そのためらいが命を奪う――女性への心肺蘇生とAEDをめぐる誤解
はじめに
「女性にAEDを使うと訴えられるらしい」
そんな話を聞いて、手が止まりそうになったことはないでしょうか。
助けたい。
でも、誤解されたらどうしよう。
胸に触れたことを問題にされたらどうしよう。
助からなかったら責任を問われるのではないか。
こうした不安は、ただの気のせいではありません。日本蘇生協議会（JRC）は、市民救助者がCPRをためらう背景として、パニックなどに加え、**「女性傷病者へのCPR」**のような潜在的障壁を教育で扱うべきだとしています。つまり、女性への救命でためらいが生じうること自体は、すでに公的ガイドラインの視野に入っている課題です。 (JRC 日本蘇生協議会 -)
この記事は、「勇気を出そう」と気合いを入れるためのものではありません。必要なのは、噂をさらに広げることではなく、確認できる事実を並べることです。そこで本稿では、警察庁への取材を含むファクトチェック、厚生労働省の通知、JRC蘇生ガイドライン、消防庁統計、日本AED財団の案内、査読付き研究をもとに、女性への心肺蘇生とAEDをめぐる誤解を整理します。 (日本ファクトチェックセンター (JFC))
まず、何を確認したのか
このテーマでいちばん危ないのは、「聞いたことがある話」を「確認された事実」だと思い込むことです。そこで今回は、少なくとも公開情報としてたどれる範囲で、
1）日本で本当に訴訟や被害届の確認例があるのか
2）一般市民のAED使用は法的にどう整理されているのか
3）女性が実際に救命を受けにくいという実証があるのか
4）現場では何をどうすべきか
の4点を確認しました。JFCは警察庁に取材し、「そのような事例は把握していない」との回答を得ています。また、AED関連法に詳しい弁護士が、判例検索でも該当事例を見当たらないと説明しています。 (日本ファクトチェックセンター (JFC))
ここで大切なのは、「把握していない」ことは「この世に絶対ゼロ」と証明したわけではない、という点です。JFC自身も、その点は明確に留保しています。けれども少なくとも、“よくある実話”のように語れるだけの確認済み事例は見当たらない。これが、公開情報ベースでの現在地です。 (日本ファクトチェックセンター (JFC))
「訴えられる」は、本当に確認されているのか
結論から言えば、日本で**「女性に心肺蘇生やAEDを行った一般救助者が、その救命行為自体を理由に訴えられた」確認済みの代表的裁判例は見当たりません。** JFCの記事では、警察庁が「把握していない」と回答し、弁護士も裁判例を知らないと説明しています。 (日本ファクトチェックセンター (JFC))
この点で象徴的なのが、2025年に話題になった「AEDで女性を助けたら被害届を出された」という趣旨の情報です。JFCはこの種の拡散を検証し、必要なときはためらわず女性にもAEDを使うべきだと整理しました。日本AED財団も、女性へのAED使用をためらわないように情報提供を行っています。 (日本ファクトチェックセンター (JFC))
ここが大事
不安は広く流通している。けれど、その不安をそのまま裏づける確認済み事例は乏しい。
法律は、どう整理しているのか
厚生労働省の2004年通知は、一般市民が救命の現場でAEDを使うことについて、一般的に反復継続性が認められず、医師法違反にはならないと整理しています。さらに、人命救助のためやむを得ず行った場合には、刑事・民事責任についても、関係法令に照らして**「免責されるべきであろう」と述べています。加えて同通知は、一般市民が安心感・自信をもって積極的に救命に取り組めるようにするべきだ**としています。 (厚生労働省)
ただし、ここは言い過ぎないことが大切です。厚労省通知は、**「何があっても絶対・無条件に免責される」**とまで書いているわけではありません。そうではなく、善意の人命救助行為は責任を問われない方向で解すべきだという整理です。 (厚生労働省)
その考え方を、救命講習テキストとしてかなり分かりやすく説明しているのが京都市消防局です。同テキストは、民法698条の緊急事務管理と刑法37条の緊急避難を踏まえ、善意に基づき注意義務を尽くして心肺蘇生を実施した場合、民事上・刑事上の責任を問われることはないと考えられると整理しています。 (京都市)
誤解しやすい点Q&A
Q. 法的にゼロリスクなのですか。
A. そこまでの意味ではありません。けれど、善意で標準手順に沿って行った救命行為は、法的に守られる方向で整理されている、という理解がいちばん正確です。 (厚生労働省)
では、どこからが危ういのか
ここで気になるのは、「結局どこまでなら救命で、どこからが問題なのか」という線引きでしょう。答えは、実はそれほど複雑ではありません。救命のために必要だったか、標準手順に沿っていたかです。 (JRC 日本蘇生協議会 -)
JRCの一次救命処置では、反応がない、または反応の有無に迷う場合は119番通報を行い、普段どおりの呼吸がない、または判断に迷う場合には、胸骨圧迫による有害事象を恐れず、ただちに胸骨圧迫からCPRを開始するとされています。胸骨圧迫は胸骨の下半分、深さは約5cm、テンポは1分あたり100〜120回です。訓練を受けていない救助者は胸骨圧迫のみでもよく、AED到着後は音声案内に従って対応します。 (JRC 日本蘇生協議会 -)
つまり、胸骨圧迫も、AEDパッドを貼るために胸に触れることも、手順どおりなら救命行為そのものです。逆に、救命目的から外れた不必要な接触や、音声案内を無視した危険な操作は別問題です。線引きの軸は、見た目の印象ではなく、救命手順として必要だったかどうかにあります。 (JRC 日本蘇生協議会 -)
現場では、この順で動く
ここはできるだけ単純に覚えたほうがいいです。
1 反応をみる
肩をたたき、反応がない、または判断に迷うなら次へ進みます。 (JRC 日本蘇生協議会 -)
2 119番とAEDを頼む
「あなたは119番」「あなたはAEDを持ってきてください」と具体的に指名します。 (JRC 日本蘇生協議会 -)
3 胸骨圧迫を始める
普段どおりの呼吸がない、または判断に迷うなら、胸骨圧迫を開始します。テンポは1分間100〜120回、深さは約5cmです。 (JRC 日本蘇生協議会 -)
4 AEDが来たらすぐ使う
電源を入れ、音声案内に従います。解析中やショック時は誰も触れません。 (JRC 日本蘇生協議会 -)
5 女性への配慮は“救命を止めない範囲で”行う
パッドを素肌に直接貼れるなら、ブラジャーは必ずしも外す必要はありません。余裕があれば、パッドを貼ったあとに上着やタオルで覆ってよいとされています。大事なのは、電気ショックを遅らせないことです。 (日本AED財団)
ここが大事
女性だから待つ、ではありません。
女性でもためらわず救命し、必要な配慮は手際よく行う。
「女性は救助を受けにくい」は本当か
ここは、この記事の核です。噂が問題なのは不快だからではありません。救命の機会を減らす可能性があるからです。
2018年の米国研究では、公衆の場で心停止を起こした成人について、バイスタンダーCPRを受けた割合は女性39％、男性45％で、男性のほうが有意にCPRを受けやすいという結果でした。しかも、バイスタンダーCPRは退院時生存と関連していました。 (PubMed)
この傾向は米国だけの特殊事情とは言い切れません。Pan-Asianの共同研究でも、成人のバイスタンダーCPR受領には男女差があり、その差は自宅か公共の場かでも異なると報告されています。JRCが普及・教育の章で、BLSトレーニングや市民向け教育プログラムに、**「女性傷病者へのCPR」**のような潜在的障壁を克服する情報を含めるべきだとしているのは、まさにこの問題意識からです。 (PubMed)
ここが大事
「女性相手だとためらいが起きうる」こと自体は、研究でもガイドラインでも認識されている課題です。
本当に怖いのは、助けたことではなく、助けなかったことかもしれない
では、そのためらいは何を失わせるのでしょうか。
消防庁が2026年1月に公表した「令和7年版 救急・救助の現況」によると、2024年中に一般市民が目撃した心原性心肺機能停止傷病者は2万7769人でした。そのうち一般市民が心肺蘇生を実施した傷病者の1か月後生存率は15.3％、実施しなかった場合は7.9％でした。1か月後社会復帰率は、心肺蘇生を実施した場合10.4％、実施しなかった場合3.7％です。さらに、市民がAEDで除細動を実施した傷病者では、1か月後生存率53.6％、1か月後社会復帰率44.4％でした。 (防災科学技術研究所)
数字はかなりはっきりしています。
市民が動いたかどうかで、結果は大きく変わる。
だから厚労省通知は、一般市民が安心感と自信をもって積極的に救命に取り組めるようにするべきだと書いているのです。制度側は、ためらいが命に響くことを分かっています。 (厚生労働省)
学校・職場・地域で共有しておきたいこと
この問題を、個人の勇気だけに押しつけるのはあまり賢くありません。必要なのは、場としての合意です。
学校や職場の救命講習では、
女性にもためらわずAEDを使ってよいこと
必要最小限の露出でよいこと
パッド装着後は上着やタオルで覆ってよいこと
周囲に役割分担を頼むこと
をセットで教えるべきです。JRCも、市民救助者が直面する潜在的障壁を克服する情報を教育に含めるべきだとしています。 (JRC 日本蘇生協議会 -)
とくに学校では、この論点は教職員だけのものではありません。救命教育は、手技だけでなく、目の前の命に対して社会がどう振る舞うかを学ぶ機会でもあります。噂ではなく、公的資料とガイドラインに基づいて共有することが、結果として子どもたちの安心にもつながります。 (JRC 日本蘇生協議会 -)
おわりに
人は、知らないから止まるとは限りません。
知っていても、怖ければ止まります。
だから必要なのは、知識の量だけではなく、不安を事実でほどくことです。
少なくとも公開情報ベースでは、「女性にAEDや心肺蘇生をした一般救助者が、その行為自体を理由に訴えられた」という確認済みの代表例は見当たりません。一方で、女性への救命にはためらいが生じやすいこと、そして市民のCPRやAEDが生存率・社会復帰率を押し上げることは、かなり明確です。 (日本ファクトチェックセンター (JFC))
必要なのは、英雄的な覚悟ではないのだと思います。
手順を知ること。
配慮の仕方を知ること。
そして、助けるために動いてよいと社会で確認し合うことです。
命の前で、手が止まらない。
そのために、まず止めているものの正体を見抜かなければなりません。 (厚生労働省)
