『VIVANT』が先取りする「ポスト戦後日本」――なぜアメリカは消え、日本は自分の目・耳・脳を持ち始めたのか

2026年の『VIVANT』第2シーズンを見ていて、どうにも拭えない奇妙な感覚がある。もちろん、物語そのものが荒唐無稽だからという意味ではない。自衛隊の非公認情報組織「別班」が存在し、日本人工作員が世界中を飛び回り、公安と協力したり対立したりしながら、外国の情報機関や秘密組織と渡り合う。そこだけ取り出せば大型国際スパイドラマとして理解できる。だが、第2シーズンまで追っていくと、どうもそれだけではない。この作品が描いている日本は、私たちがこれまで知ってきた「戦後日本」と少し違うのである。

一番大きな違和感は、アメリカの存在感があまりにも薄いことだ。

日本には在日米軍が存在し、首都圏だけを見ても横田基地には在日米軍司令部と第5空軍司令部が置かれている。しかも2026年5月には、米空軍の高高度長時間滞空型無人偵察機RQ-4B Global Hawkの部隊がグアムから横田基地へ恒久移転し、米空軍自身がインド太平洋全域でのISR、すなわち情報・監視・偵察能力を支える存在だと説明している。南麻布には米海軍が運営するニュー山王ホテルもあり、2026年4月には在日米軍の法執行関係シンポジウムまで開催されている。つまり、現実の東京は決して「米国の安全保障・情報活動が見えない都市」ではない。(横田基地)

だからこそ『VIVANT』は奇妙なのである。

現在のリアリティを描いているなら、本来アメリカが出てこない方がおかしい

これまでの日本の国際謀略もの、安全保障もの、スパイものでは、日本側の公安や自衛隊がどれほど活躍しても、その背後には巨大なアメリカがいるという構図が珍しくなかった。CIAから情報が届く。米軍の衛星画像が提供される。NSA級の通信情報網が存在する。「日本側も頑張ったが、実はアメリカはもっと前から全部知っていた」という描き方も多かった。それは必ずしも日本を侮辱するためではなく、現実の戦後日本の安全保障構造を反映すれば、ある程度そうならざるを得なかったからだ。

ところが『VIVANT』の世界では、日本人自身が情報を集め、日本人自身が国外へ潜入し、日本人自身が外国の諜報組織と交渉し、場合によっては秘密工作まで行い、日本自身の判断によって作戦を進めていく。第1シーズンには米国やCIAにつながる人物も存在したので「アメリカが完全に存在しない」というわけではないが、少なくとも物語を決定的に動かす主体としての米国は驚くほど後景に退いている。日本が世界へ出るたびにワシントンへお伺いを立てるわけでもないし、最後にCIAがすべてを解決するわけでもない。

これは現在の日本を忠実に描いたリアリズムとして見ると、むしろリアリティが欠けている。

ところが視点を少し未来へずらしてみると、急に話が通る。

つまり『VIVANT』は、現在の日本ではなく、米国が東西冷戦後のような規模で世界中の安全保障を肩代わりしなくなり、日本が自分の周辺とユーラシアで自分自身の目と耳を持たなければならなくなった時代の日本を描いているのではないか、という読み方である。

これは「反米」でも「日米同盟解消」でもない。むしろ、もっと現実的な「独り立ち」の話である。

「アメリカから独立する」ではなく「独り立ちしなければならなくなる」

米国が明日にでも日本から撤退するという話ではない。むしろ現在の米国政府はインド太平洋を重要地域と位置づけ、2025年にも「ここに留まる」という姿勢を明確にしている。一方で、2026年の米国防当局は同盟国とのburden sharing、すなわち負担分担の増大を国防戦略の中核に据え、同盟国自身が自国と地域の防衛能力を高めることを強く要求している。日本に対しても、防衛能力を迅速に向上させ、地域の抑止により大きく貢献することが求められている。(U.S. Department of War)

したがって今後起こり得る変化を「米国が日本を捨てる」と単純化する必要はない。むしろ、アメリカはいる。日米同盟もある。米軍基地も残る。しかし「何か起きたらアメリカが情報を取り、アメリカが分析し、アメリカが決断し、アメリカが戦力を持ってきて解決してくれる」という前提が徐々に成立しなくなる。米国自身が、自国の本土防衛や中国への抑止など、より重要度の高い領域へ資源を集中するなら、日本は日本の周囲で起きていることについて、もっと自分で処理しなければならなくなる。

そう考えると、「独立」というより「独り立ち」という言葉の方が正確だろう。

戦後80年間、日本は米国との同盟の中で非常に特殊な国家形態を成立させてきた。防衛力は持つが、核抑止の大部分は米国に依存する。巨大な全地球的SIGINT網も持たない。世界各地にCIAのようなHUMINTネットワークを張り巡らせる必要もなかった。GPSも米国のシステムを利用できる。衛星情報も日米の情報協力が使える。これは経済成長のためには極めて合理的な仕組みだった。しかし、その前提となっていたアメリカの世界展開の仕方そのものが変わるのであれば、日本の国家構造も変わらざるを得ない。

『VIVANT』に出てくる日本は、まさにその変化を済ませた後の日本に見える。

なぜ『VIVANT』はこんなに金が掛かっているのか

そこで改めて気になるのが、このドラマそのものの異常な規模である。

2026年の第2シーズンは7月26日に放送が始まり、TBS自身が「日曜劇場としては超異例」と表現する2クール連続放送である。タイを含む国内外で約1年に及ぶ撮影が行われ、アゼルバイジャンも主要な海外ロケ地となっている。通常の民放連続ドラマとは、制作期間も海外ロケの複雑さも明らかに桁が違う。(TBS Japan)

制作費についてTBSが正式な総額を公表しているわけではないが、複数の業界・週刊誌系報道では、第1シーズン、第2シーズンとも1話あたり1億円規模、あるいはそれを超える制作費と報じられている。また福澤克雄氏が第1シーズンについて「赤字」と漏らしていたとの報道もあり、少なくとも通常の地上波CM収入だけで一話ごとの採算を見るような番組ではないと考えた方がいいだろう。U-NEXTでの配信、Netflixによる世界配信、グッズ、イベント、コラボレーション、IP展開などを含めた長期的なコンテンツ事業として回収するモデルが想定されていると報じられている。実際、TBS公式サイトでも番組グッズ、サンリオなどとのコラボ、イベントが大規模に展開されている。(JBpress（日本ビジネスプレス）)

それでも、これだけ込み入った脚本、大量の海外ロケ、外国人キャスト、航空移動、安全管理、長期撮影を必要とするドラマを、前作の成功だけを理由にさらに大規模化し、半年間続けるというのは相当に大きな賭けである。

もちろん、これだけで「政府の秘密予算が入っている」と結論づけることはできない。

第1シーズンのモンゴル撮影については、モンゴルの映画芸術支援制度に基づく製作費の一部還付を受けたことはJETROも報じている。日本とモンゴルとの間には非常に大きな経済協力関係があり、外務省によれば2023年度までの累計で円借款1829.44億円、無償資金協力1287.16億円、技術協力603.77億円、合計すると約3720億円規模になる。だが、日本のODAが『VIVANT』制作費へ流れたことを示す公開証拠はないし、モンゴル側の映画支援制度と日本政府の安全保障政策を一本の資金線として結ぶ根拠も確認されていない。(JETRO)

したがって、「資金のロンダリングがあるはずだ」という仮説と、「公開資料で確認できる事実」は分けておく必要がある。

しかし、秘密資金の存在を証明できなくても、もっと興味深いことは十分に見えてくる。

それは、ドラマが描いている国家像と、現実の日本が向かっている方向が、あまりにもよく重なっているということである。

実名の国家が出てくる違和感

もう一つ『VIVANT』を見ていて感じる違和感が、実在する国や機関と架空の組織の混ぜ方である。

昔の日本の国際謀略ドラマでは、外交問題を避けるため、「某大国」「東アジアの某国」「中央アジアの○○共和国」といった架空国を作り、現実政治とは一枚隔てて描くことが多かった。

『VIVANT』もバルカ共和国のような架空国家を使う。テントも架空組織である。しかし世界そのものは架空世界ではない。日本もアメリカもロシアも中国もタイも存在する現実世界であり、公安、CIAなど実在の機関と、別班やテントのような架空組織を同じ地平に置く。

2026年8月16日放送の第14話では、新たな宿敵として「シンシー」が姿を現し、中国の公安・情報機構を強く連想させる設定が前面に出てきた。翌週のTBS公式予告でもシンシーは新たな宿敵として扱われ、報道では元中国公安部幹部という人物設定まで明らかにされている。(TBSテレビ)

ここが巧妙である。

中国そのものを「悪の国家」と断定するのではない。中国の国家機構と関係を持つ、あるいはそこから派生した架空の秘密情報組織を置く。国家間外交上のフィクションとして逃げ道を確保しながら、視聴者には「中国には表から見えない情報活動がある」「日本もそれと渡り合わなければならない」という世界観を伝えられる。

つまり『VIVANT』は、完全な架空世界を作っているのではない。

現実世界をほぼそのまま置き、その中に秘密戦争だけをフィクションとして埋め込んでいる。

だから別班も妙に現実らしく感じる。

そして中国側の情報組織が前面に出れば出るほど、逆に浮き上がるのがアメリカの不在なのである。

中国とは直接渡り合うのに、なぜCIAを経由しないのか

これが従来の「戦後日本型」のスパイドラマなら、中国の巨大情報組織と日本が対峙するとなれば、その背後にはCIAやNSAが出てきても不思議ではない。少なくとも日米間で情報共有があり、米軍のSIGINT、衛星情報、通信情報などが絡んでくる方が2026年現在の安全保障環境としては自然である。

実際、日本国内における米国の情報能力は抽象的なものではない。

青森県三沢基地には、かつてAN/FLR-9、通称「Elephant Cage＝象の檻」と呼ばれた巨大なHF方向探知アンテナが存在した。1960年代から約半世紀運用され、老朽化によって2014年から解体された施設である。したがって現在も「象の檻」が稼働しているわけではないが、日本国内が長年にわたり米国のSIGINT・通信情報活動の重要拠点の一つであったことを象徴する施設だった。(DVIDS)

さらに現在は、目に見える巨大アンテナの時代から、衛星、無人機、サイバー、デジタル通信などへ情報収集の形態そのものが変わっている。2026年には横田基地へRQ-4B Global Hawkが恒久移転し、米空軍自身がインド太平洋における継続的ISR能力を提供すると説明している。(横田基地)

つまり現在のリアリティを徹底的に描くなら、「アメリカの情報機関がほとんど出てこない」という方が不自然なのである。

だからこそ逆に、これは単なる省略ではなく、世界観そのものなのではないかと思えてくる。

アメリカを敵として描いているのでもない。日米同盟を否定しているのでもない。

アメリカを必要とせずに物語が進行する日本。

これが『VIVANT』の極めて特徴的な国家像なのである。

戦後日本が忘れていた「自前の諜報」を思い出し始めた

では、日本にはもともとそうした能力や文化がなかったのか。

そう単純でもない。

忍者から陸軍中野学校までを一直線の組織的系譜として結ぶのは、さすがに歴史をロマン化しすぎる。しかし日本史の中には、敵地への潜入、現地協力者の獲得、情報収集、欺瞞、宣伝、心理工作、非正規戦といった発想は繰り返し登場してきた。

日露戦争期の明石元二郎はその代表例である。アジア歴史資料センターも、明石がスウェーデンを拠点にロシアの革命勢力と連絡を取りながら、対露諜報・工作活動に従事したことを紹介している。ただし、これは1917年のロシア革命を日本が引き起こしたという話ではなく、1904～05年の日露戦争中の対露工作である。(アジア歴史資料センター)

そして戦前には陸軍中野学校が生まれ、諜報、謀略、偵察、潜行、宣伝、ゲリラ戦、破壊工作など、通常の正規軍とは異なる秘密戦要員の育成が体系的に行われた。

興味深いのは、TBS自身が2025年末の『報道の日2025』で陸軍中野学校二俣分校と小野田寛郎を「リアル“別班”」というタイトルで大々的に取り上げていることである。二俣分校出身者への取材を通じ、情報収集、宣伝工作、秘密戦、ゲリラ戦術、破壊工作、そして「玉砕せず生き延びて任務を完遂せよ」という思想まで紹介している。(TBSニュースディグ)

これを単なる番組宣伝と片付けることもできる。

しかし、大衆文化の変化として見ると非常に興味深い。

戦後長らく、日本では「諜報」「謀略」「秘密工作」「防諜」といった言葉は、戦前軍国主義、秘密警察、国家による監視と結び付けられ、どちらかといえば忌避される言葉だった。

ところが近年、元公安関係者がYouTubeなどの一般メディアへ出て公安・外事警察・カウンターインテリジェンスについて解説し、陸軍中野学校が改めて紹介され、『VIVANT』では別班が主人公側のヒーローとして描かれる。

つまり、

「秘密情報機関は怖い」

から、

「外国が情報活動をしているのに、日本だけ情報機関が弱い方が危険ではないか」

へと、問題設定そのものが変わりつつある。

これはかなり大きな文化的転換ではないだろうか。

「国家意志」なのか、「民族の目覚め」なのか

ここまで重なってくると、どうしても「これは国家意志なのではないか」と考えたくなる。

防衛力強化が進む。

情報機能が強化される。

防諜が政治課題になる。

元公安関係者が表へ出る。

陸軍中野学校が再発見される。

『VIVANT』では別班がヒーローになる。

中国系の情報組織が敵として登場する。

日本は米国に頼らず自分で世界を動き回る。

その上、半年間にわたる超大型ドラマとして放送される。

これほど同じ方向を向いた現象が並べば、何らかの国家的キャンペーンを想像するのも無理はない。

だが私は、「首相官邸のどこかに司令室があり、テレビ局やYouTubeへ指示を出している」と考えなくても、この現象は十分説明できると思う。

むしろもっと大きな変化が起きている可能性がある。

安全保障環境そのものが変わったため、政治家、官僚、自衛隊、警察、企業、メディア、研究者、クリエイター、そして視聴者が、それぞれ独立に同じ問題へ行き着き始めたのである。

「アメリカは未来永劫、全部やってくれるのか」

「日本独自の情報源は十分なのか」

「中国やロシアその他の国が日本国内で行う情報活動を、日本は把握できているのか」

「米国から提供された情報が正しいのかを、日本自身で検証できるのか」

「危機になった時、自分の国について自分が最も詳しい状態になっているのか」

こうした問いにそれぞれが向き合えば、中央の司令塔がなくても社会全体が同じ方向へ動いていく。

それを「民族の目覚め」と呼ぶこともできるかもしれない。

ただ私は、もう少し穏やかに、

戦後日本が一度忘れる必要のあった能力を、戦後という時代が終わり始めたことで思い出している

と表現した方が近いと思う。

それは遺伝的な意味での民族性ではなく、「文化的記憶」「戦略文化」の再発見である。

そして現実に「国家情報局」ができた

この話を単なるドラマ考察で終わらせにくい最大の理由の一つが、現実の制度改革である。

2026年5月27日、「国家情報会議設置法」が成立した。政府自身が「インテリジェンスの司令塔機能強化」を目的として説明しており、内閣官房には国家情報局が置かれ、自ら情報収集・調査を行うとともに、各行政機関が集めた情報を集約し総合分析する体制へ移行している。(内閣府)

ここで重要なのは、単に組織の看板を変えたことではない。

日本はこれまで、警察庁、公安調査庁、外務省、防衛省、内閣情報部門などがそれぞれ情報を持ちながら、縦割りや統合能力の弱さを長年指摘されてきた。その情報を国家の意思決定へどう接続するかという問題に対して、「国家情報」という概念をより明確に前面へ出す方向へ動いたのである。

2023年に第1シーズンの『VIVANT』を見た時、多くの人にとって「別班」は「本当にこんな組織があったら面白い」という都市伝説的フィクションだった。

ところが2026年には、現実の日本政府自身が「国家情報会議」「国家情報局」という言葉を使い始めている。

もちろん国家情報局と別班は全く別物である。

だが、フィクションと現実の距離が2023年より縮まって見えるのは確かだ。

2000キロ飛ぶミサイルがあっても、標的が分からなければ意味がない

そして、この情報機能の話は防諜だけでは終わらない。

日本が長射程のスタンド・オフ兵器を整備するのであれば、本当に重要になるのは「何キロ飛ぶか」だけではない。

仮に2000キロ先へ到達できるミサイルを持っていたとしても、2000キロ先のどこに標的があり、それが本当に攻撃対象なのか、現在どこへ移動しているのかが分からなければ意味がない。固定施設ですら偽装やデコイがあり、艦艇や移動式ミサイル発射機なら位置は常に変わる。

だから長射程兵器には、長射程兵器と同じくらい広い「目」が必要になる。

防衛省自身、スタンド・オフ防衛能力を実効的に機能させるため、衛星コンステレーションによる画像情報取得、無人機などを使った目標情報収集、情報分析、指揮統制を一体的に強化すると明記している。また2027年度までに、常時継続的な目標の探知・追尾を目的とする衛星コンステレーションを構築する計画を示している。(防衛省)

つまり、ミサイルを買うだけでは「長射程打撃能力」は完成しない。

衛星で見る。

レーダーで追う。

無人機で確認する。

通信情報を取る。

人間から情報を取る。

位置情報を共有する。

分析する。

誰が攻撃対象なのか判断する。

攻撃部隊へ情報を伝える。

この全部がつながって初めて一つの能力になる。

言い換えれば、日本は「武器」を作っているというより、

国家の感覚器官と神経系を作り直している

のである。

「みちびき」は測位主権の象徴でもある

そこで見るべきなのが準天頂衛星システム「みちびき」である。

当初のみちびきは米国GPSと組み合わせて利用する補完・補強的性格が強かった。しかし7機体制が成立すると、日本周辺ではみちびき単独で持続的な測位が可能になる設計となっている。そして2026年8月11日には「みちびき7号機」が打ち上げられ、内閣府は明確に、「他国の測位衛星がなくても、みちびきのみで測位が可能となる7機体制」を早期に構築すると説明している。さらに一機が故障しても機能を維持できる11機体制へ向けた開発も進める方針である。(みちびき（準天頂衛星システム）)

これは非常に象徴的だ。

GPSを捨てるわけではない。

アメリカと縁を切るわけでもない。

平時にはGPSもGalileoもその他のGNSSも使えばいい。

しかし、

「それが使えなくても最低限、自分で位置を知ることができる」

という能力は別問題である。

これも「独立」ではなく「独り立ち」である。

外国のシステムと協力する。しかし、その外国が止まった瞬間に自国の機能まで停止する状態からは離れる。

まさに「戦略的自律性」だ。

偵察衛星、測位、通信、HUMINT――全部つながっている

ここまでを人体に例えると、日本が作ろうとしているものが見えやすい。

偵察衛星や衛星コンステレーションは「目」。

SIGINTや電子情報、サイバーは「耳」。

別班的なHUMINT、公安、海外人的ネットワークは「人間の目と耳」。

みちびきは「自分がどこにいるかを知る感覚」。

防衛通信衛星やデータリンクは「神経」。

国家が蓄積する情報は「記憶」。

国家情報局のような統合情報機構は「情報を整理する中枢」。

そして長射程ミサイルや自衛隊は「手足」である。

だが、これだけでもまだ足りない。

21世紀の国家には、膨大な量の情報を高速で解析する「脳」が必要になる。

そこで『VIVANT』に登場するのが、AIハヤトなのである。

AIハヤトは「ソブリンAI」の未来像に見える

2026年版『VIVANT』では、別班が独自に使用するスーパーコンピューター「AIハヤト」が登場する。TBS自身が「別班のスーパーコンピューター・AIハヤト」と紹介し、拉致された別班員や関係者について大量の情報を解析し、人間の作戦判断を支援する存在として描いている。(TBSテレビ)

ここで非常に重要なのは、AIハヤトが「ChatGPTに聞いてみた」「GoogleのAIへ情報を送った」という存在ではないことだ。

別班自身のコンピューターなのである。

もし国家が本当に高度なHUMINT、SIGINT、衛星画像、公安情報などを統合しようとするなら、そのデータを外国企業の一般向けクラウドAIへそのまま投入するわけにはいかない。

誰がどこに潜入しているか。

誰が外国情報機関の協力者か。

衛星がどこを撮影しているか。

どの通信を監視しているか。

どの施設を標的候補として評価しているか。

そういう情報そのものが最高レベルの国家機密だからである。

したがって、本当に国家AIを運用するなら、単に「AIモデルを使える」だけでは足りない。

データを誰が保有するか。

計算資源を誰が管理するか。

クラウドはどこの法域にあるか。

モデルの挙動を誰が管理できるか。

ログはどこに保存されるのか。

アップデートを外国企業に止められないか。

こうした部分まで含めて国家が統制できなければならない。

これが現在言われる「ソブリンAI」の本質である。

そして驚くことに、現実の日本政府も2026年にかなり近い方向へ動き始めている。

デジタル庁はガバメントAI「源内」を進め、国産基盤モデルと国産クラウドを組み合わせる実証を開始した。NTTデータのtsuzumi 2、富士通のTakane 32B、Preferred NetworksのPLaMo 2.0 Primeを、さくらインターネットの「さくらのクラウド」上で稼働させて評価している。デジタル庁自身が、その目的について「AIに関する日本の自律性確保」という表現まで使用している。(デジタル庁)

これはかなりすごい一致である。

もちろん「AIハヤトはガバメントAI源内の宣伝だ」と言っているわけではない。そんな証拠はない。

だが物語の中では、国家の秘密情報組織が自前のAI頭脳を持っている。

現実世界では、政府が国産クラウド上で国産基盤モデルを動かし、「日本の自律性」を確保しようとしている。

方向としては見事に重なる。

なお皮肉なことに、『VIVANT』第2シーズンそのものの映像制作にはGoogleのVeo 3が使われている。TBSドラマとして初の生成AI映像採用である。つまり現実の制作現場ではまだGoogleのAIを使いながら、作品世界では日本側が独自のAIハヤトを持っている。これも「現在の日本」ではなく「少し先の日本」を描いているようで面白い。(TBSテレビ)

つまり日本は「自分の目・耳・脳」を作っている

ここまで全部を一つにつなげてみると、近年の一見バラバラに見える政策が別の姿を現す。

長射程ミサイル。

衛星コンステレーション。

情報収集衛星。

防衛通信衛星。

QZSS・みちびき。

サイバー能力。

SIGINT。

防諜。

国家情報局。

HUMINT。

国産クラウド。

国産AI。

これらを別々の予算項目として眺めれば、「防衛費が増えた」「人工衛星を増やした」「AIに予算を付けた」というだけに見える。

しかし一つのシステムとして見ると、

自分で見る。
自分で聞く。
自分で位置を知る。
自分で人間から情報を取る。
自分で通信する。
自分で蓄積する。
自分で分析する。
自分で判断する。
必要なら自分で行動する。

という国家を作ろうとしているように見える。

これが本当の「独り立ち」なのだと思う。

戦闘機を何機持っているかだけではない。

2000キロ飛ぶミサイルを何発持っているかでもない。

むしろ重要なのは、

「その2000キロ先で何が起きているのかを、自国で把握できるのか」

という問題なのである。

米国に「ここが標的です」と教えてもらわなければ撃てないのであれば、ミサイルだけ国産化しても完全な意味での自立ではない。

GPSが止まれば場所が分からない。

外国衛星が止まれば相手が見えない。

外国情報機関が情報をくれなければ敵の意図が読めない。

外国クラウドが止まればAI解析ができない。

これでは「武器は持っているが、目も耳も脳も他人から借りている国家」である。

日本が今作ろうとしているのは、おそらくそこから先なのである。

だから『VIVANT』の米国不在が意味を持ってくる

ここまで来ると、『VIVANT』にアメリカがほとんど出てこないことの意味が変わって見える。

最初は単なる脚本上の省略にも見えた。

あるいは、アメリカを出すと話が複雑になるから避けただけとも考えられる。

しかし作品全体を眺めると、日本側には自前の海外工作員がいる。公安がいる。外国に人的ネットワークがある。独自の秘密作戦能力がある。AIハヤトまである。中国系情報組織と直接渡り合う。中央アジア、コーカサス、東南アジアまで日本人自身が動いていく。

そこには、もはや「日本は国内治安を担当し、世界の情報はアメリカに任せる」という役割分担がない。

この世界の日本は、

すでに情報主権を持った国家

なのである。

だから米国を敵として倒す必要もない。

「アメリカ支配から解放される」という物語さえ必要ない。

もっと先へ行っている。

アメリカは同盟国としてどこかに存在しているのだろう。

しかし日本は、自分のことを自分で処理できる。

これは反米ナショナリズムではない。

むしろ「ポスト対米依存」である。

『VIVANT』は未来の日本国家をシミュレーションしているのではないか

そう考えると、前作から続く巨額制作費、海外ロケ、2クールという異例の放送期間、実在国家をかなり積極的に世界観へ組み込むこと、中国系情報機関を思わせる存在まで正面から扱うこと、陸軍中野学校や「リアル別班」をTBS自身が報道番組で取り上げたこと、別班を恐ろしい秘密警察ではなく国を守る主人公側として描いていること、AIハヤトを日本側の自前の分析基盤として登場させたこと、そして本来ならこの種の物語に巨大な存在感を持つはずのアメリカをほとんど物語のエンジンにしていないこと。

これらが少しずつつながってくる。

もちろん、これは「政府がTBSへ命令して作らせている」と証明する話ではない。

「秘密の宣伝予算が流れている」と断定する話でもない。

その証拠は現在確認できない。

だが、国家による直接的なプロパガンダでなければ社会的な意味がないということでもない。

むしろ、時代そのものが変化した結果として、政治、防衛、行政、産業、メディア、大衆文化が同じ方向へ動き始めることの方が歴史的には重要かもしれない。

政府は国家情報機能を強化する。

防衛省は衛星コンステレーションを作る。

内閣府は他国の測位衛星がなくても測位可能なQZSS体制を作る。

デジタル庁は国産クラウドと国産基盤モデルを組み合わせ、AIの「日本の自律性」を確保しようとする。

米国は同盟国に対し「もっと自分自身で防衛能力を持て」と要求する。

そしてテレビでは、日本独自の諜報組織が世界中を駆け回る『VIVANT』が半年間放送される。

これは、誰か一人の脚本家が作った物語というよりも、

時代そのものが書き始めた物語

なのかもしれない。

「国家意志」と「時代精神」の間

この現象を国家意志と呼ぶべきなのか、それとも日本人が何かを思い出し始めた「民族的な目覚め」と呼ぶべきなのか。

おそらく、その中間なのだと思う。

国家が何かを必要とし始める。

人々も同じ不安を感じ始める。

過去に封印された歴史が掘り起こされる。

陸軍中野学校が再び語られる。

明石元二郎が思い出される。

公安経験者の話が普通のYouTubeで聞かれる。

「スパイ防止」「HUMINT」「カウンターインテリジェンス」という言葉が、特殊な軍事マニアだけのものではなくなっていく。

その変化をテレビドラマが吸収し、さらに大衆へ返していく。

大衆が受け入れるから、政治も制度を作りやすくなる。

制度が変わるから、作品もさらに踏み込める。

誰かが全部を指揮している必要はない。

社会全体が一つのフィードバックループになっていく。

その時、「国家意志」と「時代精神」を厳密に分けること自体が難しくなる。

戦後日本から、ポスト戦後日本へ

1945年以降の日本は、ある意味で非常に成功した特殊国家だった。

安全保障の巨大な部分を米国へ委ね、自国は経済と生活の再建へ集中した。

それによって世界有数の経済大国になった。

だから戦後体制を単純に「悪かった」「属国だった」と切り捨てるのも違う。

その時代には合理性があった。

しかし、その合理性を成立させていた世界が変われば、日本も変わらなければならない。

アメリカは消えない。

日米同盟もおそらく簡単には消えない。

しかし「アメリカが最後は何とかしてくれる」という心理的前提は薄れていく。

そこで必要になるのが、

軍事的な独り立ち。

情報的な独り立ち。

測位の独り立ち。

宇宙の独り立ち。

通信の独り立ち。

AIの独り立ち。

そして何より、

自分の目で世界を見て、自分の頭で判断する国家になること

なのだろう。

それを「独立」と呼ぶと、アメリカとの対立を連想してしまう。

しかし実際にはそうではない。

友人から離れるのではなく、友人にいつまでも全部やってもらう子供ではなくなる。

それが「独り立ち」である。

そして『VIVANT』の日本は、もう独り立ちしている。

アメリカに聞かなくても世界を見ている。

アメリカに頼らなくても外国へ人を出す。

中国の情報勢力とも直接渡り合う。

自分たちで情報を集める。

自分たちのAIで解析する。

自分たちで判断する。

自分たちで行動する。

だからこの作品における最大の伏線は、「別班が実在するかどうか」ではないのかもしれない。

最大の伏線は、

本来ならそこにいるはずのアメリカが、いないこと。

なのではないか。

『VIVANT』は「日本版CIA」を描くドラマではない。

もっと大きなものを描いている。

戦後80年間、日本が必要としなかった、あるいは持たないことを選択してきた「自分の目、自分の耳、自分の脳」を再び持つ国家。

長射程ミサイルだけではない。

衛星だけでもない。

別班だけでもない。

AIだけでもない。

それら全部を接続した、一つの国家システムである。

そしてそれは、完全な空想ではなくなりつつある。

国家情報局が生まれ、衛星コンステレーションが進み、みちびきが他国衛星なしでも測位できる体制へ向かい、ガバメントAIでは国産クラウドと国産LLMが実際に組み合わされ始めている。現実の日本が少しずつ追いついているのだ。(内閣府)

2023年の『VIVANT』を見た時には、別班は奇想天外なフィクションに見えた。

2026年に見ると、その周囲の世界の方が急速に現実味を帯びている。

そしておそらく2030年代になって振り返った時、

「あのドラマは随分先の日本を描いていた」

という評価になっている可能性もある。

忍者、明石工作、陸軍中野学校、秘密戦、残置型の情報活動――それらをそのまま復活させるのではない。

そこに衛星、サイバー、AI、量子、無人機、データ解析を接続し、21世紀版へ作り直していく。

過去へ戻るのではない。

一度忘れたものを思い出しながら、未来へ進む。

『VIVANT』という作品の奇妙な迫力は、そこから来ているのかもしれない。

そして半年という異例の長さと、1年に及ぶ撮影と、世界を飛び回る巨大な制作規模を考えた時、この作品を単なる「人気ドラマの続編」として見るだけでは、どうにも説明しきれない何かが残る。

それが秘密の国家プロジェクトなのかどうかは分からない。

だが少なくとも、

日本という国家がどこへ向かおうとしているのかを考える上で、『VIVANT』ほど象徴的な大衆作品は、現在ほかにあまり見当たらない。

これは「別班は本当に存在するのか」という話より、ずっと大きな話なのだ。

問われているのは秘密部隊の実在ではない。

米国が何でもやってくれる時代が終わったとき、日本は自分の目で世界を見ることができるのか。

『VIVANT』は、その問いに対する一つの未来予想図なのかもしれない。

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