Roombaを育てたMIT発企業が破産へ――iRobot崩壊に見る“ハード×AI”投資の功罪
ロボット掃除機「Roomba（ルンバ）」は、単なる家電の枠を超え、動詞になり、ミームになり、そして文化になった稀有なプロダクトだった。その生みの親であるiRobotは、MIT発の最先端ロボティクス企業として35年の歴史を刻んできた。しかし2025年末、同社は米国連邦破産法11条（Chapter 11）の適用を申請する。
なぜiRobotはここまで追い込まれたのか。その軌跡は、ハードウェア×AI企業が直面する構造的な難しさを浮き彫りにしている。
1. MITの夢から生まれた「家庭用ロボット革命」
iRobotは、1990年、MITのロボット工学者ロドニー・ブルックスと、その教え子であるコリン・アングル、ヘレン・グライナーによって設立された。ブルックスは昆虫の行動研究から「単純なルールの組み合わせが、複雑な知能を生む」という思想に到達し、それを実世界で証明しようとした。
1-1. Roombaという発明
2002年に発売されたRoombaは、50年以上変わらなかった掃除機の概念を覆した。家具を避けながら自律走行し、掃除を終えると自ら充電ドックへ戻る。この体験は革新的で、「Roombaする」という言葉が生まれるほどの浸透を見せた。
結果としてiRobotは累計5,000万台以上のロボットを販売し、家庭用ロボット市場を切り拓いた。
2. 成功の象徴から「大企業の一部」へ
事業は順調に拡大し、iRobotは、ベンチャーキャピタルから約3,800万ドルを調達、2005年にはIPOで1億ドル超を調達する。2015年には自社CVCまで立ち上げ、「次世代ロボット企業を支援する側」に回った。
2-1. Amazon買収という“理想的な結末”
2022年、AmazonはiRobotを17億ドルで買収すると発表する。創業以来CEOを務めてきたアングルは、「革新的で実用的な製品を作り続けるための最良の場所を見つけた」と語った。
MIT発スタートアップが、世界最大級のプラットフォーマーに迎え入れられる――誰もがハッピーエンドを想像した。
3. 規制という現実、そして、崩壊の始まり
だが、その物語は欧州規制当局によって覆される。EUは「Amazonが市場支配力を使い、競合ロボット掃除機を排除する恐れがある」として強く警戒。
2024年1月、両社は買収中止を決断し、Amazonは9,400万ドルの違約金を支払って撤退した。
3-1. 一気に露呈した脆弱性
買収破談後、CEOは辞任、株価は急落し、従業員の31％が解雇された。さらに、
中国メーカーによる低価格ロボットの大量流入
サプライチェーン混乱
2021年以降の継続的な売上減少
といった問題が一気に表面化する。2023年にカーライル・グループが提供した2億ドルの融資も、延命措置に過ぎなかった。
4. 「中国サプライヤーの傘下」という結末
最終的に、iRobotは、破産保護を申請し、最大のサプライヤー兼債権者である中国・深圳PICEA Roboticsが、再編後の実質的な支配権を握ることになる。
iRobotは、「事業は通常通り継続し、アプリや製品サポートに影響はない」と説明し、広報担当者も「製品は変わらない」と強調している。
4-1. それでも残る不安
ただし、破産手続きには不確実性がつきまとう。クラウドサービスが将来も維持される保証はなく、もし停止すれば、
アプリ操作
部屋指定清掃
音声アシスタント連携
といった“未来感”のある体験は失われる。Roombaは動くが、賢くはなくなる。
結論
iRobotの物語は、優れた技術とブランドがあっても、製造・流通・規制という現実に抗えないことを示している。同時に、ハードウェア×AI企業が「プラットフォームを持たない」ことの弱さも浮き彫りにした。
Roombaは今も掃除を続ける。しかし、かつて描かれた「家庭に溶け込むロボットの未来」は、別の企業、別の国によって実現されるのかもしれない。
