#101　なぜ補欠は回るのか？'25（小学校受験・小受）

Xにて、補欠源氏さんの登場が賑やかでしたが、首都圏の私立小学校受験は、都内女子校の終了、大学附属校の終了、慶應義塾横浜初等部（以下：横浜初等部）の終了、そして筑波大附属小学校（以下：筑波）の終了などのタイミングで、合格家庭が併願校の合格辞退を申し出ます。
つまり、補欠合格の繰り上がりのスタートです。

補欠合格の玉突きは壮大です。一つの辞退が巡り巡ってずっと先まで繋がります。12月の筑波の結果によって、9月に合否の出ていた埼玉校の補欠が動くことも大袈裟な話ではありません。大手企業の人事異動の風景にも似ています。

なぜ「補欠は回る」と言われるのでしょうか？
その答えは、その玉突きが「入学者数が全学校の定員数に達するまで続く」からです。

通えるのは「一人1校」です。よほどの定員割れの学校がない限り、全学校の総定員の数だけ入学者は生まれます。
出願倍率の5倍、10倍といった数字ばかりがクローズアップされる昨今の小学校受験ですが、「収まるところは総定員数」であり、全体倍率（本noteでは志願者数÷定員数）となります。

■全体倍率（首都圏）

では、その全体倍率はいかほどでしょうか？

24年12月の「一家庭あたりの出願数」アンケートから導かれた、首都圏の主要私立小学校79校での全体倍率は0.88倍、参加は6,000家庭です（2024年秋）。メディアや受験産業の煽る数万人の市場規模とは全く異なる世界線です。

倍率0.88倍という実態から見ると、「全落ち」はもはや当てはまりません。それゆえ、出願・併願戦略が肝要ですし、「どこまで私立に拘るか？」の線引きはさらに重要となります。

「何が何でも私立」なら、全体倍率の実態は受け皿の多さを物語っていますし、「◯◯の要素は譲れない」と線引きがあるならば、リスクも覚悟して公立進学も受け入れておく必要があります。

※昨年のアンケート結果