2025年問題。ビジネスケアラーの現実と未来
要約
2025年問題で注目されるビジネスケアラー。仕事と介護の両立が課題となる中、個人と企業双方の対応が問われている。本記事では、介護の現状、課題を紹介。まずは知ること。知識があれば、介護の負担はかなり減らせる。
初めまして！siro_masaruです。
知ることで、人生はもっと楽しくなる！
今回は酒井穣著『ビジネスケアラー 働きながら親の介護をする人たち』2023年発行をつまみ食い。
著者：酒井 穣
商社にて新規事業開発に従事後、オランダの精密機器メーカーに光学系エンジニアとして転職し、オランダに約9年在住する。 帰国後はフリービット株式会社（旧・東証一部）の取締役を経て、2016年に株式会社リクシスを創業。 2024年、経営統合により株式会社チェンジウェーブグループ取締役に就任。
出典は外部サイトなので注意。
ビジネスケアラーの現実と未来
2025年問題は何が問題なのか？
■2025年問題：人口ボリュームの大きい団塊の世代が、2025年には75歳以上の後期高齢者となる。
そして75歳以上になると、急速に介護を必要とする人（要介護者）の割合が増える。
つまり、日本においては2025年から介護問題がより大きくなっていく年となる。
■団塊の世代：第一次ベビーブーム（1947～1949年）に生まれた800万人を超える「人口のかたまり」
日本の歴史上、大きなインパクトを持っていた。
この世代の給与がピークにあったとき、日本で「バブル経済」が起きていた。
そしてこれから、日本に「団塊の世代の介護」として2度目のインパクトが起こる。
本書はこれを大介護時代の到来と伝えている。🤔
では…誰が介護するのか🤔
■ビジネスケアラー：働きながら介護する人。
「働きながら介護をする人」「仕事と介護を両立している人」という意味。
ビジネスケアラー問題
本書では、「現在、仕事と介護の両立をしているビジネスケアラー」「いつ介護が始まってもおかしくないと想定されるビジネスケアラーの予備軍」に関するデータがある。（サンプルサイズ：3万878人、2023年7月21日発行時点）
現在進行形のビジネスケアラーだけでも、45～49歳で20人に1人、50～54歳では8人に1人が既に当事者である。
決して、人ごとではない。
思いのほか重要に感じましたので、いくつかにまとめて要約する。🤔
不安を煽りたいわけではなく、数年以内に、ビジネスケアラーが日本全体の生産性問題として注目される可能性が高い。😱
⇒ ビジネスケアラーが、日本企業で急速に増加すると予測される。
この情報を、個人、家庭、一族、ビジネス、投資…どのような分野で活かすかはその人次第。
ただ、知っておくことは大切である。
経済産業省は、2023年3月に2030年には家族介護者が833万人にのぼり、さらには、ビジネスケアラーが318万人になるとの予測を発表している。
経産省：「仕事と介護の両立支援に関する経営者向けガイドライン」
介護が経済に与える影響
少子高齢社会で人材が不足している状況で、40～50代の人材が介護により離職やパフォーマンス低下が起こる。
ビジネスケアラーがどうやってうまく仕事と介護を両立させていくかは、個人の問題でもありますが、日本社会全体の問題でもあるのです。
⇒ 日本経済の生産性にも影響を及ぼす。
家族介護の担い手減少
現在の兄弟姉妹が少ない、未婚化、共働き化は大介護時代と非常に相性が悪い。
ここで、ビジネスケアラーの中心となる現代の40～50代は、過去の40～50代とは異なり、未婚率も高く、兄弟姉妹が少ないという点も無視できません。ですから、介護が始まったとき、昔よりも介護の負担を親族で分散しにくいという特徴があります。さらに専業主婦が減っていることも、この問題に拍車をかけています。
つまり、兄弟姉妹が少ない時代には、子どもだけで親の介護が難しく、孫もまた、介護のリソースとして駆り出されることになる可能性がある。
20～30代の若手にもビジネスケアラーが発生している背景は、晩婚化によって親子の年齢が昔よりも離れていることと、孫として祖父母の介護に直接・間接に関わるようになっていることがあります（10代以下でも介護に関わるヤングケアラー問題も同じ）。
家族がいる以上、この問題は起こりうる。
残念ながら、介護離職に対して予算を振り向けられる企業は限られている。
介護休業制度や研修の実施が進んでいるも未完成。
法律で定められている介護休業制度をなんとか整えて、簡単な介護研修の提供にとどまっている企業がほとんどである。
⇒ 社会全体での支援体制が求められる。
⇒ さらなる支援強化が必要。
ただし、経産省は本気でビジネスケアラー支援の強化を進めようとしており、今後は、この状況は改善する可能性も高まってきています。
つまり？🤔
個人でできる備えを知ろう
とにかく、まずは知ること。
突然来る前に、何も知らないよりは行動できます。
❶早めの情報収集。企業制度を確認する。
❷そして、考える時間を用意する。
❸職場やどこかでに相談できるネットワークを見つける。
❹仕事と介護の両立問題に直面するのは誰でも同じ。
⇒ 介護開始前の準備が鍵となる。
⇒ そして誰でも手探りの状況。
介護問題は誰にでも起こりうるものであり、不安や混乱を減らすためには「知識」が鍵となる。
知識が負担を減らす理由
介護の負担を軽減するには知識が必要である。
例えば、認知症で資産が凍結される事例を知るだけでも大きな違いが生まれる。
「介護は始まってからネットで調べればいい」という考え方は危険。
言葉を知らなければ、検索をすることも、チャットGPTに質問をすることもできない。
介護の基本的な用語や制度を知らなければ、適切な質問すらできず、問題解決が遅れる。
参考：ダニング＝クルーガー効果
自分自身を客観的に観察する力が養われていない人が、自分のことを現実よりも高く評価してしまう心理的なバイアスを指す言葉
事前準備の例
●家族信託：『財産管理の一手法』
財産を信頼できる家族に託し、その家族に財産管理や処分を任せる民事信託の一形態。
●成年後見人制度
判断能力が不十分な人の財産管理や身上監護を、代理権や同意権・取消権が付与された成年後見人等が行う仕組み。結構な金額の手数料がかかる。
在宅介護、訪問介護、在宅診療、老人ホーム、小規模多機能型居宅介護、デイサービス、デイケア、認知症サポーター、介護保険料、機能訓練、機械浴、ムンテラ、要介護認定、予防給付、老齢基礎年金、OT、PT…。
誰でも、知らない用語はイメージできない。
緊急時には咄嗟にその選択肢は出てこない。
⇒ 知識を事前に学べば、対応の選択肢が増える。
認知症に備えて家族信託を準備したり、成年後見人制度を利用する方法があるが、これらは事前の知識がなければ活用が難しい。🤔
介護と育児の本質的な違い
介護と育児は正反対
介護は情報、時間、相談相手の全てが不足する状況で進む。
一方、育児は成長から希望を得るが、介護にはそれがない。
参考画像：みずほ総合研究所 資料：PDF
⇒ 「育児も、介護も、同じようなもの」は大きな間違い。
⇒ 育児と介護では、異なる戦略が必要。
例えば、育児では時間をかけて計画を立てられるが、介護は予測が難しく突発的な対応が求められる。
また、育児経験者はそれなりにいるが、介護経験者は少ない。
介護されたことすら無い。
そもそも、イメージすら難しい。
とはいえ、悲観的ではいけない。
死の準備は大変である。何もかもに決着をつけなくてはいけない。事務処理や法的な手続き。順調なときには、人生にかかわるこうした仕事は退屈でいらいらする。（中略）だがもし書類整理ごときでくじけていたら（実際には大変なのだが）何も残せやしないではないか。
引用した本は介護に近いようで遠い作品。
しかし、人生の脆くはかない時間を。
家族や友人とともに過ごす大切さを。
余命3カ月になってから知らずに済むことができる。
本質は同じ。後からでは遅いということ。
介護費用の現実
介護には平均で1266万～1445万円が必要。（初期費用含む。）
介護には初期費用とランニングコストがかかる。
平均7万～8万円の月額費用を約14年間負担する可能性がある。
ただし、このデータは2015年。状況は変化する可能性は高い。
⇒ 事前準備と計画が重要。
本当は平均値よりも中央値が欲しいが...🧐
とりあえずお金はかかりそうである。
貯蓄1000万円以下の世帯が6割超
多くの高齢者世帯が介護費用を準備できていない現実がある。
⇒ 家族全体での資金計画が必須。
ピンピンコロリと、介護を必要とせずに亡くなる人（急死）は、全体の５％程度に過ぎません。基本的には、誰もが、何らかの介護を受けながら亡くなっていくと想定しておくべきでしょう。
介護離職のリスク
介護を理由に仕事を辞めても負担は増加
退職後は経済的・肉体的負担が大きくなり、再就職も困難。
介護を理由に仕事を辞めたとしても、介護の負担は逆に増える。
介護を理由に仕事を辞めた人の約70％が、経済的・肉体的・精神的な負担は「かえって増えた」と回答している。
参考：「仕事と介護の両立に関する労働者アンケート調査」 結果概要
⇒ 仕事を続けながら支援策を活用する必要がある。
最悪のループを避ける
仕事を辞めた結果、生活苦から介護の質が低下し、再就職も難しくなるケースが多い。
（第１段階）再就職先が決まっていないまま退職
（第２段階）想定以上に医療費や介護費がかさむ
（第３段階）生活苦となり、介護サービスを利用するお金もなくなる
（第４段階）介護サービスを受けられないため、自分で介護をする
（第５段階）時間的余裕がなくなり、再就職の選択肢がせばまる
（第６段階）第３段階に戻る（以降、最悪のループに入る）
この最悪のループに入ると、精神的・肉体的・経済的な負担は、時間とともにどんどん大きくなっていきます。
⇒ 長期的な視点での選択肢を考慮しよう。
やってはいけないこと
・離職前に「誰にも相談しなかった」が約半数。
介護離職を決断をしてしまう前に、周囲の誰か、特に介護に詳しい人に相談すべし。
「体力的に厳しい」「自分以外に介護を担う家族がいなかった」というのは、本来であれば、ヘルパーに介護をお願いすれば解決する問題。
介護で離職をしてしまう人は、介護サービスに関する基本的な知識が不足していることが明らかなのです。（中略）
何度もお伝えしますが、ビジネスケアラーに本当に必要なのは、介護を外部にアウトソースするための介護サービスに関する具体的な知識です。
本当の問題は、そんな介護サービスが知られていないこと。
自治体（市区町村）の介護窓口（地域包括支援センターなど）に介護の相談をしている介護者は20％にも満たない状況。🤔
しかし実は、自治体にこそ、介護のおトク情報が集約されています。
自治体ならではの各種介護サービスについての情報や介護状態が悪化しないための予防支援などがあり、そうした情報は、自治体の介護窓口を訪れないと（なかなか）わかりません。
新設の、介護保険内・外の、幅広い介護サービスに関する情報は、ケアマネジャーでもキャッチアップできないほど、どんどん生まれているのです。
介護領域のビジネスは、日本最後の成長産業です。
当然のように、痒いところに手が届くようなサービスが、日々生まれています。
それにもかかわらず、多くの介護者が、自治体の介護窓口を利用していません。
たくさんのビジネスケアラーが、おトクに使える介護サービスを知らないままに仕事を休み、大損をしているのです。
自治体の介護窓口は、介護保険課、高齢・障害支援課、高齢福祉課、高齢福祉介護課、高齢者いきいき課……という具合に、名称がバラバラ。
自分の自治体がどんなものかを調べよう。
仕事と介護の両立、ビジネスケアラーを支援するための介護サービスを、隅々まで丁寧に説明してくれる。
自治体は国と直結しており、現在、国としては「介護離職ゼロ」「ビジネスケラーの支援」を掲げています。
私たちが求めるべき方向。
・親に2000万円を超える預貯金があって年金もしっかりもらえている。
・両親が同時ではなく、どちらか一方の介護だけが必要
という条件が成立するときだけ、ギリギリではあるものの、親の介護のために子どもがお金を持ち出す必要がない。と本書では語る。
⇒ 支出を抑え、お金を用意し、健康も資産として考える。
平均はあっても、明確に計算するのは難しい。
大切なのは、より良い生活を目指すということ！
著者はビジネスケアラー向けソリューションコンサルティング等を展開している。
要は、ビジネスマンとしてこの本を書いている一面もあるのだ。
事実もあるが、不安に苛まれすぎるのは間違っている。
介護問題を無視するのは良くないだけだ。
民間サービスを賢く利用する
高齢者支援市場の未来
民間サービスは拡大中であり、経産省によれば、こうした高齢者支援の民間市場は、2050年には77兆円規模の市場にまで成長する。
参考：『新しい健康社会の実現』（2023年3月14日）
⇒ サービスの進化をキャッチアップしよう。
しかし、懸念事項もある。🤔
労働力不足の日本
日本の介護を担う介護事業者は、基本的に民間企業（営利企業）。
2025年度版の四季報の始めのページにあるニッポンの縮図という特集では業界年収ランキング（40歳時の推計年収：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」）が掲載されているが、介護は最下位の463万円である。
ちなみに1位はM＆A助言・仲介の1575万円。
ただし、平均であることに注意だ。
コンサルや総合商社が100も1000もいるわけではない。
話を戻すと、介護が必要な親の自宅が、介護事業者の拠点から遠いと、往復のための時間とコストがかかり、実は介護事業者の多くは赤字。
参考 NHKニュース：介護事業者の倒産が過去最多に
⇒ 自分たちの拠点から近い要介護者を優先せざるをえない。
近場の介護事業者の情報を最低限集めること。
高齢者支援サービスの充実が進む中、情報に敏感になり、適切な選択を心掛ける。
職場の支援制度を活用する
仕事と介護の両立が難しいと感じたら、職場の人事部や上司にまずは相談。
仕事と介護の両立は企業にとっても大切な目標。ないがしろにできない。
もしかしたら、あなたが、あなたが勤務している企業の新しい両立支援制度の構築に関わることになるかもしれません。
⇒ 新たな支援制度を生み出すきっかけに。
職場に求められるのは3つの要素
職場環境の改善に関与することで、両立支援が拡充する可能性も高まる。
❶ 分権的な職場
「意思決定権が分散されている職場であること」
❷ 相互依存性の低い職場
「自分の仕事をほとんど自分１人で完結することができて、同僚の仕事とは独立しているような職場であること」
❸ 職務自由度の高い職場
「目標は与えられていたとしても、それを達成するための中身については自由にしてよいような職場であること」
⇒ 働きやすい環境を自ら築く。
働きやすい職場づくりに参加し、長期的な視点で介護と仕事のバランスを保つ。
介護休業も根本的な解決にはならない。
対象家族1人につき通算で93日まで認められている介護休業。
参考 厚生労働省 介護休業
まとまった休みは逆に危険としている。
介護離職のボーダーラインは、平日で平均２時間、休日に平均５時間。
これ以上となると介護離職をするという。
最後に、介護する際の心構えをまとめておく
介護とは「自立支援」である
自立とは依存の分散
自立とは完全な独立ではなく、複数の支援先に依存を分散すること。
「介護とは自立支援である」と言われます。
自立の意味を誤解していると、この介護の定義には戸惑うでしょう。
なぜなら、要介護状態（介護が必要になる状態）にあれば、必ず、他者の助けが必要になるからです。
要介護者（要介護状態にある人）になるとむしろ、それまでの人生以上に、より多くの他者に依存して生きることにもなります。
しかし自立とは、依存先を増やしていくことであると理解すれば、この「介護とは自立支援である」という定義もスッと頭に入ってくるはずです。
実際に、優れた介護においては、要介護者は、この人がいないと死んでしまうという状態、すなわち特定の人への過度な依存が上手に避けられています。
だからこそ要介護者であっても、特定の誰かに隷属することなく、自らの幸福を自分の意思で追求する自由が残されるのです（自己決定の原則）。
⇒ 特定の人への過度な依存を避けるべき理由を明らかにする。
要介護者も、残存能力を活用することで自己決定の自由を確保し、自らの幸福を追求できる。
特定の誰かへの依存は、その自由を阻害する。
親に介護が必要になったとき、親のことを大切に思う気持ちから「介護のすべてを自分がやってあげたい」と思うかもしれません。
しかしそれは、親からすれば、あなたがいなければ生きていけないという、ただ１人の人間への依存と隷属につながります。
参考になるのは「マズローの欲求5段階説」だろう。
著書『人間性の心理学』で提唱した心理学理論。
人間の欲求を「生理的欲求」「安全の欲求」「社会的欲求」「承認欲求」「自己実現の欲求」の5つの階層に分け、ピラミッド構造で表している。
介護とは、当人の「自己実現」を阻害するものではない。
ましてや、「生理的欲求」「安全の欲求」を満たせばよいというものでもない。
親を「子ども扱い」しない
親子関係を逆転させる介護は、親の自立を妨げる。
親にとって子どもは何歳になっても子どもです。
⇒ 尊敬の念を持ち続けることが親の幸福に繋がる。
親の威厳を守ることは、その人生の成功や幸福の鍵となる。
子どもに過剰な世話をされることは親の尊厳を損なう可能性がある。
介護者自身の意義
長期的な介護を続けるためには、自分なりの目的や意義を見出す必要がある。
ビジネスでも同じことですが、大事なのは、対象となる仕事に対して自分なりの意義（信念）を持っているか否かです。
もっとはっきり言えば、なんのために「下の世話」までしているのかという理由（介護の目的）を自分なりに持っている場合と、持っていない場合で、私たちの介護との関わり方は大きく変わります。
⇒ 意義を持つことで心が折れることを防ぐ。
介護を単なる負担ではなく、家族の絆を深める行為として捉えられるかが重要である。
個人的な意見
介護は、必ずしも心身に障害を抱えている人にだけ必要なものではない。
仮に心身に障害を抱えていたとしても、「生きていてよかった」と感じられるなら支援は必要でも、介護は必要ない。
逆に「生きる目的」がなければ、支援は必要なくても、自立支援の介護は必要かもしれない。
自分で自分の人生を選べるかどうかが、自立である。
人間は、選択肢のない状態に不幸を感じる。
どの様な状況であろうと、自分の価値観を見つめ、それに合った選択肢を考えたい。
言葉を禁じても、差別などなくなることはないように。
生物には"差"も"別"もある。
この部分を否定するのは、実にナンセンス（意味のないこと。）である。
それは自分を否定することにもつながりかねない。
あるがままであることが大事である。
介護に必要なのは「敬意」である。
敬意とは行動であり、心である。
両者を守るのだ。
それはそれとして、文句や不満がある時は飲み込まずどこかで発散、利用するのは大事。
聖人じゃないからね。
まとめ
⇒ 不安や恐怖は「得体のしれないもの」からやってくる。
⇒ まずは知ること。私と同じように。
⇒ 人生において、困ってからでは遅い。
知識や見聞は、いずれ力になってくれると教えてくれます。
是非、皆様のより良い人生の選択肢が増えますように！
見ていただきありがとうございました！😆
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