【システム】TISの企業分析&クイズ #196
前書き
この記事では、対象企業を徹底分析し、就職活動・転職・株式投資の観点からその魅力や課題を解説します。
また経営戦略、財務状況、採用情報を深掘りし、志望動機の作成や投資判断の参考となる情報を提供していきます。
今回はシステム・ソフトに分類される「TIS」を紹介します。
前回の記事ではグループ会社のインテックを紹介していますが、本記事ではTISに絞って分析します。
連結ベースの売上高は5,000億円超と、SIerの中でもかなり大きい会社です。
TISは旧 三和銀行を中心とした企業グループ「みどり会」が共同出資し、設立された「東洋情報システム」が起源となっており、メインバンクは三菱UFJ銀行です。
他の注目ポイントは下記です。
TISの事業と強み
TISは金融・産業・公共・流通など幅広い業界に向けたITソリューションを提供する総合IT企業である。決済サービスの強化やDX推進に力を入れ、ITとコンサルティングを融合させたビジネスモデルへと進化している。財務の安定性と成長戦略
2024年3月期の売上高は5,500億円、営業利益は645億円と増収増益を達成。今後も売上6,200億円、営業利益810億円を目標に成長投資1,000億円を計画しており、持続的な成長を目指している。競争環境とTISのポジション
国内ではNTTデータ、富士通、NECなど、海外ではアクセンチュアやIBMと競争する。DX推進、B2B決済サービス、セキュリティ強化などの分野で差別化を図っている。人材戦略と働き方
コンサルタント700名体制の確立、高付加価値人材の育成を進めるとともに、フレックスタイム制度・リモートワーク・育児介護支援など、柔軟な働き方を支援する制度を整えている。中期経営計画「Frontiers 2026」
DX推進、金融・決済分野の強化、ASEAN市場への進出を重点戦略とし、サステナビリティ経営にも注力。環境負荷低減や地域課題解決など、社会貢献型のビジネス展開を進めている。
他社の記事
システムでは下記の記事があります。
インテック(富山本社のTISのグループ会社)
NECネッツエスアイ
三菱電機ソフトウエア
内容について
本記事は、最終面接や就職・転職活動、株式投資にも活用できる企業分析対策の資料となります。
その企業独自の取り組みや役員のプロフィールなどを幅広くまとめており、企業研究の仕上げとしてご活用いただければと思います。
また、後半には会計クイズを10問×2セット用意しております。
志望度の高い企業であれば、一次・二次面接の対策にも活用可能です。
※本記事は、一定数の購入者が超えた場合、値上げを予定しております。(現在が最も安い価格となります。)
本記事を通じて企業研究の方法を学び、他の企業にも応用できるようになるはずです。
資料は、決算説明資料、有価証券報告書、会社HPなど無料で入手可能な情報をもとに、経理の視点でまとめています。
逆質問にも活用できる内容となっておりますので、ご自身の意向に合わせて有効にご活用ください。
ちなみに万が一この記事を削除したとしても、記事そのものは購入した方に限り閲覧が可能です。
https://www.help-note.com/hc/ja/articles/360011270754
他の企業についてはマガジンで確認が出来ます。
免責事項
本記事は、就職活動・転職活動・株式投資等における企業研究の一助となる情報を提供することを目的としており、特定の投資判断、就職・転職活動における意思決定、またはその他の行動を推奨するものではありません。また、本記事は筆者の独自の分析・考察に基づくものであり、対象企業の公式見解ではありません。
本記事に記載された情報は、公開情報等を基に作成されておりますが、その正確性、完全性、有用性について保証するものではなく、今後の状況変化により情報が陳腐化する可能性があります。したがって、対象企業に関する最新情報については、必ず企業の公式発表をご確認ください。
本記事の内容を参考にした結果生じたいかなる損害についても、著者および関係者は一切の責任を負いかねます。投資判断や就職・転職活動等の最終的な決定は、ご自身の責任において行ってください。また、記事内で取り上げた企業への問い合わせは、本記事ではなく、企業の公式窓口をご利用ください。
なお、本記事の無断転載・複製・配布を禁じます。記事の一部を引用する場合は、適切な出典を明示してください。
1.基本情報
TIS株式会社
創業:1971年
設立:2008年
従業員数:22,000名(連結)、5,800名(単体)
本社:東京都新宿区西新宿
求める人物像のキーワード:チャレンジ精神、主体性、協働力、創造力、柔軟性、社会貢献意識、デジタル志向など
クイズのサンプル
2024-2026年の中期経営計画において、TISが注力する決済関連事業での新たな取り組みとして正しいものはどれか?
A. B2B取引のデジタル化推進
B. 小売向けPOS端末の開発のみ
C. ATMの現金取引システムの拡大
※回答は本編にて
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