本当の意味で「復職」できる人は、たったの2割?
適応障害で休職してた社労士、きゅうまるです。
メンタルヘルスによる休職者について、とても興味深いデータを見つけました。
元の会社に復職した人:50.4%
復職後(転職後も含む)に再休職した人:53.7%
※復職後に再休職しなかった人:46.3%(1ー0.537)
つまり復職できて、再休職もしなかった人は、休職者の23%だけ。
※再休職者の人数には、転職後に休職した人も含むため正確ではありませんが
復職して、そのまま定着したのはたったの2割。
本当の意味で、復職できる人はとても少ない。
この衝撃的な結果は、レバレジーズの2025年の調査によって明らかになったものです。
私があれこれ書くよりも、元の調査記事を見た方が圧倒的にわかりやすいため、まずはこちらを見てください👇
※なお、この調査には、復職から退職・再休職までの期間は明記されていません。ただ、1年以内の動きを指しているようにも感じますが、あくまで私の読み取りです。数字が示す現実
●復職した人:50.4%
半数が復職できていない。
つまり、休職=事実上の離職予備群になっている。
●復職・転職者の53.7%が再休職
戻れても、半数は再び体調を崩す。
「戻れること」と「続けられること」はまったく別。
●結果として、元の会社に復職して定着できたのは約2割(5人に1人)
2割という数字を知ると、少しゾッとしてしまいます。
「制度上の復職成功率」と「実質的な復職成功率」にギャップがあるということです。
もちろん、完全に回復したけど、自分の判断で転職を選んだ人もいるのでしょう。
そのため、「復職できなかった」「復職後も続けられなかった」ではなく、「復職しなかった」「続けなかった」という人も多いのも事実。
とはいっても、本当の意味での「復職」が、いかに難しいことかは、言うまでありません。
メンタルヘルス休職の増加に関する記事はコチラ👇
なぜ休職者の定着が難しいか?
これは、心に弱い部分を抱えている方も多いため、当然と言えば当然です。
しかし、定着率の低さは、本人の問題だけではなく、「制度」・「環境」による影響も多いと考えています。
✴️制度の問題
「復職支援」という言葉は浸透しつつありますが、「定着支援」という言葉はほとんど聞かれません。
休職制度や復職プログラムは整いつつある一方で、復帰後のフォロー期間が限定的なまま終わってしまう。
一定期間は配慮があるものの、その後は通常勤務へ戻ることが前提です。
配慮期間に時間や心の余裕が生まれ、転職活動を始める人も少なくないように思います。
制度は「戻す」ことを目的にしており、「続けさせる」視点が欠けているのです。
✴️環境の問題
今は転職が特別ではなくなりました。
オンライン面接や情報の多さもあり、かつてよりも負担なく転職できる時代です。
調査でも、若年層の約7割が復職後に転職を選んでいます。
それは「再スタートしやすい環境」が整ったことの裏返しでもあります。
また、仮に同じ会社に戻っても、一人のために職場環境が大きく変わることはありません。
当然のことではありますが、その現実が再び心をすり減らすきっかけにもなります。
「復職」が最適解ではない
「本当の意味での「復職」は難しい」と言いましたが、復職、そしてその職場で働き続けることが、必ずしも良いことではありません。
本人にとっては転職の方がいいかもしれません。
働かずにしばらく好きなことをやることが、いいことかもしれません。
起業という選択肢もあるでしょう。
ですが、社会的には「復職」をゴールと位置付けて、転職や退職、復職後の定着といった他の視点が、忘れられがちになっているようにも感じます。
もちろん、会社側からすると復職がゴールというのは、一定の妥当性はあります。
ただ、自分自身の軸で考えるのであれば、必ずしも復職=ゴールではありません。
そして、それが最適解とも限りません。
何が正解かを決めるのは自分自身。
復職できなくても、たとえ転職をしても、自分自身が選んだ道を最適解にするように、進んでいければいいのではないでしょうか。
「ちょっと気になるな」と思っていただけたら、ぜひフォローしてもらえると嬉しいです。
きゅうまる
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