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「DX推進人材」を3つの切り口から解説

はじめに

まずは以下の絵をご覧ください。

デジタル社会の人材像
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/skill_standard/main.html

こちらは経済産業省が示す「デジタル社会の人材像」です。この絵はデジタル社会に生きる人材を網羅的に書いたようですが、子どもや高齢者向けのパソコン教室までもが対象に含んでいるため、正直かなり解釈が難しい図だと感じました。

この絵はどう読み取ったらよいのでしょうか? 今回は、こちらを私なりに解説していきます。


「デジタル社会の人材像」ピラミッドの解説

1. DX推進人材は必ずしもプログラマではない

まず、今回注目したい「DX推進人材」は右の中ほどにある点です。右の山が一般的な事業会社、それに対して左の山はITベンダーのようですが、左でいうところの「ニーズに応じてシステム設計ができる人材」に相当するところにDX人材が書かれています。すなわち、プログラマとは対応しておりません。ここに第一のポイントを感じました。

もちろん、DX推進人材がプログラマの知識を持っているに越したことはないのですが、これまで述べてきているように、プログラマだけがDX推進人材ではなく、具体的にはビジネスアーキテクトをはじめに様々な人材が必要なので、プログラマとは明確にレイヤーを分けたのだと考えられます。

2. DX推進人材は「世の中一般」のDXリテラシーを持っていなければいけない

一方で、この図に一番下には子どもや高齢者から書かれています。ビジネスマンだけを対象とするならこのレイヤーは不要な気がします。これは何故なのでしょうか?

これはやはり一般教養としてのデジタルリテラシーの大事さも訴えているのだと読み取れます。これが一番の土台としてあるので、

DX推進人材=基本のデジタルリテラシー+その人の専門分野

と言えるのではないでしょうか。

3. DX推進人材は、経営層と一般ビジネスパーソンの間をつなぐ存在が期待される

DX推進人材は右の山の真ん中にいます。上にCxOと呼ばれる経営層、下に一般ビジネスパーソンがいます。これは、DX推進人材=部長・課長といったミドルマネージャということでしょうか? 当然そうではないと思います。

ここで、間に置いたのは「両者を繋ぐ橋渡し役」を期待したからだと考えられます。具体的には、そのような経営層が推進する方向に一般ビジネスパーソンが実務を行う際に、デジタルの知識に加えることで、より価値が高まるように解決することが求められているのではないでしょうか。いまや「セキュリティ」や「デザイン力」も求められるスキルとして挙げられています。DX推進人材は、ベースとなる自身のスキルに、デジタルの力を掛け合わせることで企業のDXをますます推進することが求められてるのでしょう。

DX推進人材は「ニーズを形にできる人材」 #一枚絵図

おわりに

このサイトでは、ほかにもDX人材に関する記事をいくつも書いております。ぜひそちらもお読みいただきコメントなどお寄せいただけますとありがたいです。

(つづく)

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