原油高で変わる“持つべき資産”の見え方

ホルムズ海峡のニュースを見ても、少し前までは「また中東か…」くらいにしか思っていませんでした。

でも、原油価格の動きを追ってみると、これは単なる地政学ニュースではなく、日本企業の利益や株価に直結する話なんだと実感しました。

実際、ホルムズ海峡の緊張が高まった2月以降、
原油市場はかなり荒れました。

WTIは65ドル前後から、一時120ドル近くまで急騰。
その後はG7各国の備蓄放出や停戦観測を背景に90ドル台へ反落したものの、足元では80ドル台後半という、依然として高い水準で推移しています。

日本は原油輸入の大半を中東に依存しており、原油高は、単にガソリン代が上がるだけでは終わらないのです。

輸送、化学、食品、電力などのエネルギーコスト比率の高い企業ほど、利益がじわじわ削られていきます。

一方で、資源権益を持つ企業やエネルギー関連には追い風になります。

同じ日本株でも、原油高の局面ではかなり明暗が分かれる構造になっています。

商社株は、その典型だと思います。
資源権益は原油高で利益が伸びやすい。
ただ、その一方で、非資源部門はコスト増の影響を受けます。
つまり、全面的な追い風ではなく、プラスとマイナスが同時に走る。

メガバンクも似た構造がある。
インフレや金利上昇は利ざや改善につながるが、
その反面、日本企業の業績悪化や倒産リスクが高まれば、貸倒引当金の増加という形で跳ね返ってきます。
こちらも、追い風と向かい風が混在している。

逆に、FANG+のようなハイテク株は少し苦しくなりやすいです。

原油高
↓
インフレ懸念
↓
金利高止まり

この流れになると、将来成長を織り込んで買われているハイテク株は、どうしてもバリュエーションが重くなりやすくなります。

その中で、改めて強さを感じるのがゴールドでした。
有事、インフレ、不安定な相場。
こういう局面では、やはり一定の資金が流入してきます。

値上がり益だけではなく、ポートフォリオ全体のボラティリティを抑える役割が大きいのだと思います。

一方、S&P500は意外としぶとい。
アメリカはエネルギー自給率が高く、原油高による悪影響を受けにくい。

エネルギー株が上がり、ハイテク株が調整する。
指数全体では、それがある程度相殺される構造になっています。

こうして見ると、原油高局面で最も影響を受けやすいのは、やはり日本の非資源セクターなのだと思います。

逆に、資源・エネルギー・ゴールドのような原油高の裏側で買われる資産は、相場全体が不安定な時ほど存在感を増していきます。

結局、こういう局面になると、株か現金かよりも、何を持っているかの差がかなり大きくなります。

今回の相場は、分散の意味を改めて考えさせられる局面なのかもしれません。