「2025年問題」まとめ(「2025年」に起きる出来事の時事ニュースの予定発表のまとめ)
「2025年」に起きる出来事の時事ニュースの予定発表のまとめです。
(1) 「2025年の崖」問題系(古いコンピューターインフラのサポート終了の時期)
「2025年」には、それまでの社会インフラや企業内部で使われてきたコンピューターインフラなんかが、「サポート終了」になる年です。
これを、日本の経済産業省は、「2025年の崖」問題と表現していて、結構大変な社会インフラや企業内インフラの古いシステムからの変更問題は大きな問題になっている。
「2025年の崖」問題の古いコンピューターシステムのサポート終了の時期の細かな内容は多岐に渡るが、大体、次のような古いシステムの問題です。
・COBOLという古いプログラミング言語を管理していたエンジニアの定年退職の時期
・「SAP 2025年問題（2027年問題）」(2025年にSAP ERPのメインストリームサポートが終了する)
・古い国産パソコンの内部パーツが、そろそろ耐用年数限界を超えるが、古いパーツ自体がすでに製造しておらず、古い国産パソコン系の大量のデータ消失の時期に当たるので、何らかのデータ移行を終えておかないといけない時期に入った。
経済産業省が、「2025年の崖」問題を発表した当時は、「古いコンピューター」だけの問題なのか？と思ったら、現実に、2024年現在に起きた出来事は、「古いインフラが含まれる大型ビルごと撤去したり、大型ビル内部の店舗契約の更新をしなかったりといった、"大規模区画整理"が成された」地域も結構多い。
・「2025年の崖」問題
https://www.hitachi-solutions-create.co.jp/column/core-system/2025-cliff.html
『(経済産業省がDXレポートで指摘した「2025年の崖」とは)
「2025年の崖」は、経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」と呼ばれる資料の中で初めて使用されました。「DX」とはDigital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）の略称で、デジタルによる変革を指し、デジタル技術を使って企業がビジネスを生み出したり、消費者の生活が向上したりすることが含まれます。ここでいうデジタルとはAI（Artificil Intelliegnece：人工知能）やIoT（Internet of Things：モノのインターネット）、ICT（Information and Communication Technology：情報通信技術）、クラウドサービスなどを含んだ総合的な技術のことです。
(COBOLという古いプログラミング言語問題)
従来のレガシーシステムはCOBOLという古いプログラミング言語で書かれていることが多く、COBOLが分かるエンジニアの多くは2025年までに定年を迎えるため、第一線でシステムを守ってきた人材が大きく不足する懸念がされています。』
・「SAP 2025年問題（2027年問題）」
https://www.realtech.jp/blog/sap-support-extended
『「SAP 2025年問題（2027年問題）」とは何か？
これまで、企業が抱える経営課題を解決してきた世界的なERP（Enterprise Resource Planning：エンタープライズ・リソース・プランニング）と言えばSAP ERPです。ERP業界において長年トップシェアを守り続け、日本国内では約2,000社が導入していると言われています。
そんなSAPユーザーが現在直面しているのが「SAP 2025年問題（2027年問題）」です。これは、2025年にSAP ERPのメインストリームサポートが終了することを受けて、多くの企業が移行等を検討しなければいけない問題です。
2020年2月にサポート期間の延長が発表され、今では2027年にサポート期間が終了することになっています。』
・2025年問題(昭和100年問題) コンピューター誤作動
古いコンピューターでは、メモリが少なかったので、「1999年」を「99」のように2文字の数字だけでデジタル管理していました。
「2000年」になった瞬間に、「00」となる事で、コンピューター内部で、「1900」なのか「2000」なのか？の判別ができず、銀行システム、企業コンピューター、切符券売機などの日時管理が必要な社会インフラが一斉にダウンする懸念があった問題を、「2000年問題」と当時呼んでいて大騒ぎになった。
一方で、同様に、「2025年問題(昭和100年問題)」というやつは、「2025年が昭和がそのまま続いていた場合には、「昭和100年」にちょうど当たる」
2文字の数字だけでデジタル管理していた問題は、本来は起こらないが、日本の元号の方でも、問題が起きる可能性がある。
どういう環境で起きてしまうのか？というと、例えば、「PC-9801などの古い国産パソコンなどで、民間の小さい病院の医師がデータを管理していました。Windows時代になって新しいパソコンに買い替えたが、忙しすぎて、「古いPC-9801の中に保管されているデジタルデータの、日本の昭和などの元号で日時を管理していたデータベース」からのデータ移行を忘れてしまっていた。2025年になって、内部のタイムスタンプ管理データ形式が、「昭和100年」をカウントしてしまったので、そのデータベースがハングアップしてしまい、データを取り出せなくなってしまいました」
みたいなレアケースだが、「古い国産パソコンのPC-8801、PC-9801、MZシリーズ、Xシリーズ、FMシリーズ」などは、個人も含めて大量に日本国内に普及した為に、医師のデータベースだけではなく、一般個人が保管していた何らかの個人的なデータベースがハングアップしてしまい、データを取り出せなくなる可能性がある。
当時、Windowsパソコンにみんな買い替えた時に、「古いパソコン内部のデータ」を放置してしまったままになっている事が問題なので、わりと、「昭和100年」のカウントを踏んでしまうケースは多いと思われる。
当然、現在でも、何らかの形で、古い国産パソコンを現役で動かしている人達(「Raspberry Pi」とか、「復刻版X68000 Z」とか。あるいは、オークションで買ったりして古い国産パソコンを現役で使っている人など)は、「2025年問題(昭和100年問題)」という「内部データベースを元号で管理しているソフト」は、データが壊れてしまったり、アクセスできなくなってしまったり、パソコン自体がハングアップしてしまったり、未知の不具合が発生する可能性がある。
「元号」で日時データベースを管理しているソフトでないと発生しない問題のはずだが、「思ったよりも、きちんとした日本国家文書や、当時のビジネス文書の多くは、西暦ではなく日本の元号でデータベース管理されていた」問題があります。
(どうして、日本では、きちんとした日本国家文書や、当時のビジネス文書の多くは、西暦ではなく日本の元号でデータベース管理していたのか？)
どうして、日本では、きちんとした日本国家文書や、当時のビジネス文書の多くは、西暦ではなく日本の元号でデータベース管理していたのか？については、「昭和」時代を知っている自分などで無いと、よくわからない問題なので、「どうして、日本政府はかたくなに西暦を使わずに、日本の元号を使い続けているのか？」という理由を説明します。
まず、日本は、昭和時代に戦争で敗戦しました。
多くの場合、世界中の古い時代の歴史を見ればわかる通り、例えば、「フランスでは過去の戦争の敗戦の結果、母国語を話してはいけなくなり、侵略してきた国の言語以外、学校教育などで使ってはいけないなどの、母国語消滅の危機」などを経験した。
だから、オリンピック中継を見ればわかる通り、「必ず何らかの国際大会を開く時には、必ずフランス語でもアナウンスされるように、フランス人達が、母国語を守る運動を行った結果、そうなっている」わけです。
残念ながら、昭和時代に日本が敗戦して、日本政府が機能しなくなり、マッカーサーなどが日本を支配していた時代に、マッカーサーが、「日本語は難し過ぎるから、アメリカ軍が日本人を管理するのが面倒になるから、もっと日本語を簡略化しろ」と言われた時に、当時の日本政府は馬鹿だったので、「はい、いいです」と言ってしまい、馬鹿な事に、日本語という母国語を捨ててしまったので、それで、「JIS水準漢字」などの簡略化された日本語になってしまった。
現在に到るまで、「日本語の母国語は消滅したまま」です。
このように、戦争で侵略が起きた時には、いろいろなその国独特の文化に関係するものが、「侵略軍が管理しづらいから」と消滅させられてきたわけですが、
・「元号」というのは、「天皇や皇族の継続」と密接に結びついていたために、当時の敗戦した日本政府は、ここだけは頑張って「死守」したわけです。
だから、その後、グローバル化経済などの社会の波が起きたりしても、なかなか、「西暦」を採用せずに、世界の経済界では扱いづらい「日本の元号」を、主に、国家公式文書、日本のビジネス文書では、「正式採用」していたわけです。
ですから、この「2025年問題(昭和100年問題)」というやつは、思った以上に大量に、「日本の元号管理ソフト」が、当時の国産パソコン時代のソフトであるので、知らない場所で、結構、不具合が発生してしまう可能性が高い。
・2025年01月末で、「夕刊フジ」休刊
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20241001/k10014597761000.html
・((日本政府広報)2025年3月24日からパスポートの申請がマイナンバーカードを使ってマイナポータルからオンラインで可能)
https://www.gov-online.go.jp/useful/article/202301/1.html
2025年3月24日から日本のパスポートはマイナンバーカードとの紐付けが強化されます。
ちなみに、日本に住む外国人に対しての「マイナンバー」の日本政府の考え方は、次のように書いてある。
・来日後、初めて住民票が作成される際に、12桁のマイナンバーが付番されます。
((総務省デジタル庁)外国人住民の皆様へ。個人番号（マイナンバー）について)
https://www.kojinbango-card.go.jp/hpsv/wpmng/assets/pdf/download/pamphlet-jp.pdf
『(外国人住民の皆様へ)
(個人番号（マイナンバー）について)
⚫ 個人番号（マイナンバー）は、日本国内での社会保障や税、災害対策分野などの法定された行政手続きで利用されるもので、来日後、初めて住民票が作成される際に、12桁のマイナンバーが付番されます。
⚫ マイナンバーは、１人１人みな異なる番号で、原則生涯同じ番号を使うことになります。
⚫ いったん日本を離れ、再来日して住民票を作成する場合にも同じ番号を使用します。番号を自由に変更することはできません。』
雰囲気的には、「911テロ」以降のテロに強い国家作りに必要なもので、日本在住外国人にテロリストが混入しづらい、あるいは、身分証明や拠点確認の厳密化の意味のように思われる。
・2025年春、普通の風邪を5類感染症に変更
『政府は、感染症法上の位置付けをしていなかった普通の風邪を5類感染症に変更することを決定した。2024年11月29日、福岡資麿厚生労働大臣が省令で改正した。来春施行される。
これに伴い、同じく5類の季節性インフルエンザや新型コロナ（COVID-19）などと同様、一般的な風邪も、届出、流行状況の監視（サーベイランス）や発表の対象になる。「特定感染症予防指針」にも位置付けられたことで、風邪を予防するワクチン開発も可能となる。
8月中旬まで行われたパブリック・コメントでは異例の3万件超が寄せられた。反対意見が大半だったとみられる。
新たに5類に追加される「急性呼吸器感染症」は「『かぜ』の原因となるコロナウイルスも含まれる」と明言（拙稿および会見録）。また、「風邪のワクチン開発」も検討対象になる、と述べていた（会見録）。ただ、これまでの公式資料には「風邪」という表現は一切用いられていなかった。【修正・追記あり】
国立感染症研究所は、ヒトに日常的に感染する4種類の「風邪のコロナウイルス」があり「我々はこれらのウイルスに生涯に渡って何度も感染するが、軽い症状しか引き起こさないため、問題になることはない」と解説している。
(「医療機関の負担が増える」等の反対多数)
パブリックコメントでは「急性呼吸器感染症は非常に幅広い病原体・症状を含んでおり、その全てが法による監視が必要な疾患であるとは思えない」「風邪により検体の採取が行われるのは反対」「サーベイランスにかかる費用や、医療機関の負担が増えることから反対」などの意見が寄せられていた。』
一般の医者や病院の大半の意見は、「普通の風邪まで、2025年春頃に、5類感染症に変更してしまう決定をされてしまうと、病院も医者も忙しすぎになり過労死してしまう。ようやく、コロナ5類変更で、コロナ禍最中の過労体制連続継続だった医師と看護師は永遠に過労環境から解放されなくなる。日本の病院制度は崩壊する」、「一般の"風邪"と呼ばれている症状は、通常安静に寝ていれば勝手に治るものなので、普通の風邪まで、2025年春頃に、5類感染症に変更というのはやり過ぎ」と言われている。
政治家の決定は、実際の病院や医師や看護師の現場の現状を見ておらず書面だけで方針を決定するのは危険極まり無い行為である。
一方で、本来認可されるはずが無かった「遺伝子ワクチン」を今回の新型コロナウイルスでは緊急事態だったので「例外的に認めた」だけなのだが、なぜか？政治家と製薬会社の間では、「インフルエンザワクチンまで、遺伝子ワクチンに変えてしまうように認可を進める」ような議論を国民の議論抜きで進めています。
政治家と製薬会社の「安静に寝ていれば勝手に治る、普通の風邪」まで、「ワクチン開発と国家レベルの規模の莫大な金額でのワクチン販売提携」などの金銭目的や賄賂などの密約がある可能性もある。
一般に正常な医者や製薬会社の判断では、「本当に緊急性の高い重篤な症状の出る病気のワクチン開発」を優先するべきで、「安静に寝ていれば勝手に治る、普通の風邪」まで、ワクチン生産ラインを占有してしまうと、次のパンデミックに対応できなくなってしまうなど危険性が高い。
((毎日新聞)「打つよ」家族思った夫は翌朝死亡 ワクチン救済諦めなかった妻)
https://mainichi.jp/articles/20240507/k00/00m/040/103000c?inb=ys
・2025年02月ソニー録画用ブルーレイディスクメディア、MD、ミニDV全モデルの生産終了
https://www.phileweb.com/news/d-av/202501/23/61970.html
・2025年05月5日Skypeサービス終了
https://forest.watch.impress.co.jp/docs/news/2011686.html
・2025年05月26日「キラキラネーム」に一定制限を設ける改正戸籍法
((日刊ゲンダイDIGITAL)光宙、七音、桜桜桜…「キラキラネームはつけないで！」法務省が改正戸籍法で指針したワケ)
https://news.yahoo.co.jp/articles/bed0a1799a3a51b4defe488040c58df5f4212b06
『「これ、なんて読むの？」と聞きたくなるキラキラネーム
キラキラネームの「光宙」はピカチュウ、「七音」はドレミ、「桜桜桜」はあらし。
他にも男の子に美俺（びおれ）、行晃（いけてる）、渉愛人（ふぁいと）、雨存（あまぞん）。女の子に緒茶女（おちゃめ）、愛人（らびっと）、不思議（はてな）、永久恋愛（えくれあ）……。
「改正法では、許容できる読み仮名は『一般に認められているもの』に限られます。新生児の名前届に特殊な読み仮名があった場合、親にその根拠を示す書面の提出を求めることができます。辞書や雑誌などの資料を添付してもかまいません。自治体が判断できなければ法務局が判断しますが、これまでのキラキラはほぼ使えなくなります」（関係者）』
・2025年07月 太陽活動第25周期極大期(「太陽フレア」で発生する社会インフラ障害への警戒と準備を)
https://www.yhg.co.jp/taiyo33/column/太陽フレアが私たちの生活に及ぼす影響/
・2025年秋、トヨタの実験都市「ウーブン・シティ(Toyota Woven City)」の運用開始(2025年1月7日発表ニュース)
https://news.yahoo.co.jp/articles/606e3a13101704be701ef64c1cb433a3a64dda90
・2025年10月14日 Windows 10のサポート終了
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2306/30/news009.html
・2025年11月以降は原付一種廃止予定(排ガス規制。「スーパーカブ」の死)
https://news.yahoo.co.jp/articles/b0fdd56bf5a848d81ef1b81346ba387a6f937fed
『最高出力を抑えた125cc以下のバイクを原付免許で乗れる「新基準原付」の制度改正が進められている。そんな中、警察庁がパブリックコメントの募集を開始。2025年4月に新制度が施行される見込みだ。そのタイミングに合わせ、スーパーカブなど数々の50ccが終了し、新原付モデルが登場するか？
2025年11月から厳しい排ガス規制が適用されるが、排気量の小さい50ccでは規制値をクリアすることが困難。また排ガスの異常などを検知する車載式故障診断装置（OBDII）の登載も義務化されるなど高コスト化で採算が取れないことから、メーカーは生産から撤退すると予想される。
区分が見直されるキッカケとなったのが、50ccバイクの生産終了だ。』
かつて、日本国内で、圧倒的に使いやすかった「スーパーカブ」という50cc原付バイクがありましたが、ラーメン屋の運搬用原付や、新聞配達などで昭和時代に見慣れていた古い型の「スーパーカブ」が事実上、2025年11月で死ぬ事になる。
ホンダは、「新しい基準に合った、「スーパーカブ」のバージョンアップ版」を販売すると言っている。
この問題は、実は、「東日本大震災」、「能登半島大地震」などで問題になった1つに、「震災に強い町作り」社会設計をするには、「実際に、東日本大震災、阪神淡路大震災といった都市部大地震、大津波、天災というのを経験してみると、道路は瓦礫ばかりで緊急車両すら行動不能になった」
それで、小型軽量で小回りが利く乗り物の必要性が出てきたわけです。
そんな中で、「排ガス規制で、50ccバイクの完全生産終了」というアナウンスがあった。
一方で、「電動キックボード」など、従来の道路交通法だと区分のややこしい新しい乗り物が誕生したりしたので、道路交通法とかの基準を全般的に見直さないといけない時期に来ている。
一方で、「大気汚染の酷かった中国では、電気自動車に、全面的に変更したが、電気自動車のバッテリーによる突然の爆発や火災が増えている」事や、「最近の猛暑の影響で、電動アシスト自転車などが突然、バッテリーが爆発や火災を引き起こす」など、何でも「電動化」にすればいいというわけでも無くなり、新しい危険性も出てきている。
・2025年12月1日に健康保険証の完全廃止
『(厚生労働省)
2024年12月2日から、現行の保険証は発行されなくなります。
※12月2日時点で有効な保険証は最大1年間有効です。
・2024年12月2日の時点でお手元にある有効な保険証は、12月2日以降、
最長１年間（来年12月1日まで）使用可能です。
・2024年12月2日以降、マイナ保険証を保有していない方には、お手元にある保険証が使えなくなる前に、申請いただくことなく「資格確認書」が交付され、引き続き、医療機関・薬局等を受診することができます。
・マイナ保険証をお使いの場合は、マイナンバーカードの券面にある電子証明書の有効期限をご確認の上、期限切れにご注意下さい。
※券面に記載がない場合は、発行から５回目の誕生日までです。
マイナポータルでも確認できます。』
・核融合実験炉「ＩＴＥＲ」運転開始計画を、「2025年」から「2034年」へ変更
https://www.yomiuri.co.jp/science/20241126-OYT1T50222/
『核融合実験炉「ＩＴＥＲ」運転開始は３４年に、コロナ禍の影響で９年の遅れ…「リスク抑えながら計画進める」』
核融合実験炉「ＩＴＥＲ」というのは、原子力発電所とは違う仕組みで、「核融合」を使ってエネルギーを作り出せる可能性を模索する実験で、簡単に言えば、「地球上に、人工太陽を建設する」仕組みのもので、大体、核融合実験炉「ＩＴＥＲ」内部の温度は、「1億度以上の高温のプラズマの状態」になっている。
「1億度以上の高温」というのは、当然、地球の岩石なんかは簡単に溶けてしまう高温なので、実験に失敗すれば地球が滅ぶ事になるが、科学者は、理屈では大丈夫だと言う。
(核融合実験炉「ＩＴＥＲ」計画)
https://www.fusion.qst.go.jp/ITER/iter/page1_1.html
「SDGs」で、「持続可能な社会を作ろう」という計画をやっている一方で、かなり無謀な人類の科学実験プロジェクトも、「核融合実験炉」、「何でも遺伝子ワクチンで対処」など、どんどん進めている最中です。
正直な感想として、「地球上に、1億度以上の高温の核融合を作る」とか、「遺伝子ワクチンなど、遺伝子を簡単にいじる計画」など、そこまで危険な事までして問題に対処する必要性が感じられないです。
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