JIS Z 8735 : 1981 振動レベル測定方法

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

Z 8735-1981

振動レベル測定方法

Methods of Measurement for Vibration Level

1. 適用範囲　この規格は，JIS C 1510（振動レベル計）に定める振動レベル計を用いて，公害に関連す

る地面などの振動レベル(1)を測定する方法について規定する。

注(1) 振動レベルとはJIS C 1510で定義しているデシベル (dB) 数であり，例えば振動レベル60dBと

表す。

引用規格：

JIS C 1510 振動レベル計

2. 測定条件

2.1

外囲条件　温度及び湿度については，測定に用いる振動レベル計の使用温度範囲及び使用湿度範囲

に留意する。

振動ピックアップの形式によっては，風・電界・磁界などの影響を受ける場合がある。そのようなとき

には適当なしゃへい，測定点の変更などを配慮する。

2.2

暗振動(2) ある振動源から出る振動だけの振動レベルを測定する場合には，対象の振動があるとき

と，ないときとの振動レベル計の指示値の差は10dB以上あることが望ましい。ただし，暗振動が定常的

な振動のような場合には，上記の指示値の差が10dB未満であっても表1によって指示値を補正して，振

動レベルを推定することができる。

表1 暗振動に対する指示値の補正

単位 dB

対象の振動があるときとな

いときとの指示値の差

補正値

例えば，暗振動が65dBの場所で，ある機械を運転して70dBの指示値を得たとすれば，指示値の差が

5dBであるから，その機械だけの振動レベルは表1により補正値−2dBを70dBに加え68dBとする。

指示値の差が3dB未満のときは，測定条件の変更などを配慮する。

注(2) 暗振動とは，ある場所において特定の振動を測定対象とする場合に，対象の振動がないときの

その場所における振動である。

3. 測定点の選定　測定の目的に応じて，測定点の位置及び数を選定する。

4. 測定器の使い方

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Z 8735-1981

4.1

振動ピックアップの設置方法　振動ピックアップは，原則として平たんな堅い地面など（例えば，

踏み固められた土，コンクリート，アスファルトなど）に設置する。やむを得ず砂地，田畑などの軟らか

い場所を選定する場合はその旨を付記する。

また，振動ピックアップは，水平な面に設置することが望ましい。

4.2

測定方向　測定時における振動ピックアップの受感軸方向を，原則として鉛直及び互いに直角な水

平2方向の3方向に合わせ，鉛直方向をZ，水平方向をX，Yとし，X，Yの方向を明示する。

4.3

振動感覚補正回路の使い方　振動レベルの測定は，Z方向は鉛直振動特性を，X，Y方向は水平振動

特性を用いて行う。

4.4

測定レンジの選び方　衝撃的な振動については，振動レベル計が過負荷状態にならないように測定

レンジを選定する。

4.5

記録機器の選定　記録機器などを用いて振動レベルを測定する場合のその特性は，おおむねJIS C

1510の諸規定に適合するものを選定する。

5. 指示の読み方，整理方法及び表示方法　振動レベル計の指示の読み方，整理方法及び表示方法は，指

示の時間的変化に応じ，原則として次のように区別する。

(1) 指示が変動しないか又は変動がわずかな場合はその平均的な指示値を読み取って表示するか，多数の

指示値を読み取ってその平均値で表示する。

(2) 指示が周期的又は間欠的に変動する場合は，変動ごとの最大値をその個数が十分な数になるまで読み

取り(3)，その平均値(4)で表示する。必要がある場合には変動の仕方（例えば，周期，度数など）も付

記する。

注(3) 最大の指示がほぼ一定な場合には数回の読取りでよい。

(4) 最大値の平均は，原則として全読取り値から求めることとするが，測定目的によっては読取り

値の上位数個の平均でもよい。ただし，その旨を表示する。

(3) 指示が不規則かつ大幅に変動する場合は，ある任意の時刻から始めて，ある時間ごとに指示値を読み

取り，読取り値の個数が十分な数になるまで続ける。求めた読取り値から適当な方法(5)によりLx(6)を

求め，この値で表示する。

注(5) 累積度数分布から求める方法や自動データ処理機器による方法などがある。

(6) ある振動のレベルLを超える読取り値の個数が全読取り値の個数のx%に相当するとき，この振

動レベルをLxと表す。例えば，xが10%となる振動レベルが70dBであればL10＝70dBと表示す

る。

この場合において，原則として全読取り値からLxを求めることとするが，測定目的によって

は対象の振動がない特定時間の読取り値を除いて処理してもよい。

6. 測定結果に付記すべき事項　測定結果には，必要に応じて下記の事項を付記する。

(1) 測定日時及び気象状況

(2) 測定場所及び見取図

(3) 振動源の種類，形式

(4) 測定器の種類，形式，製造業者名

(5) 振動ピックアップの設置方法，地面の状態

(6) 測定値の整理方法

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(7) その他の必要な事項

基本部会　騒音・振動測定専門委員会　構成表

（委員会長）

（事務局）

氏名

守　田　栄

阿　部　英　彦

飯　田　善　彦

五十嵐　寿　一

伊　藤　彦

岩　崎　茂　夫

上　田　康　二

鵜　飼　正　保

大　熊　恒　靖

北　村　恒　二

久保田　喜八郎

五反田　哲　郎

子　安　勝

白　石　堅　司

高　津　義　典

田　中　洪

土　屋　昇

時　田　保　夫

中　野　有　朋

成　田　信　之

畠　山　直　隆

林　俊　太

廣　谷　干　城

三　浦　甫

三　田　二三男

宮　本　俊　二

三　輪　俊　輔

藤　田　富　男

津　金　秀　幸

所属

財団法人航空公害防止協会

日本国有鉄道鉄道技術研究所

通商産業省立地公害局

財団法人小林理学研究所

運輸省鉄道監督局

三菱製鋼株式会社製造本部

建設省住宅局

愛知県公害調査センター

リオン株式会社営業部

株式会社ノード

清水建設株式会社研究所

工業技術院機械技術研究所

社団法人日本音響学会

工業技術院計量研究所

通商産業省機械情報産業局

建設省建築研究所

環境庁大気保全局

財団法人小林理学研究所

石川島防音工業株式会社

建設省土木研究所

立命館大学理工学部

工業技術院標準部

警察庁交通局

工業技術院電子技術総合研究所

電子測器株式会社営業本部

東京都公害研究所

労働省産業医学総合研究所

工業技術院標準部材料規格課