2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
B 0210-1973
ユニファイ並目ねじの
許容限界寸法及び公差
Limits of Sizes and Tolerances for Unified Coarse Screw Threads
1. 適用範囲 この規格は，JIS B 0206（ユニファイ並目ねじ）に規定されたフニファイ並目ねじの，主
として締め付けに用いるものの許容限界寸法及び公差について規定する。
引用規格：
JIS B 0206 ユニファイ並目ねじ
JIS B 0255 ユニファイ並目ねじ用限界ゲージ
関連規格：ANSI B 1.1 a-1968 Unified Screw Threads−Metric Translation.
2. 基準山形，基準寸法，許容限界寸法，公差及び基礎となる寸法許容差の関係 基準山形，基準寸法，
許容限界寸法，公差及び基礎となる寸法許容差の関係を図に示す。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 0210-1973
図 ユニファイ並目ねじの基準山形，基準寸法，許容限界寸法，公差及び基礎となる寸法許容差の関係図
図における記号の意味は，次のとおりである。
D, Dmax及びDmin
：めねじ谷の径の基準寸法，最大許容寸法及び最小許容寸法
D2, D2max, D2min, TD2及び
：めねじ有効径の基準寸法，最大許容寸法，最小許容寸法，公差及び基礎
EI
となる寸法許容差
D1, D1max, D1min, TD1及び
：めねじ内径の基準寸法，最大許容寸法，最小許容寸法，公差及び基礎と
EI
なる寸法許容差
d, dmax, dmin, Td及びes
：おねじ外径の基準寸法，最大許容寸法，最小許容寸法，公差及び基礎と
なる寸法許容差
d2, d2max, d2min, Td2及びes
：おねじ有効径の基準寸法，最大許容寸法，最小許容寸法，公差及び基礎
となる寸法許容差
d1, d1max及びd1min
：おねじ谷の径の基準寸法，最大許容寸法及び最小許容寸法
また，太い実線は基準山形を，斜線を施した部分は，めねじ又はおねじの許容域を示す。
なお，D, D2, D1, d, d2及びd1の数値は，JIS B 0206の表に定めてある。
3. ねじの等級，許容限界寸法及び公差 ねじの等級は，めねじに対しては3B, 2B及び1B,おねじに対し
ては3A, 2A及び1Aとし，これらの等級は，めねじ用とおねじ用との別及び公差の大きさによって，次の
表のように区分する。許容限界寸法及び公差は，次の表の区分に従い表1〜表6による。
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B 0210-1973
なお，必要に応じて，互いに異なる等級のめねじとおねじとを組合せて使用することができる。
等級の区分
適用表
めねじ
おねじ
表1
表2
表3
表4
表5
表6
参考 表1〜表6の許容限界寸法の数値は，ANSI B 1.1 a-1968 (Unified Screw Threads−Metric Translation.) と一
致している。
また，表2, 表4及び表6の基礎となる寸法許容差の値は，上記ANSI B 1.1 aによっている。
4. ねじの検査 この規格によって製作したねじの検査は，原則としてJIS B 0255（ユニファイ並目ねじ
用限界ゲージ）のねじ用限界ゲージによる。
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B 0210-1973
表1 ユニファイ並目ねじの許容限界寸法及び公差（3Bねじ用）
単位 mm
ねじの呼び
（参 考）
基礎となる
寸法許容差
谷
の
径
有
効
径
内
径
規
定
し
な
い
注
参
照
注(1) この欄の数値は，D2min−D2又はD1min−D1の計算値と必ずしも一致していない。
(2) めねじの谷の径の最小許容寸法は規定しないが，谷底と基準山形との間には，原則として多少のすきまを設
ける。
備考 この表の許容限界寸法及び公差の数値は，1.5d以下のはめあい長さをもつ製品に対して適用する。
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B 0210-1973
表2 ユニファイ並目ねじの許容限界寸法及び公差（3Aねじ用）
単位 mm
ねじの呼び
（参 考）
基礎となる
寸法許容差
外
径
有
効
径
谷の径
（参考）
規
定
し
な
い
注(3) この欄の数値は，dmax−d又はd2max−d2の計算値と必ずしも一致していない。
(4) おねじの谷底切り取り高さをH/6（Hはとがり山の高さ）とする場合り最大許容寸法を参考のために掲げる。
備考1. おねじの山頂のかどには，原則として丸みを付けないが，製作の都合上0.1Pを超えない範囲内で丸みが付
いていても差し支えない。
2. 動的強さが問題になるねじでは，おねじの谷の部分に0.1P以上の丸みを付ける。
3. この表の許容限界寸法及び公差の数値は，1.5d以下のはめあい長さをもつ製品に対して適用する。
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B 0210-1973
表3 ユニファイ並目ねじの許容限界寸法及び公差（2Bねじ用）
単位 mm
ねじの呼び
（参 考）
基礎となる
寸法許容差
谷
の
径
有
効
径
内
径
規
定
し
な
い
注
参
照
注(1) この欄の数値は，D2min−D2又はD1min−D1の計算値と必ずしも一致していない。
(2) めねじの谷の径の最小許容寸法は規定しないが，谷底と基準山形との間には，原則として多少のすきまを設
ける。
備考 この表の許容限界寸法及び公差の数値は，1.5d以下のはめあい長さをもつ製品に対して適用する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 0210-1973
表4 ユニファイ並目ねじの許容限界寸法及び公差（2Aねじ用）
単位 mm
ねじの呼び
（参 考）
基礎となる
寸法許容差
外
径
有
効
径
谷
の
径
（参考）
規
定
し
な
い
注(3) この欄の数値は，dmax−d又はd2max−d2の計算値と必ずしも一致していない。
(4) おねじの谷底切り取り高さをH/6（Hはとがり山の高さ）とする場合の最大許容寸法を参考のために掲げる。
備考1. おねじの山頂のかどには，原則として丸みを付けないが，製作の都合上0.1Pを超えない範囲内で丸みが付
いていても差し支えない。
2. 動的強さが問題になるねじでは，おねじの谷の部分に0.1P以上の丸みを付ける。
3. この表の許容限界寸法及び公差の数値は，1.5d以下のはめあい長さをもつ製品に対して適用する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 0210-1973
表5 ユニファイ並目ねじの許容限界寸法及び公差（1Bねじ用）
単位 mm
ねじの呼び
（参 考）
基礎となる
寸法許容差
谷
の
径
規
定
し
な
い
注
参
有
効
径
内
径
照
注(1) この欄の数値は，D2min−D2又はD1min−D1の計算値と必ずしも一致していない。
(2) めねじの谷の径の最小許容寸法は規定しないが，谷底と基準山形との間には，原則として多少のすきまを設
ける。
備考1. この表の許容限界寸法及び公差の数値は，1.5d以下のはめあい長さをもつ製品に対して適用する。
2. No.1-64UNC〜No.12-24UNCの1Bねじに対する許容限界寸法及び公差は，規定しない。
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B 0210-1973
表6 ユニファイ並目ねじの許容限界寸法及び公差（1Aねじ用）
単位 mm
ねじの呼び
（参 考）
基礎となる
寸法許容差
外
径
有
効
径
谷
の
径
（参考）
規
定
し
な
い
注(3) この欄の数値は，dmax−d又はd2max−d2の計算値と必ずしも一致していない。
(4) おねじの谷底切り取り高さをH/6（Hはとがり山の高さ）とする場合の最大許容寸法を参考のために掲げる。
備考1. おねじの山頂のかどには，原則として丸みを付けないが，製作の都合上0.1Pを超えない範囲内で丸みが付
いていても差し支えない。
2. 動的強さが問題になるねじでは，おねじの谷の部分に0.1P以上の丸みを付ける。
3. この表の許容限界寸法及び公差の数値は，1.5d以下のはめあい長さをもつ製品に対して適用する。
4. No.1-64UNC〜No.12-24UNCの1Aねじに対する許容限界寸法及び公差は，規定しない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 0210-1973
機械要素部会 ねじ基本専門委員会 構成表
（委員会長）
（関係者）
（事務局）
氏名
山 本 晃
吉 本 勇
北 郷 薫
益 田 亮
渡 辺 昭 俊
河 崎 鴨太郎
宇田川 鉦 作
西 村 伸 二
飯 島 健 一
武 藤 孝 治
榎 本 善四郎
山 本 肇
中 島 克 巳
稲 葉 元 成
黒 田 彰 一
中 村 義 則
岩 田 勇 吉
深 沢 新 平
小山田 昭
浜 島 滋
池 田 栄 一
林 武 治
高 橋 豊
吉 田 恵 一
菅 沼 義 方
萩 野 義 治
長谷川 清
中 島 元 夫
坂 本 武 男
内 山 友 和
島 根 光 明
小 島 順 平
東 林 健 三
武 市 武
平 松 精 一
中 村 智 男
小 田 富三郎
中 条 義 道
岩 田 憲 雄
森 勇 喜
元 持 邦 之
小 川 浩 一
菅 原 淳 夫
伊 東 厚
所属
東京工業大学精密工学研究所
東京工業大学精密工学研究所
東京大学工学部
相模工業大学工学部
横浜国立大学工学部
日本ねじ研究協会
財団法人日本規格協会
日本鉄鋼連盟
社団法人日本ねじ工業協会
株式会社弥満和製作所
蕨特殊製鋼株式会社
株式会社東京螺子製作所
黒田精工株式会社
株式会社大岡製作所
岩田ボールト工業株式会社
株式会社深沢ネジ
日本鋼管株式会社京浜製作所
日本国有鉄道車両設計事務所
社団法人日本電設工業協会
日本航空工業会
日本工作機械工業会
通信機械工業会
オリエント時計株式会社
財団法人日本船舶標準協会
トヨタ自動車工業株式会社
社団法人日本農業機械工業会
社団法人日本産業機械工業会
日本電信電話公社技術局
株式会社本田技術研究所
社団法人日本機械工業連合会
光学工業技術研究組合
電子機械工業会
社団法人日本電機工業会
日本ねじ研究協会
財団法人日本写真機検査協会
日本光学測定機工業会
社団法人日本事務機械工業会
日本顕微鏡工業会
シチズン時計株式会社
株式会社第二精工舎
工業技術院標準部機械規格課
工業技術院標準部機械規格課
