住宅購入で知らないと損！家を買うときに必要な「諸費用」を分かりやすく解説

家を購入するとき、多くの人が気にするのは「住宅価格」ではないでしょうか。

「3,000万円の家なら、3,000万円の住宅ローンを組めば大丈夫。」

そう考えてしまいがちですが、実はそれだけでは足りないケースがほとんどです。

住宅を購入する際には、住宅価格とは別に「諸費用」と呼ばれるお金が必要になります。

この諸費用を知らずに家探しを始めると、

「思ったより現金が必要だった…」

と慌ててしまうこともあります。

今回は、住宅購入時に必要となる諸費用や、私自身が実践した費用を抑える工夫についても紹介します。

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諸費用とは？

諸費用とは、住宅そのものの代金以外に必要となる費用のことです。

物件の種類によって異なりますが、一般的な目安は次のとおりです。

* 新築マンション：約3〜5％
* 建売住宅・中古住宅：約6〜8％
* 注文住宅（土地・建物）：約10〜12％

例えば、3,000万円の建売住宅を購入する場合、諸費用は約180万〜240万円程度になることがあります。

諸費用は現金で支払うケースも多いため、住宅価格だけで資金計画を立てるのではなく、あらかじめ諸費用も含めて準備しておくことが大切です。

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主な諸費用の内訳

諸費用には、次のようなものがあります。

登記費用

住宅を購入した際は、所有者を登録するための登記が必要になります。

登記費用には、登録免許税や司法書士への報酬などがあります。

また、住宅ローンを利用する場合は、抵当権設定登記の費用も必要です。

印紙税

売買契約書や住宅ローン契約書には印紙税がかかります。

契約金額によって税額は異なりますが、住宅購入時に必要となる費用の一つです。

住宅ローン関係の費用

住宅ローンを利用する場合は、次のような費用が発生する場合があります。

* 融資事務手数料
* 保証料（金融機関による）
* ローン契約時の諸費用

金融機関によって費用や金利、手数料の内容が異なるため、事前に比較・確認しておくことが大切です。

火災保険・地震保険

多くの住宅ローンでは、火災保険への加入が必要になります。

保険料は補償内容や保険会社によって異なります。

必要に応じて地震保険を付帯することもできます。

補償内容を見直したり、複数の保険会社を比較したりすることで、保険料を抑えられる場合もあります。

仲介手数料

中古住宅や仲介会社を通じて建売住宅を購入する場合は、仲介手数料が必要になるケースがあります。

一方で、売主から直接購入する新築住宅などでは、仲介手数料が不要な場合もあります。

購入前に確認しておきたいポイントです。

固定資産税精算金

中古住宅などでは、引き渡し日を基準に、その年の固定資産税を売主と買主で日割り精算することがあります。

これは新たに税金が発生するわけではなく、引き渡し日以降の負担分を買主が精算する仕組みです。

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頭金は必要？

以前は「頭金は住宅価格の2割必要」と言われることもありました。

現在では、頭金なしで住宅ローンを利用できるケースも増えています。

ただし、頭金を多く入れることで、

* 借入額を減らせる
* 毎月の返済額を抑えられる
* 総返済額を減らせる
* 金利優遇を受けられる場合がある

といったメリットがあります。

一方で、頭金を入れすぎて手元の貯蓄が少なくなるのも注意が必要です。

教育費や車の買い替え、急な出費などに備え、生活防衛資金を確保したうえで頭金の金額を検討することが大切です。

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私が実際に行ったこと

住宅購入では、諸費用そのものをゼロにすることはできませんが、内容を見直すことで負担を抑えられるものもあります。

私が実際に行ったことは次のとおりです。

* 銀行の案内を受け、引き渡し前に住民票を新住所へ移してから登記を行い、登記費用を抑えました。
* 勤務先の提携銀行を利用し、通常より低い金利で住宅ローンを組みました。
* 火災保険は勤務先の団体契約を利用し、水災補償や家財保険は必要性を検討したうえで外しました。また、外せない補償は免責金額を高めに設定し、契約期間もできるだけ長くすることで保険料を抑えました。
* 建設会社との直接契約だったため、仲介手数料はかかりませんでした。
* 頭金は入れず、その分の資金は長期的な資産形成を目的としてインデックスファンドで運用することを選びました。

また、

* 補助金
* 税制優遇
* 固定資産税
* 将来の修繕費

まで含めて資金計画を立てました。

住宅は購入して終わりではありません。

購入時の費用だけでなく、住み始めてから必要になるお金まで考えて計画を立てることが、安心して暮らし続けるためには大切だと感じています。

※住民票を移すタイミングは、個々の事情や金融機関・司法書士の案内によって異なります。検討する際は、事前に確認することをおすすめします。

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まとめ

住宅購入では、住宅価格だけではなく諸費用も必要になります。

一般的な目安は、

* 新築マンション：約3〜5％
* 建売住宅・中古住宅：約6〜8％
* 注文住宅：約10〜12％

です。

家を購入するときは、

* 諸費用
* 頭金
* 住宅ローン
* 税金
* 維持費

まで含めて資金計画を立てることで、購入後の負担をイメージしやすくなります。

「家の価格＝必要なお金」ではありません。

諸費用の内容を事前に知り、自分に合った方法で費用を見直すことが、後悔しない住宅購入につながると思います。

※諸費用の内容や金額は、物件や金融機関によって異なります。購入前に不動産会社や金融機関へ確認しておくと安心です。