2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
B 2001-1987
バルブの呼び径及び口径
Nominal Size and Bore of Valves
1. 適用範囲 この規格は，主として配管に用いるバルブ(1)の呼び径及び口径について規定する。
注(1) 次のバルブは除く。
(a) 圧力逃がし弁
(b) 水栓
(c) トラップ，空気弁 及び これに類するバルブ
(d) 油圧用，空気圧用，冷凍装置用など特定分野に用いられるバルブ
引用規格：
JIS B 0100 バルブ用語
対応国際規格：
ISO 6708-1980 Pipe components−Definition of nominal size
2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は，JIS B 0100（バルブ用語）によるほか，次による。
(1) 呼び径 バルブの大きさを表すための呼び寸法。
参考 ISO 6708 (Pipe Components−Definition of nominal size) には，“配管系において管，バルブ及びそ
の他すべての部品に共通な，大きさを表す数値。使用上の便宜のため適当にまるめられており，
製作寸法と正確には一致しない。”とある。
(2) 口径 管との接続端面におけるバルブの流路の直径。
備考1. 付図に例を示す。
2. この規格では，バルブの弁座における流路の直径は規定しない。
3. 呼び圧力 この規格で呼び径及び口径を規定するバルブの呼び圧力は，次のとおりとする。
注(2) 屋外水道用だけに用いる。
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B 2001-1987
4. 呼び径 バルブの呼び径は，次のとおりとする。呼び径は，すべての接続端のバルブに適用する。
なお，括弧を付けた呼び径は，使用しないのが望ましい。
注(3) 屋外水道用だけに用いる。
備考 呼び径はA及びBのいずれかを用い，Aによる場合はA，Bによる場合はBの符号を，それぞれ
の数字の後に付けて区分する。
5. 口径 フランジ形弁の口径は，付表1のとおりとし，呼び径はAだけとする。
なお，付表1は，差込み溶接形，突合せ溶接形，ねじ込み形 及び ウェハー形弁には適用しない。
船用は船用だけに，屋外水道用は屋外水道用だけに適用する。対応する呼び圧力及び呼び径に対し，一
般機械装置用の口径を船用及び屋外水道用に適用してもよい。
6. 口径の寸法許容差 フランジ形弁の口径の寸法許容差は，付表2のとおりとする。
7. ライニングなと(4)の扱い 付表1及び付表2は，ライニングなどを施す前のバルブに適用する。
ライニングなどを施す場合は，バルブの流過特性に著しく悪影響を及ぼすことがないように考慮しなけ
ればならない。
なお，受渡し当事者間の協議によって，ライニングなどを施した後のバルブに付表1及び付表2を適用
してもよい。
注(4) バルブの内面に厚さ0.3 mm以上の無機若しくは有機材料を接着若しくは機械的に取り付ける，
又は無機若しくは有機材料を融着して厚さ0.3 mm以上とすることをいう。ライニング，コーテ
ィング及びライナー，カートリッジの取付けなどがこれに該当する。
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B 2001-1987
付表1 フランジ形弁の口径
単位 mm
呼び圧力
一般機械装置用
船用
屋外水道用
呼び径 (A)
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B 2001-1987
単位 mm
呼び圧力
呼び径 (A)
一般機械装置用
船用
屋外水道用
備考1. 表中，括弧を付けた呼び径は使用しないのが望ましい。
2. 呼び径75及び1 650は，屋外水道用だけに適用する。
3. 船用の呼び圧力2 K，16 K，20 K，30 K，40 K及び63 Kは，一般機械装置用の口径を適用する。
付表2 フランジ形弁の口径の寸法許容差
単位 mm
呼び径 (A)
寸法許容差
100 以下
125 以上 200 以下
225 以上 400 以下
450 以上 500 以下
550 以上 800 以下
850 以上 1 200 以下
1 300 以上 1 600 以下
1 650 以上 2 600 以下
付図 フランジ形弁の口径 (d)
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B 2001-1987
機械要素部会 弁基本専門委員会 構成表
（委員会長）
（専門委員）
（事務局）
氏名
竹 中 俊 夫
大 橋 秀 雄
吹 訳 正 憲
坂 下 昭 雄
森 田 昭 三
清 水 健
種 田 稔
清 野 修 蔵
小 郷 一 郎
大 貫 栄
宮 田 弘
比留間 栄 二
佐々木 良 洋
箕 輪 伸 之
早 川 幸 成
神 津 勘一郎
浜 光 洋
大 山 康 郎
辰 巳 修 一
平 田 純 一
加 藤 久 男
鎌 倉 信 一
椎 木 晃
比 企 正 弘
比 企 諭
寺 田 昌 之
所属
東京工業大学
東京大学
通商産業省機械情報産業局
建設省大臣官房
工業技術院標準部
株式会社五陵社
有限会社種田技術士事務所
高圧ガス保安協会
財団法人日本船舶標準協会
社団法人日本水道協会
東洋エンジニアリング株式会社
東京電力株式会社
日本化学工業協会
千代田化工建設株式会社
日揮株式会社
大成建設株式会社
株式会社北沢バルブ
日立金属株式会社
久保田鉄工株式会社
東陶機器株式会社
平田バルブ工業株式会社
株式会社清水鉄工所
山武ハネウエル株式会社
社団法人日本バルブ工業会
社団法人日本バルブ工業会
工業技術院標準部機械規格課
