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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

B 1351-1987

割りピン

Split Pins

1. 適用範囲 この規格は,一般に用いる鋼製割りピン(以下,鋼ピンという。),黄銅製割りピン(以下,

黄銅ピンという。)及びステンレス鋼製割りピン(以下,ステンレスピンという。)について規定する。

なお,この規格で鋼ピン,黄銅ピン及びステンレスピンを総称する場合は,単にピンという。

備考 この規格で規定する割りピンの形状・寸法は,ISO 1234-1976 (Split pins−Metric series) によっ

ている。

引用規格:

JIS G 3505 軟鋼線材

JIS G 3539 冷間圧造用炭素鋼線

JIS G 4315 冷間圧造用ステンレス鋼線

JIS H 3260 銅及び銅合金線

JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験方法

JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験方法

対応国際規格:

ISO 1234-1976 Split pins−Metric series

2. 曲げ ピンを次の図のように外側に約90度往復3回繰り返して折り曲げても,割れが生じてはならな

い。ただし,曲げ半径 (r) は,ほぼピン径 (d) とする。

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B 1351-1987

3. 硬さ 鋼ピンの硬さは,表1による。

表 1

呼び径の区分

ビッカース硬さ

1.6以下 HV180〜240

ロックウェル硬

1.6を超え2.5以下 HV160〜220

2.5を超えるもの

4. 形状・寸法 ピンの形状・寸法は,付表による。

5. 外観 ピンの表面は滑らかで,使用上有害な割れ,きず,かえり,さび,密着面のずれなどの欠陥が

あってはならない。

6. 材料 ピンの材料は,原則として,表2による。

表 2

区分

材料

鋼ピン

JIS G 3505(軟鋼線材)のSWRM6〜17又は

JIS G 3539(冷間圧造用炭素鋼線)のSWCH6R〜17R

黄銅ピン

JIS H 3260(銅及び銅合金線)のC 2600 W又はC 2700 W

ステンレスピン JIS G 4315(冷間圧造用ステンレス鋼線)

7. 表面処理 ピンには,一般に表面処理を施さない。特に,めっきその他の表面処理を必要とする場合

は注文者が指定する。

なお,電気めっきを施した鋼ピンは,必要に応じてもろさ除去の処理を行う。

8. 検査 ピンの検査は,次による。ただし,ロット検査における抜取検査方式は,受渡し当事者間の協

定による。

(1) 曲げ検査 ピンの曲げ検査は,2.の規定に適合しなければならない。

(2) 硬さ検査 鋼ピンの硬さ検査は,JIS Z 2244(ビッカース硬さ試験方式)のビッカース硬さ試験方法,

JIS Z 2245(ロックウェル硬さ試験方法)のロックウェル硬さ試験方法又はこれに準じる方法によっ

て行い3.の規定に適合しなければならない。

(3) 形状・寸法検査 ピンの形状・寸法検査は,直接測定,限界ゲージその他の方法によって行い,4.の

規定に適合しなければならない。

(4) 外観検査 ピンの外観検査は目視によって行い,5.の規定に適合しなければならない。

9. 製品の呼び方 ピンの呼び方は,規格番号又は規格名称,種類,呼び径×長さ (l) 及び材料(1)による。

ただし,特に,指定事項がある場合は,その後に付け加える。

注(1) 材料は,製品材料の一般名称でもよい。

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B 1351-1987

例:

10. 包装の表示 包装には,外面に次の事項を表示しなければならない。

(1) 規格名称

(2) 呼び径×長さ

(3) 材料(製品材料の一般名称でもよい。)

(4) 数量・指定事項

(5) 製造業者名又はその略号(2)

注(2) 略号には,なるべく登録商標を用いる。

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B 1351-1987

付表 割りピンの形状・寸法

単位 mm

呼び径

基準寸法

許容差

許容差

基準寸法

最大

最小

を超え

以下

ピンの

クレビス

ピン(3)

を超え

以下

ピン穴径

(参考)

適用す

ボル

るボル

ト及び

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B 1351-1987

単位 mm

呼び径

注(3) 軸直角方向の繰返し荷重を受けるクレビスピンの場合は,この表の割りピンより一段階太いものを用いる。

備考1. 呼び径は,ピン穴の径による。

2. dは,先端から2lの間における値とする。

3. 先端の形状は,とがり先でも平先でもよい。そのいずれかを必要とする場合は指定する。

4. 長さ (l) は,太線の枠内とし,枠内の数値は,その許容差を示す。ただし,この表以外のlを特に必要と

する場合は,注文者が指定する。

5. 頭部は,軸心から著しく傾いてはならない。

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B 1351-1987

見直し調査委員会 構成表

(委員長)

氏名

所属

益 田 亮

山 本 晃

江 藤 元 大

丸 山 一 男

寺 田 昌 之

菅 原 淳 夫

宇田川 鉦 作

大 島 久 直

大 野 恭 二

谷 口 良 憲

矢 作 博 美

明 石 哲 也

稲 葉 元 成

尾 形 卓

園 原 脩 文

田 中 誠之助

八 鳥 芳 夫

山 田 輝 一

佐 藤 敬 一

成 島 隆 泰

中 村 智 男

相模工業大学名誉教授

東京電機大学理工学部

千葉工業大学機械工学科

東京工業大学精密工学研究所

工業技術院標準部機械規格課

財団法人日本規格協会

日本ねじ研究協会

三菱重工業株式会社技術本部技術管理部

いすゞ自動車株式会社特許部技術標準課

トヨタ自動車株式会社技術管理部第1技術課

日産自動車株式会社テクニカルセンター

株式会社トープラ情報技術室

レックスノードファスナー株式会社

株式会社桂川精螺製作所

アルプス精工株式会社品質管理課

株式会社佐賀鉄工所開発部

株式会社名古屋螺子製作所技術課

株式会社フセラシ

ボルト・サトウナベ株式会社

有限会社成島ネジ営業所

日本ねじ研究協会