実質金利差から占う円安の行方～急騰する長期金利を受けて～

実質金利差と円安
前回は2026年について「ドル安でも円安」が一過性の現象なのか、それとも為替市場に現れた新常態なのかを見極める年になると議論しました：

この際、「円安の背景が異常に低い実質金利や外貨の流出しやすい需給構造だとすれば、FRBの利下げだけで円安相場が終わる可能性は低い」とも述べました。需給構造については過去のnoteで繰り返し論じている通りで、近年、日本の国際収支では複数の構成項目で大きな変化が見て取れます。総じて「日本が外貨の取りにくい国になっている」という事実は否定できないでしょう。為替は最終的には需給面で決まる以上、この点は依然重要です。

とはいえ、金利面からの分析も蔑ろにできるわけではなく、ここから円安を修正できる余地も見出せます。どうも「唐鎌≒国際収支≒需給分析」というイメージが強烈に根付いているようで、同時に「唐鎌≒金利意味ないと思ってる」というイメージも肌身に感じておりまして・・・金利についても一筆しておこうと考えた次第です。ご参考になれば幸いです。

目下、長期金利1.9％台到達など、長い期間の金利急騰も差が割れ始めていますので、テーマとしてはちょうどタイミング良さそうです：