射源の放射束中に含まれる可視放射を定

量評価する場合には,波長が400nmと

780nmとの間にある放射を可視放射とす

る。

紫外線,紫外放射

赤外線,赤外放射

波長が可視放射の波長より短い光放射。

備考1. 放射源の放射束中に含まれる紫外放射を定

量評価する場合には,波長が400nmより短

い放射を紫外放射とする。

2. UVともいう。

波長が可視放射の波長より長い光放射。

備考1. 放射源の放射束中に含まれる赤外放射を定

量評価する場合には,波長が780nmより長

い放射を赤外放射とする。

2. 熱線 (thermal rays) と通称することがある。

近赤外線,近赤外

放射

可視域に隣接した波長域の,光化学作用を生じる可能性

のある赤外放射。

備考

electroheatingでは,最大放射パワーを示す

波長が0.78μmから2μmの間に属する放射を

短波長赤外放射と定めている。

参考1. 日本電熱協会では,波長範囲を0.78μm〜

2μmとしている。

2. 遠赤外線協会では,波長範囲を0.78μm〜約

3μmとしている。

中赤外線,中赤外

放射

通常の管球用ガラスの透過限界波長より短波長で,人間

の皮膚の透過限界波長より長波長の赤外放射。

備考 IEC

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3

Z 8117 : 2002

番号

用語

定義

electroheatingでは,最大放射パワーを示す波

長が2μmから4μmの間に属する放射を中波長

赤外放射と定めている。

参考1. 日本電熱協会では,波長範囲を2μm〜4μm

対応英語(参考)

としている。

2. 遠赤外線協会では中赤外線を定めていな

い。

遠赤外線,遠赤外

放射

物質などに吸収されると,他の様態のエネルギーに変換

されることなく,直接的に分子や原子の振動エネルギー

や回転エネルギーに変換される波長域の赤外放射。

備考 IEC

electroheatingでは,最大放射パワーを示す波

長が4μmから1mmの間に属する放射を長波

長赤外放射と定めている。

参考1. 日本電熱協会では,波長範囲を4μm〜1mm

としている。

2. 遠赤外線協会では,遠赤外線の波長範囲を

約3μm〜1mmとしている。

極端赤外放射,極

端赤外線

物質などに吸収されると,直接的に分子や原子の回転エ

ネルギーに変換される波長域の赤外放射。

備考 波長範囲については,いろいろな用例がある

が25μmから1mmまでとすることが多い。

放射エネルギー

放射熱伝達

放射の様態で伝播するエネルギー。

放射の様態でエネルギーを移動させる熱伝達の一方式。 radiation heat transfer

熱放射

1. 物質を構成する粒子(原子,分子,イオンなど)の

その温度と構造に対応して,熱エネルギーを放射エ

ネルギーに変換し放出する過程。

2. 1.の過程によって放出される放射。

ルミネセンス,

冷放射

物質を構成する粒子(原子,分子,イオンなど)が外部

からのエネルギーを吸収して励起,又はイオン化された

のち,そのエネルギーの全部又は一部を,特定の波長又

は波長帯域の放射として放出する,熱放射以外の過程。

[JIS Z 8113(照明用語)参照。]放電プラズマよりの放

射,蛍光,燐光,電界や固体内での電子・正孔の再結合

による放射,電気双極子放射,シンクロトロン放射,チ

ェレンコフ放射などがその実例である。

参考 以前は,熱放射に対応して,温度の低い放射

源からの放射という概念を含めて,冷放射も

使用されたが,温度に対応しない場合もある

ので,最近はルミネセンスが主に使用される。

黒体

プランクの法則

すべての波長の放射を完全に吸収する仮想的な物体。黒

体から放射される熱放射が黒体放射であり,それはあら

ゆる波長,温度における熱放射の最大値である。

絶対温度T (K) で放射平衡にある黒体から放射される放

射発散度の分光密度Me, λ (W/m2/μm) は次の式で与えら

れるという法則。

ただし,λは波長 (μm) ,C1,C2は定数で,それぞれ次

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

4

Z 8117 : 2002

番号

用語

定義

対応英語(参考)

のとおりである。

灰色体

放射率の値がすべての波長で一定,かつ表面が拡散性を

(英)grey body

もつ仮想的な物体をいう。

(米)gray body

1. すべての波長範囲にわたって放射強度が,同温度の selective emitter

黒体放射に対して,一定の割合でない放射体。黒体,

灰色体以外の物体。

2. 特定の波長範囲で熱放射の放射や吸収を行うような

物体。選択放射面 [selective surface] として,この概

念が一般的に用いられる。

黒体面1から2(各々の面積はA1,A2,また,温度はT1, geometric configulation

T2)への直接的な放射伝熱量Q12は次の式のように表わ

すことができる。

このF12を,黒体面1面から2面への放射の形態係数と

いう。形態係数は各々の面の形状や幾何学的位置関係に

よって決まる無次元量である。

なお,σはステファン・ボルツマン定数である。

選択放射体

放射の形態係数

放射の交換係数

照射

入射

反射

ある媒質中を進む放射が,他の媒質又は何らかの不連続

的変化のある境界面に入射し,振動数(又は波長)を変

えないで進行方向を変え,元の媒質中を入射側の方向に

進むこと。

正反射

反射する放射の方向が入射する方向と境界面の法線を含

む面内にあり,入射角と反射角とが等しいような反射。

備考 規則反射 [regular reflection],鏡面反射 [mirror

reflection] ともいう。

拡散反射

反射する放射の強度がどの方向にも一様であるような反

射。乱反射 [irregular reflection] ともいう。

拡散面

完全拡散面

拡散反射を行うような面。

透過

放射がその波長(又は振動数)を変えないで媒質中を通

過すること。

吸収

媒質中を放射が進行する際に,その媒質との相互作用に

よって,そのエネルギーが,他のエネルギーに変換され

ること。

浸透

放射が直接内部に透過して熱エネルギーに変換されるか

変換された熱エネルギーが内部へ伝導して伝熱するかに

よって,熱エネルギーが内部へ伝達されること。

分子振動

分子の内部自由度に対応して,構成原子がその平衡位置

の近傍で行う周期的運動。

伸縮振動

分子の基準振動のうち,主として分子を構成する原子間

の結合の長さ(結合距離)が変化する振動。

放射によって2面間をエネルギーが移動する場合,第3

面等の存在及び相互反射の影響も考慮にいれ,実際に2

面間を移動する放射伝熱量を決める係数。

放射又は光子などの粒子線を物体に当てること。

ある媒質中を進む放射が,他の媒質との境界面に到達す

ること。

反射する半球空間内のすべての方向に一様な強度をもつ

拡散反射面。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

5

Z 8117 : 2002

番号

用語

定義

対応英語(参考)

変角振動

分子の基準振動のうち,主として分子を構成する原子間

の結合角が変化する振動。

格子振動

結晶(格子)を構成する原子又はイオンがそれぞれの平

衡位置近傍で行う周期的運動。

振動領域

物質に吸収された放射のエネルギーが,主として分子の

振動エネルギーに変換される放射の波長領域。主として

2.5〜30μmである。

回転領域

物質に吸収された放射のエネルギーが,主として分子の

回転エネルギーに変換される放射の波長領域。主として

30〜1 000μmである。ほぼ極端遠赤外域に相当する。

スペクトル

物質の光学的,電磁波的な特性を,広い波長範囲にわた

って(各波長ごとに;単色光成分に分解して),波長や振

動数の関数として示したもの。

吸収帯,吸収バン

吸収スペクトルにおいて,複数の吸収波長域が狭い間隔

で隣接して帯状をなしているか,又は特定の波長範囲に

わたり,連続して広がっている波長範囲。

透過帯,透過バン

複数の透過波長域が狭い間隔で隣接して帯状をなしてい

るか,又は特定の波長範囲にわたり,連続的に広がって

いる波長範囲。

赤外活性

分子,結晶が赤外放射場において放射エネルギーを吸収

し,直接その分子振動,格子振動等を励起する性質。

赤外不活性

物質が赤外放射の照射を受けても,直接には何らかの分

子,結晶等の運動を励起されない性質。

光子エネルギー

光子1個がもつエネルギーで,光の振動数をv,プラン

クの定数をhとすると,hvで表わされる。

3.2

測定及び量に関する用語

番号

用語

定義

対応英語(参考)

放射束

単位時間当たりの放射エネルギー。

全放射束

分光分布

一つの放射源から放出される放射束の総和。

赤外放射スペクト

赤外域に現れる物質の吸収スペクトル。

赤外吸収スペクト

全−[修飾語]

分光−[修飾語]

光をその波長成分ごとに分けることをいい,成分ごとに

分けて物質量を表す際に使う。

放射強度

放射源からある方向に向けて放射する単位立体角当たり

の放射束。

放射照度

放射輝度

放射発散度

単位面積当たりに入射するか又は単位面積を通過する放

射束。

ある方向についての単位投射面積当たりの放射強度。

単位波長(波数又は振動数)幅当たりの放射の強度分布

を波長(波数又は振動数)の関数として表わしたもの。

赤外域に現れる物質の発光スペクトル。

注目する波長領域にわたる光強度の全量を表す修飾語。

又はすべての方向に放出されるエネルギーの総量を表わ

す修飾語。

放射の発散面の単位面積当たりに発散する放射束。物体

の単位面積から出る放射束。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

6

Z 8117 : 2002

番号

用語

定義

対応英語(参考)

単位面積当たりの放射エネルギー。

放射エネルギー密

放射率

放射体の放射発散度と,その放射体と同温度の黒体の放

射発散度との比。

分光放射率

放射率を各波長(波数又は振動数)成分の関数として表

したもの。

全放射率

放射の注目する波長領域すべてについて,分光放射率を

平均したもの。

全方向放射率,

指向方向放射率

半球放射率

垂直放射率

反射率

透過率

吸収率

吸収係数

浸透深さ,

侵入深さ,

浸透深度

360°方向にわたって放出された放射束を積分した放射 angular emissivity,

発散度を同温度の黒体の放射発散度で割ったもの。また

はある方向に放出された放射束の放射発散度を同温度の

黒体の放射発散度で割ったもの。

180°方向にわたって放出された放射束を積分して求め hemispherical emissivity

た放射発散度を同温度の黒体の放射発散度で割ったも

の。

物質から垂直(法線)方向に放射される放射束の放射率。 vertical emissivity,

物質面における入射放射束に対する反射放射束の比。

物質の入射放射束に対する透過放射束の比。

物質へ入射する放射束に対する吸収される放射束の比。 absorbance,

電磁波が物質中を進行中に,その物質に吸収されていく

度合を表す値。吸収に関する減衰定数。ベールの法則の

比例定数に当たる。

物質への入射放射束の強度が1/eになる深さ。

波長

電磁波の空間的な周期。すなわち,電磁波の進行方向に

沿って位相が2πrad異なる2点間の距離。

波数

背景放射

単位長さの間に繰り返される波の数。

対象となる放射体以外の背景から放出される放射。

放射計

分光放射計

放射温度計

放射量及びそれに関連する量を測定する器具又は装置。 radiometer

あるスペクトル範囲にわたって,狭い波長幅内に含まれ

る放射の放射量を測定する器具又は装置。

物体からの特定波長帯域の放射を測定して,その温度を

求める器械。

サーモグラフィー

物体が放射する赤外放射を利用し,物体面の熱分布を,

ディスプレイ上に可視像として表示する方式。

分光光度計

二つの放射の,同一波長,同一波長幅における放射量の

比を測定する器械又は装置。

マイケルソン干渉計などからの信号を検出して,これを

フーリエ変換することによってスペクトルを得る分光光

度計。

CVF,波長可変型

円板フィルタ

円板上に,スペーサの膜厚を連続可変に蒸着した干渉フ

イルタ。

備考 フィルタの回転角と透過波長が直線的に変化

しフィルタを回転させることによって,高い

透過率で狭帯域の単色光を取り出すことがで

きる。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

7

Z 8117 : 2002

番号

用語

定義

対応英語(参考)

基準放射源

放射の分光測定において,試料の放射するエネルギーの

対比光源として使用する黒体放射(近似的)の分光分布

をもつ標準光源。

黒体炉

黒体放射を放出する装置。

備考 実際例として金属,黒鉛,セラミックスなど

でできた空洞を300〜1 500K程度の温度に維

持し,その開口から放射される放射束を取り

出す構造のものがある。

遠赤外センサ,遠

赤外検出器

遠赤外放射の入射によって,何らかの(定量測定が可能

な)物理的反応(応答)を示す素子。

備考1. 素子単体だけでなく,入射用光学系などの

附属的な装置を含めたもの全体をいうこと

もある。

2. 検出器は定量測定可能なもの,センサは定

量評価はできないが定性的検知はできるも

のを含めるとすることもある。

3. 代表的なものとしてサーモパイル

[thermo-pile],焦電形検出器 [pyroelectric

detector],量子形検出器 [quantum detector]

などがある。

3.3

放射源,器具及び材料に関する用語

番号

用語

定義

放射体

放射素子

遠赤外放射などの電磁波又は光子を放出する物体。

遠赤外(線)放射

発熱体

遠赤外域において高い全放射率をもつ放射体。

備考 一般的に遠赤外(線)放射素子も同義語とし

て使われる場合がある。

放射体を昇温させるために熱を生じる物体。

放射器具における放射体を利用し,放射を行う基本的な

構成部品である発熱体。

対応英語(参考)

遠赤外(線)ヒー

セラミックヒータ

定格条件のもとで,放射エネルギーの大半が遠赤外域に

属するヒータ。

放射体や熱体の放射面にセラミックスが用いられている

ヒータ。

ガス遠赤外(線)

ヒータ

放射体を燃焼ガスによって加熱し,放射エネルギーの大

半が遠赤外域に属するヒータ。

触媒ヒータ

触媒の酸化反応によってセラミックスなどを加熱し遠赤

外線を放射するヒータ。

放射効率[放射源

の]

放射体からの放射エネルギーと,これに供給された消費

エネルギーとの比。

寿命[遠赤外(線) 遠赤外線ヒータの所定の持性が,経時変化によって失わ

ヒータの1

れるまでの使用時間。

遠赤外(線)反射

金属等の遠赤外放射を反射する物質で作られ,放射体か

らの遠赤外放射を所定の方向に反射させることを目的と

した器具。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

8

Z 8117 : 2002

3.4

加熱装置及び加熱炉に関する用語

番号

用語

定義

対応英語(参考)

遠赤外(線)炉

主として遠赤外放射によって被加熱物を加熱する炉。

備考 熱源として遠赤外線ヒータと熱風を併用して

加熱する炉の場合は,熱風併用遠赤外(線)

炉という。

遠赤外(線)乾燥

装置,

遠赤外(線)乾燥

主として遠赤外放射によって被加熱物を加熱し,乾燥す

る装置又は炉。

遠赤外(線)焙煎

熱源に遠赤外線ヒータを用いて,被加熱物を焙煎する装

置。

遠赤外(線)リフ

ロー炉

熱源に主として遠赤外線ヒータを用いてハンダ付けする

炉。

3.5

応用に関する用語

3.5.1

番号

高温熱作用の応用に関する用語

用語

定義

対応英語(参考)

放射暖房

室内に設置した放射体からの,主に放射によって加熱す

る暖房方式。

主として遠赤外放射を利用した加熱。

主として遠赤外放射を利用した乾燥。

主として遠赤外放射を利用した暖房。

遠赤外(線)加熱

遠赤外(線)乾燥

遠赤外(線)暖房

遠赤外(線)加熱

殺菌

温熱効果

遠赤外放射を物質に照射し,加熱殺菌する方法。

遠赤外(線)融雪

遠赤外(線)放射

暖房器

主として遠赤外放射を利用した暖房器。

遠赤外(線)調理

熱源に遠赤外放射体を用いた調理器。

ガス遠赤外(線)

調理器

遠赤外(線)サウ

放射体を燃焼ガスによって加熱し,遠赤外放射を放射す

る調理器。

熱源に遠赤外放射体を用いたサウナ風呂。

遠赤外(線)こた

熱源に遠赤外ヒータを用いたこたつ。

遠赤外(線)スト

ーブ

熱源に遠赤外放射体を用いたストーブ。

遠赤外(線)オー

ブソトースタ

熱源に遠赤外ヒータを用いたオーブントースタ。

遠赤外(線)炊飯

遠赤外放射体を用いた炊飯器。

遠赤外(線)グリ

ル,

遠赤外(線)グリ

熱源に遠赤外ヒータ又はガス遠赤外ヒータを使用したグ

リラ。

生体に温熱及び温熱感が加わることによって生じる効

果。

主として遠赤外放射を利用した融雪。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

9

Z 8117 : 2002

3.5.2

常温熱作用の応用に関する用語

番号

用語

定義

対応英語(参考)

低温遠赤外放射

常温域

常温遠赤外放射

1. 常温以下の温度域にある材料からの遠赤外放射。

2. 冷放射のうち,放射波長の主体が遠赤外域に属する

もの。

日常の生活環境の中で得られる温度領域。通常,0℃付近

から40℃付近までの温度範囲をいう。

常温域にある材料からの遠赤外放射。

[遠赤外線の]加

熱作用

周囲の環境温度より高い温度に加熱された材料からの遠

赤外放射によって生じる作用。

[遠赤外線の]加

熱効果

周囲の環境温度より高い温度に加熱された材料からの遠

赤外放射によって得られる効果。効果の得られる場又は

手段が加熱環境下にある。

[遠赤外線の]熱

的作用

分子又は原子格子が局部的に遠赤外放射を吸収して熱振

動状態が変化すること。まず局部的な温度変化が生じ二

次的な変化へと導かれる。

遠赤外放射の放射・吸収によって引き起こされる効果の

うち,温度変化を伴う熱的作用によって得られる効果。

[遠赤外線の]熱

的効果

蓄熱保温効果

放射冷房

室外から室内に流入する熱や室内熱負荷を室内の壁・天

井などに設ける冷却パネルによって,放射熱伝達で除去

する冷房方式。

3.5.3

非熱作用の応用に関する用語

番号

熱源をもたない常温域にある材料の遠赤外域の放射特性

吸収特性又は反射特性を利用して得られる実測上及び体

感上の効果。主として繊維製品,衣料品,寝具などで利

用される。

用語

定義

対応英語(参考)

[遠赤外線の]非

熱(的)作用

遠赤外放射の放射・吸収に伴う振動状態の変化によって

二次的に引き起こされる作用のうち,熱的作用には該当

しないもの。

[遠赤外線の]非

熱(的)効果

遠赤外放射の放射・吸収によって引き起こされる効果の

うち,温度変化及びそれによって二次的に引き起こされ

る変化以外の作用機構(過程)によって得られる効果。

関連規格 JIS Z 8120 光学用語

IEC 60050-841 : International Electrotechnical Vocabulary, Industrial electroheating

IEC 60050-845 : International Electrotechnical Vocabulary, Industrial Lighting

日本電熱協会規格:赤外加熱用語集

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書(参考) JISと対応する国際規格との対比表

JIS Z 8117:: 2002 遠赤外線用語

(I)JISの規定

項目番号

内容

1.適用

範囲

遠赤外放射に関連

する専門用語を採

択。

2.引用

規格

3.用語

及び定

全採択語数:121語

内訳

遠赤外放射関

係:121語

1007 赤外線,

赤外放射

1008 近赤外線,

近赤外放射

国際規格

番号

国際規格 IEC 60050-841: 1983 IEV Industrial electroheating

和訳:IEC国際電気標準用語:電気加熱

(III)国際規格の規定

項目

番号

内容

電気加熱全般に関する専門用

語を採択。

規定なし。

(IV)JISと国際規格との技術的差異の項

目ごとの評価及びその内容

技術的差異の内容

項目ご

との評

MOD/ JISは,国際規格の一部の範

削除

囲を詳細に規定している。

(V)JISと国際規格との技術的差異の

理由及び今後の対策

追加

削除

JISとIECとの整合化にさほど影響を

及ぼす内容ではない。

現時点においては,波長範囲が国際的

に統一されているとはいえないため。

なお本件については,将来IECと調

整する予定。

03-02赤外線,赤外放射

JISでは,引用規格を明確に

している。

・IECは電気加熱全般につい

て用語を規定しているが,JIS

は遠赤外放射関連の用語だけ

規定している。

・IECでは,遠赤外放射関連

の用語は4語だけである。一

方,JISでは,その4語以外

に117語を追加して規定して

いる。

03-03近赤外線,近赤外放射

変更

IECは,波長範囲を明確に

0.78μm〜2μmと定義してい

全採択語数:424語

内訳

電気加熱全体:424語

赤外加熱関係:18語

(遠赤外加熱関係:4語)

追加

るが,JISでは明確にしてい

ない。

IECは電気加熱全般を取り扱ってい

るのに対し,このJISは遠赤外放射だ

けに範囲を絞って規定しているため,

適用範囲もおのずと異なってくる。

規格の市場適合性を向上させるため,

JISでは遠赤外線業界で必要な用語に

ついて詳細に規定している。

なお,このJISで規定されている用語

のうち,IECに規定されていないもの

については,将来,IECへの提案を検

討する。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

(I)JISの規定

項目番号

内容

国際規格

番号

(III)国際規格の規定

1009 中赤外線,

中赤外放射

03-04中赤外線,中赤外放射

1010 遠赤外線,

遠赤外放射

上記4語以外の残り

117語

内容

項目

番号

03-05遠赤外線,遠赤外放射

規定なし。

(IV)JISと国際規格との技術的差異の項

目ごとの評価及びその内容

技術的差異の内容

項目ご

との評

MOD/ IECは,波長範囲を明確に

2μm〜4μmと定義している

変更

変更

追加

が,JISでは明確にしていな

い。

IECは,波長範囲を明確に

4μm〜1mmと定義している

が,JISでは明確にしていな

い。

JISでは,遠赤外線業界で頻

繁に用いられている用語を詳

細に規定している。

(V)JISと国際規格との技術的差異の

理由及び今後の対策

現時点においては,波長範囲が国際的

に統一されているとはいえないため。

なお本件については,将来IECと調

整する予定。

現時点においては,波長範囲が国際的

に統一されているとはいえないため。

なお本件については,将来IECと調

整する予定。

将来,IECへの提案を検討する。

JIS(原案)と国際規格との対応の程度の全体評価:MOD

備考1. 項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

− IDT ………………技術的差異がない。

− MOD/削除………国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。

− MOD/追加………国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。

− MOD/変更………国際規格の規定内容を変更している。

2. JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。

− MOD………………国際規格を修正している。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

12

Z 8117 : 2002

JIS Z 8117原案作成委員会 構成表

氏名

(委員長)

(分科会主査)

(分科会主査)

(分科会主査)

(事務局)

菊 地 眞

池 田 正 樹

河 本 康太郎

高 田 紘 一

伊 藤 文 一

井 上 信 之

木 野 卓 哉

木 村 嘉 孝

佐々木 完

中 山 信 夫

長 沢 佳 克

宮 永 俊 之

宮 重 忠

平 野 正 樹

岡 林 哲 夫

相 田 勝 利

池 上 良 一

塩 田 政 利

所属

防衛医科大学校

松下電器産業株式会社研究本部

東芝ライテック株式会社技術本部

日本軽金属株式会社技術開発本部

財団法人日本消費者協会

日本バイリーン株式会社

株式会社ポッカコーポレーション

東海高熱工業株式会社

日本電熱協会

通商産業検査所

株式会社東レリサーチセンター

財団法人電力中央研究所

東京ガス株式会社首都圏営業本部

通商産業省生活産業局

通商産業省工業技術院標準部

社団法人遠赤外線協会

社団法人遠赤外線協会

社団法人遠赤外線協会

日本工業標準調査会標準部会 窯業技術専門委員会 構成表

(委員会長)

(委員)

氏名

松 尾 陽太郎

植 松 敬 三

井 田 全 彦

小 田 喜 一

黒 木 俊 之

阪 井 博 明

佐 々 正

長 恵 祥

松 尾 晃

松 田 邦 男

山 川 正 行

所属

東京工業大学

長岡技術科学大学

板硝子協会

独立行政法人産業技術総合研究所

東邦テナックス株式会社

日本ガイシ株式会社

石川島播磨重工業株式会社

株式会社大林組

品川白煉瓦株式会社

川崎製鉄株式会社

株式会社マグ