[決算書の読み方②]簿記・会計知識ゼロから学べる！決算書超入門 section2 ｢貸借対照表｣って何？基礎編

このnoteでは、｢自社の決算書の数字を経営改善のツールとして活用したいけれど、どうも決算書がうまく理解できずに悩んでいる、中小・零細企業の経営者さんや新人銀行マンの方｣に向けて、実践的な内容をお届けしていきます。

―――

この記事をお読みの方に、特別なお知らせです。

私が経営者だった頃に、自社で実際に使っていた「3ステップで経常利益の予測ができるExcelシート」（マニュアル付き）をプレゼントします！

現場で“数字の見える化”に役立った実践ツールです。よろしければ、下記のnote記事からダウンロードしてお使いください。

決算が終わってから“振り返る”のか。
それとも、決算に向かって“結果をつくる”のか。この違いが、経営の明暗を分けます。

―――

※section2の概要だけ知りたい、という方にはAIによる音声解説をご用意しています。

それではここから、｢貸借対照表｣を学んでいきましょう！

まずは、自社の「過去3～5期分の決算書」をご用意ください。

なお、section2で使用する演習問題（⑬～⑲）は、PDFファイルでダウンロードできます。事前にプリントアウトしてお使いください⇓⇓⇓

・貸借対照表とは…
貸借対照表とは、会社の決算時点における「財政状態」を示す財務諸表です。

この表を見ることで、これまでの事業活動の結果として、どんな資産（財産）を持ち、どれだけの負債（借金）があるのかがわかります。

また、「資産・負債・資本」の関係から、会社の財政的な“骨格”を読み取ることができます。

■貸借対照表を単純化すると…

さて、ここからはいよいよ「貸借対照表」の枠組みに入っていきます。

おそらく多くの方が、「損益計算書よりもハードルが高そうだ」と感じるのが、この貸借対照表ではないでしょうか。

損益計算書は、収益と費用の差し引きによって利益を求めるため、構造的にもイメージしやすかったと思います。

一方で、これから学ぶ貸借対照表には、「資産」「負債」「純資産」といった、日常ではあまり使わない言葉が登場します。

実を言えば、私も最初に貸借対照表を見たときは、意味のわからない言葉と数字の並びに戸惑い、「これは一体何を示しているんだろう？」と首をかしげたのを今でも覚えています。

それでは、まずは貸借対照表の“全体像”から見ていくことにしましょう。

全体の構造をつかむことで、ひとつひとつの項目がどんな意味を持つのか、ぐっと理解しやすくなります。

さて、貸借対照表は別名「バランスシート（B/S）」とも呼ばれ、その名のとおり、左右の合計額が必ず一致するようにできています。

では、「なぜ左右がピタリと一致するのか？」

その仕組みを、これからわかりやすく解説していきましょう。

この“枠組み”さえ理解できれば、貸借対照表は決してむずかしいものではありません。

まず押さえておきたいのは、貸借対照表は「資本」と「資産」から成り立っているということです。


図のように、貸借対照表は大きく「左側」と「右側」、2つの箱に分かれています。

右側は「資本」と呼ばれ、どこからお金を調達してきたのか、つまり「お金の出所とその金額」を示しています。

一方、左側は「資産」と呼ばれ、そのお金を使って会社がどんな財産を築いたのか、決算時点での「財産の中身と金額」を表しています。

ではここで、「資本」と「資産」の関係を、もう少しわかりやすくするために、かんたんな例で考えてみましょう。

上の図は、自分の資金で3,000万円の家を購入した場合の貸借対照表です。

この図を見ると、右側の「資本」にあたる自分の資金3,000万円が“お金の出所”であり、左側の「資産」にあたる3,000万円の家が“お金の使い途”になっていることがわかります。

つまり、右側の3,000万円という現金が、左側の3,000万円の価値を持つ家という形に変わっただけなのです。

このようにして、資産の合計額（左側）と資本の合計額（右側）は、つねに一致します。

これこそが、貸借対照表のもっとも基本的な考え方です。

■右側の資本が大きく2つに変化する

つづいて、図のように右側の「資本」は、さらに2つの箱「他人資本」と「株主資本」に分かれます。

では、この「他人資本」と「株主資本」を、もう少しかんたんな例で考えてみましょう。

上の図は、「自分のお金1,000万円」と「銀行からの借入金2,000万円」で家を購入した場合の貸借対照表です。

ここでは、右側の「資本」が2つに分かれています。

自分で出したお金1,000万円が株主資本、銀行から借りたお金2,000万円が他人資本です。

それでは、この貸借対照表をもとに、他人資本と株主資本の違いについて、もう少し詳しく見ていきましょう。

・他人資本とは…
「他人資本」とは、他人から借りているお金のことを指します。

つまり、返済の期限があり、必ず返さなければならないお金…いわゆる「借金」です。

Aさんの例では、銀行から借りた2,000万円が「他人資本」にあたります。
この「他人資本」は、会計の世界では負債（ふさい）と呼ばれます。

・株主資本とは…
Aさんの例では、3,000万円の家を購入するために、2,000万円を銀行から借り、残りの1,000万円を自分の資金でまかなっています。

このときのAさん自身が出したお金1,000万円。これが、会計でいうところの「株主資本」にあたります。

「株主資本」とは、自分で出したお金のことで、会社にとっての事業を始めるための元手（もとで）となる資本を意味します。

このお金は返済の必要がないという点が特徴で、最終的には会計上、「純資産」という名前で表されます。

ちなみに、会計の世界では、貸借対照表の右側（資本）を「貸方」、左側（資産）を「借方」と呼びます。

つまり、右側が「お金を貸してくれた人たち」、左側が「そのお金を借りて運用している人」という関係になっているのです。

つまり、同じお金を「出所」と「使い途」という2つの側面から見ているため、貸借対照表では、右側と左側の総額がつねに一致する仕組みになっています。

ここでもう一度、標準的な貸借対照表を見てみましょう。

科目や数字がたくさん並んでいる表も、整理・集約すると右側のようにシンプルな形にまとめられます。

これが、貸借対照表の基本的な枠組みです。

▶それでは、演習⑬自社の直前期の貸借対照表から、資産、負債、純資産をチェックしてみましょう。

■大きな数字から小さな数字へ！

貸借対照表は、まず「大きな数字」から見ると、全体の構造がつかみやすくなります。

①　資産の金額は？
②　負債の金額は？
③　純資産の金額は？

さて、新聞やニュースなどで、「債務超過」という言葉を目にしたことがある方も多いでしょう。

では、①資産 ②負債 ③純資産の視点から、債務超過がどのような状態かを見てみましょう。

債務超過とは、会社が抱える負債（借金）の総額が、資産の総額を上回っている状態を指します。

言い換えると、貸借対照表の左側にある資産をすべて現金化したとしても、右側の負債（借金）を全て返済できない状態です。

債務超過になったからといって、すぐに倒産するわけではありません。

しかし、将来的な資金繰りや会社運営に大きな影響が出る可能性が高く、注意が必要です。

では、ここで債務超過の状態を図解してみましょう。

債務超過とは、図のように①資産合計から②負債合計を引くと、③純資産合計がマイナスになる貸借対照表の状態を指します。

ちなみに、債務超過の反対は資産超過と呼ばれ、

①資産合計 − ②負債合計 ＝ ③純資産合計がプラスになっている状態です。

■3つの大きな数字を図で表現してみましょう

「数字が並んでいるだけで、科目の意味もよくわからない。どこをどう見ればいいのか、何が良くて何が悪いのか、次にどうすればいいのか……」

初めて貸借対照表を見たとき、多くの方がこう感じたのではないでしょうか。

そんなときの対応策としておすすめなのが、「数字を図に置き換えて考えてみる」ことです。

こうすることで、自社の貸借対照表の全体のアウトラインがぐっとイメージしやすくなります。

では、実際にやってみましょう。イメージとしては、下の図のような形になります。

では、ここからB社さんの数字を使って、貸借対照表を図に置き換えてみましょう。

まずは、貸借対照表から①資産合計額 ②負債合計額 ③純資産合計額を抜き出します。

次に、縦軸に資産合計額を設定し、数字を図として表していきます。

下の図が、B社さんの貸借対照表の数字を、イメージしやすいように図に置き換えたものです。

▶それでは、演習⑭自社の直前期の貸借対照表を図で表現してみましょう。

1. 基本ルール

• 縦軸：20マス

• 1マスあたりの金額は、資産合計 ÷ 20

• 表中にはおおよその数値で収まるように調整

2. 例

3. 使い方

1. 資産合計を確認 → 1マスあたりの金額を計算

2. 負債・純資産も同じスケールで縦軸に収める

3. これで、貸借対照表全体を縦軸20マスの図でイメージ可能
   

※演習⑬での数字を図に置き換える方法は、このセクションの後半でも活用します。ぜひしっかりマスターしておいてください！

■自己資本比率に捕らわれなくてもいい！

「自己資本比率が高い会社は健全で、倒産リスクが低い」と、多くの参考書に書かれています。

私自身も社長時代、教科書どおりに自己資本比率を上げることを目標に、必死に経営に取り組んでいました。

また、過去に出版した私の本でも、最重要課題として「自己資本比率を上げていきましょう！」と記しています。

今改めて考えてみると、財務の最重要課題として「自己資本比率を上げること」が本当に正解だったのか、と疑問に感じています。

その理由のひとつは、企業の倒産情報を貸借対照表で確認すると、自己資本比率が高い企業でも破産しているケースが多く見られることです。

確かに、自己資本比率は融資審査の参考にもなりますし、比率が高い企業は倒産リスクが低い傾向にあることも事実です。

しかし一方で、「自己資本比率が高いから絶対倒産しない」「低いから必ず倒産する」という単純なものではない、ということも言えます。この点は、Section3を学んでいただければ理解できると思います。

こうした現実を踏まえて、もし自分が今経営者だったら、財務の目標としてまず掲げるのは、極めて当然ですが、「余裕を持って債務（借金）の支払いができる財務体質をつくること」になると思います。

日本企業は、もともと金融機関からの他人資本（借入）を活用しレバレッジをかけて企業規模や売上を拡大してきた歴史があります。

そのため、自己資本比率が低い傾向にあるのが現実です。

この状況を踏まえると、自己資本比率にこだわるよりも、金融機関との関係を円滑にし、必要なときに融資を受けられる財務体質を築くことのほうが、より賢明な目標ではないかと思います。

つまり、金融機関からの信頼を得ることで、必要な資金を融資してもらい、それを期日までに確実に返済する…という基本的な流れをスムーズに回せる財務体質を、皆さんには目指してほしいと思います。

※念のため補足ですが、ここで「自己資本比率を上げる必要はない」と言っているわけではありません。その点はご理解ください。

ここまでの内容を踏まえたうえで、次は自己資本比率の解説に入っていきたいと思います。

・自己資本比率の計算式は…

例としてＢ社さんの自己資本比率を計算してみます。

計算の結果、B社さんの自己資本比率は25％となります。

▶それでは、演習⑮自社の貸借対照表から5年間の自己資本比率をチェックしてみましょう。

自己資本比率のデータは、経済産業省の「令和5年中小企業実態基本調査速報（要旨）」で公表されています。

PDFの15ページにある「経済産業省が公表している自己資本比率」は、全産業の加重平均値です。参考としてご覧ください。

なお、業種ごとのデータについては、日本政策金融公庫の「小企業の経営指標調査」を参照してください。

※利用の手引き｢参考２ 経営指標掲載ページの見方｣をご一読ください。
※日本政策金融公庫の調査期間は2022年～2023年度で、コロナ禍を含むデータになっています。

さて、自己資本比率を上げるには、計算式の分母にあたる総資本を小さくする必要があります。具体的には、「負債＝返済義務のあるお金を減らす」という作業です。

自己資本比率（％）＝（純資産 ÷ 総資本）× 100

しかし、企業活動では、例えば

• 将来の売上や利益を確保するために長期借入金で設備投資をする

• 売れる商材が見つかり、そのために一時的に借入をする

といったケースは十分にあり得ます。このような場合、借入金が増える＝自己資本比率は下がることになります。

だからといって、自己資本比率を気にして設備投資を控えたり、一時的な借入をやめるのは現実的ではありません。さらに、借入金の返済や新たな借入をするたびに、比率は常に変動します。

これらの理由から、自己資本比率にはあまり捕らわれなくてもいい…というのがわたしの考えです。

■貸借対照表は最終的に5つの箱に変化する

貸借対照表は、図のように最初は2つの箱から始まり、3つの箱に分かれ、最終的には5つの箱に変化します。

こうして見ることで、貸借対照表の最終的な骨格がつかめるようになります。

■流動って…固定って何？

貸借対照表は最終的に、資産と負債の前に「流動」と「固定」という区分が付きます。

• 資産は ①流動資産 と ②固定資産

• 負債は ③流動負債 と ④固定負債

決算書は通常、1年単位で作成されるため、資産や負債の内容も

• 1年以内に現金化・返済されるもの（流動）

• 1年を超えて現金化・返済されるもの（固定）

に分けることが決まりとなっています。これをワンイヤールールと呼びます。

続いて、このワンイヤールールをもとに、①流動資産 ②固定資産 ③流動負債 ④固定負債 ⑤株主資本の内容を順に覚えていきましょう。

① 流動資産とは、1年以内に現金化できる資産のことを指します。
具体的には、

• 現金及び預金

• 受取手形、売掛金

• 商品、有価証券

などが該当します。

また、臨時的に使用される勘定科目である雑勘定も含まれ、例えば

• 前渡金、立替金、前払費用

• 貸付金、未収入金、仮払金

といった項目があります。

② 固定資産とは、会社が長期的に保有する資産のことで、

• 土地、建物、建物付属設備

• 車両運搬具、長期貸付金

などが該当します。

③ 流動負債とは、1年以内に支払わなければならない負債のことで、

• 支払手形、買掛金

• 短期借入金、未払金、未払費用、役員借入金

などが該当します。

④ 固定負債とは、支払義務が1年を超える負債のことで、

• 社債、長期借入金

• 退職給与引当金、役員借入金

などが該当します。

⑤ 株主資本とは、返済義務のない資本のことで、

• 資本金、利益剰余金

などが該当します。

図の①～⑤の定義に該当する勘定科目と金額を入れると、右側の貸借対照表が完成します。

▶それでは、演習⑯自社の直前期の貸借対照表から流動資産、固定資産、流動負債、固定負債、株主資本をチェックしてみましょう。

■5つの数字を図で表現してみましょう

では、B社さんの貸借対照表から、以下の各合計金額を抜き出して、図に置き換えてみましょう。

1. ①流動資産

2. ②固定資産

3. ③流動負債

4. ④固定負債

5. ⑤株主資本

これを図にすると、貸借対照表の全体像が直感的に把握しやすくなります。

▶それでは、演習⑯で抜き出した自社の数字を使って5つの数字を図に置き換えてみましょう。

1. 基本ルール

• 縦軸：20マス

• 1マスあたりの金額は、資産合計 ÷ 20

• 表中にはおおよその数値で収まるように調整

2. 例

3. 使い方

1.資産合計を確認 → 1マスあたりの金額を計算

2.負債・純資産も同じスケールで縦軸に収める

3.これで、貸借対照表全体を縦軸20マスの図でイメージ可能

■短期は短期…長期は長期

「流動って…固定って何？」のところでも解説した通り、決算書は一般的に1年単位で作成されます。

それに伴い、資産や負債も「1年以内のもの」と「1年を超えるもの」に分けることが決まりとなっています。

そこで、この決まりに基づき、5つの箱を流動と固定に分割すると、比較すべき対照が明確になってきます。

■流動資産VS流動負債…それって教科書どおりでいいの？

会社の財務で最も重要なのは資金繰りです。特に事業を継続するためには、短期の資金繰りを最優先で考える必要があります。

そのための指標のひとつが、財務の安全性を測る「流動比率」です。

上の図の①流動資産と③流動負債の対比を、「流動比率」と呼びます。

これは、1年以内に支払わなければならない負債に対して、1年以内に現金化できる資産の割合を示す指標です。

当然のことですが、1年以内に支払う負債よりも、現金化できる資産が多いほど、会社の経営は安定します。

▶それでは、演習⑱自社の貸借対照表から5年間の流動比率をチェックしてみましょう。

教科書的には、流動比率は120％～150％以上が安全といわれています。しかし、自己資本比率と同じように、「良い数値が出たから安心」というわけではないという点には注意が必要です。

繰り返しになりますが、① 流動資産とは「1年以内に現金化できるもの」の集まりで、

• 現金及び預金

• 受取手形、売掛金

• 商品（棚卸資産）、有価証券

などが該当します。

さらに、雑勘定と呼ばれる臨時的に適用される科目も含まれます。Section3で詳しく解説しますが、流動比率で安心できるかどうかは、この流動資産の中身次第です。

■固定資産VS「固定負債＋株主資本」

固定資産とは、会社が長期的に保有する資産のことで、

• 土地

• 建物

• 機械設備

などが該当します。
これらの固定資産への投資は、長期の資金で賄うことが重要です。

流動比率と同様に、長期の資金繰りに対する対比も、図で確認しておくと理解しやすくなります。

この対比は固定長期適合率と呼ばれ、「会社が保有する固定資産を、長期の資金（固定負債＋自己資本）でどの程度賄えているか」を示す指標です。

つまり、機械や建物など長期に使用する固定資産を、安定した資金で購入できているかが、この指標からわかります。

固定資産は長期間にわたり使用されるため、返済義務のない自己資本や長期借入金の範囲内で投資することが基本となります。

固定資産の額が固定負債＋株主資本より少ない場合、長期の支払能力に余裕があり、無理のない投資をしていると判断できます。

一般的には、固定長期適合率が100％以下であれば、長期の支払い能力に問題はないとされています。

▶それでは、演習⑲自社の貸借対照表から5年間の固定長期適合率をチェックしてみましょう。

■流動比率VS固定長期適合率…は裏表の関係！

さて、次の図は、「流動比率が危険な形」と「固定長期適合率が危険な形」を合わせたものです。

この図を、貸借対照表の原則に沿って見て、財務のバランスを考えてみましょう。

貸借対照表では、右側の資金を左側が運用する形になり、

• 短期の資金は短期の資産

• 長期の資金は長期の資産

で運用されるのが基本です。

つまり、固定資産は長期の資金（固定負債＋株主資本）で賄うのが望ましいのですが、この図では短期の資金で固定資産も賄っているため、常に借入金による資金調達が必要な状態を示しています。

例えば、固定長期適合率が110％の場合、固定資産を賄うための資金が10％不足しており、その不足分を流動負債で補っていることになります。

また、図を見て気づいた方も多いと思いますが、流動比率が100％を超えると固定長期適合率は100％を下回り、逆に流動比率が100％を下回ると固定長期適合率は100％を超える構造になっています。

つまり、流動比率がわかれば、自動的に固定長期適合率も把握できるというように、この2つの指標は裏表の関係にあります。

■資産は現金化しやすい順に並んでいる？

それでは、Section3に入る前に覚えておきたい「流動性配列法」というルールがあります。

貸借対照表の配列には、「流動から固定へ」という決まりがあり、

• 流動区分：早く現金化できる資産や、早く返済が必要な負債

• 固定区分：固定性の高い資産や負債

の順に並ぶようになっています。

※なお、東京電力や東京ガスなどの電気・ガス事業では、固定性配列法が用いられています。

essential point

さて、みなさんは決算報告書のはじめに掲載される諸表が何かご存知ですか？

答えは…「貸借対照表」です。

なぜ最初に出てくるのかというと、財務3表（貸借対照表・損益計算書・キャッシュフロー計算書）のなかで、最も重要な諸表だからです。

なぜ重要なのかについては、Section3「貸借対照表は左を攻めて右へいく！」を学んでいただければ、理解できると思います。

section3 貸借対照表は左を攻めて右へいく！実践編