2面が始まったかな
昔、メディアはこんなことを放送していたそうです。
厚生年金保険の基本的な考え方がこれだそうです pic.twitter.com/thAB1ORsMa
— 真実の扉 (@chan79140571) June 3, 2022
年金制度の生みの親とも言われる花澤武夫氏の回顧録だといいます。氏は、年金制度について、このように語っているそうです。
それで、いよいよこの法律ができるということになった時、すぐに考えたのはこの膨大な資金の運用ですね。(中略)何十兆円もあるから、一流の銀行だってかなわない(中略)。そうすると、厚生省の連中がOBになったときの勤め口に困らない。何千人だって大丈夫だと。年金保険の掛け金を直接持ってきて運営すれば、年金を払うのは先のことだから、今のうちに、どんどん使ってしまっても構わない。
政府なんてものは、ちっとも国民のためになんて働いていないんじゃないか?という疑問について、見事に答えを出してくれている内容だと思います。
今やこんな内容を堂々と放送してくれるメディアなんて、どこを見渡してもないと思います。陰謀論が、面白おかしく「エンタメ」だった頃の話と考えればいいのかもしれません。
しかし、状況は一変しました。陰謀論とされてきたような話は、エンタメでも何でもなく、今や私たちの目の前に現実となってあらわれてきているのです。
もちろん、ワクチンもそのひとつです。
まだまだ、ワクチンを打てというメディアもいるので、その言い分を聞いてみたりもします。
「こねくり回す」という言葉がありますが、まさにそれです。論点をこねくり回すので、何だかよく分からない議論になります。
そして、最後にこうやって結ばれます。
以上の事実から言えることは、追加接種の必要性だ。実は、ワクチン接種群に感染者が多いという観察結果は、イギリスなど海外でも報告されている。これは、観察研究が抱える構造的バイアスを反映しているのだろう。臨床研究の専門家にとって、このような問題の存在は常識だ。だからこそ、世界はワクチンの免疫が低下したことを踏まえて、3回目、4回目と追加接種を進めている。
「ワクチン打つとコロナかかりやすい説が眉唾な訳」
2022年6月9日より引用
この複雑にこねくり回した議論に納得して、「よし、追加接種が必要だ!」という人は、ドンドン打てばいいです。
けれども、兼ねてよりワクチンが免疫機能に及ぼす深刻な影響を懸念していた人たちからすると、「これは、どう説明できるの?」ということになります。
2020年のHIV感染者年間新規報告数が大幅に減少した一方で、AIDS患者年間新規報告数は4年ぶりに増加していたことがこのたび明らかになった。昨今、癌領域などで、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響による診療の遅れが指摘されているが(関連記事:パンデミックによる癌の診断遅れは日本でも)、HIV/AIDSにおいても同様のようだ。これは、エイズ発生動向年報に基づくもので、詳細は、国立感染症研究所による病原微生物検出情報(IASR)2021年10月号に報告された。
「コロナの影響か、新規AIDS患者が4年ぶりに増加」
2021年11月12日より引用
コロナの影響で診察が遅れているため、癌やエイズが増えている?診療の遅れ?そうなのか?
私は、メディアがこねくり回した小難しい議論よりも、こうしたシンプルな疑問や事象に対して、どのように説明できるのかに関心があります。
そして、以前から指摘され続けているワクチンの危険性、免疫機能に与える悪影響については、やはりその可能性を排除できないと思うほかないと考えています。
でも正直、どちらでも構いません。みんな、信じた道を行きましょう。それぞれが、自分が信じる道を進んでいけばいいと思います。
ただ、こういうのはいただけません。
接種者の本音だそうです。pic.twitter.com/6HBRXzqjxz
— shirobey (@tamagom) June 4, 2022
自分自身で選択した結果なのに、(しかも、今まで散々叩いてきた)ワクチンを反対してきた人たちに対して、恨めしいだの、憎らしいだの・・・そういう性根だったから、打っちゃったのかなぁ・・・などと思ったりもしてしまいます。
そういう意味では、ただのブーメラン?
騙されたと思うのなら、恨めしいとか、憎らしいとか感情をぶつける相手は、ワクチンに反対してきた人たちではなく、それを仕掛けた政府やメディア、製薬会社であるべきでしょう。
こんな文書があります。

交付限度額の算定に当たっては、新型コロナワクチン3回目接種者割合及びウクライナからの避難民の受入人数を考慮して算定する こととしています。
「新型コロナウイルス感染症対応地方創生臨時交付金の取扱について」より引用
ふぁっ!?
まぁ、ウクライナの話もありますが、これは一旦、置いておきます(てか、どんだけツッコミどころだらけなんだよ~)。
政府が、交付金を餌にして、地方自治体にワクチン接種を推し進めようとしているわけです。仮に恨めしいだの、憎らしいだの言うのであれば、こっちに向けてでしょ???
弱い者には吠えられるけど、強い者には吠えられないということでしょうか。
ただし、そうやって政府やメディア、製薬会社に感情をぶつけてみたところで、もう出口はないかもしません。
Covidワクチンを接種した後に重篤な副作用が出た場合、米国の法廷では基本的に誰も非難できないと弁護士はCNBCに語っている。
連邦政府はファイザーやモデナのような企業に、自社のワクチンで意図せず何か問題が発生した場合の責任を免除することを認めているのだ。
「ダラスの労働雇用弁護士であるロッジ・ダン氏は、「包括的な免責法が成立するのは非常にまれなことです。「製薬会社は通常、この法律であまり責任を問われないのです。
「You can’t sue Pfizer or Moderna if you have severe Covid vaccine side effects. The government likely won’t compensate you for damages either」
2020年12月17日より引用(機械翻訳)
誰も責任を取らないような仕組みで、最初から動いていると思います。だから・・・だから、あれほど言ったのです。
で、申し訳ないですけど、もうワクチンの話は終わりました。
既に次の局面に移りつつあります。言われ続けていた食料に関する懸念が、いよいよ現実のものとして、姿を現そうとしています。
スーパーマリオで言えば、既に次のステージに移行しています。1面は、もう終わっていて、2面に入っているのです。うかうかしていられません。
ドゥルドゥルドゥル・・・
ドゥルドゥルドゥル・・・
正直、1面は、そんなに難しくなかったと思います。割とガバガバでした。これから徐々に難しくなっていくはずです。
だからなおさら、1面のことなんて引きずっている暇はないのです。そんなことも、既に散々言ってきたことです。
正直、コロナやらワクチンやらの波のやり過ごし方は簡単です。ワクチンを打たず、薬やサプリメントで解決していく方法があります。そんなに難しいことではありません。そういう意味では、さして重大な問題ではないとも言えます。
しかし、この後、もっと重大な問題、即ち社会経済システムの崩壊だったり、食糧危機だったり、さらにその後の問題もあることでしょう・・・私たちは、そういう問題に対応できないといけないのです。
第二幕スタートです。
当然、3面だってあります。こんなところで、やられるわけにもいきません。
まだまだいきますよっ!
