2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
B 4258 : 1999 (ISO 4208 : 1977)
まえがき
この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,日本工具工業会 (JSTA)/財団法人日本規格
協会 (JSA) から工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の
審議を経て,通商産業大臣が制定した日本工業規格である。
この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願等の知的財産権にかかわる確認について,責任はもたない。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
B 4258 : 1999
(ISO 4208 : 1977)
座ぐりフライス及び90°沈めフライス用
交換パイロット−形状・寸法
Detachable pilots for use with counterbores and 90°countersinks−
Dimensions
序文 この規格は,1977年に発行されたISO 4208, Detachable pilots for use with counterbores and 90°
countersinks−Dimensionsを翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお,この規格の中で,点線の下線を施してある“箇所”は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は,一般用のテーパシャンク座ぐりフライス及びテーパシャンク90°沈めフライ
ス用交換パイロットの形状及び寸法について規定する。この交換パイロットは,その他のフライスでも使
用できる。
備考 この規格の対応国際規格を次に示す。
ISO 4208 : 1977 Detachable pilots for use with counterbores and 90°countersinks−Dimensions
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。発効年を付記してない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS B 0401-2 寸法公差及びはめあいの方式−第2部:穴及び軸の公差等級並びに寸法許容差の表
備考 ISO 286-2 : 1988, ISO system of limits and fits−Part. 2 : Tables of standerd, tolerance grades and
limit deviations for holes and shaftsが,この規格と一致している。
JIS B 4254 交換パイロット付きテーパシャンク90°沈めフライス
備考 ISO 4204 : 1977, Countersinks, 90°, with Morse taper shanks and detachable pilotsが,この規格と
一致している。
JIS B 4257 交換パイロット付きテーパシャンク座ぐりフライス
備考 ISO 4207 : 1977, Counterbores with Morse taper shanks and detachable pilotsが,この規格と一致
している。
3. 形状・寸法 交換パイロットの形状・寸法は,表1による。
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B 4258 : 1999 (ISO 4208 : 1977)
表1 交換パイロットの形状及び寸法
単位mm
シャンク径d
許容差f7
パイロット径dp
許容差e8
寸法範囲
を超え
以下
基準寸法 許容差
パイロット シャンク
長さ
長さ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 4258 : 1999 (ISO 4208 : 1977)
備考 パイロット径dp,シャンク径dの許容差は,JIS B 0401-2による。
参考 量記号は,ISO 4208ではシャンク径dをd2,パイロット径dpをd1,パイロット長さ
lpをl1,hをa,シャンク長さlsをl2,l1をl3と表示している。
JIS原案作成委員会 構成表
(委員長)
(委員)
(事務局)
氏名
所属
村 田 良 司
藤 田 昌 宏
八 田 勲
伊 藤 哲
橋 本 進
倉 持 建
南 野 修 司
川 口 俊 充
日下部 祐 次
宮 林 光 行
舞 田 靖 司
岡 安 英 雄
西 村 欣 也
石 川 侑 男
安 武 昭 彦
手 取 正 輝
小 峰 武 夫
大 沢 秀 彦
佐 藤 直 彦
田 中 祐 弌
三 好 忠 義
平 野 武 治
佐 野 保 次
東京理科大学理工学部
通商産業省機械情報産業局
工業技術院標準部
工業技術院機械技術研究所
財団法人日本規格協会
日本高周波鋼業株式会社
日立ツール株式会社
株式会社不二越
神鋼コベルコツール株式会社
株式会社彌満和製作所
社団法人日本機械工業連合会
社団法人日本工作機械工業会
社団法人日本歯車工業会
社団法人日本金型工業会
社団法人日本工作機器工業会
いすゞ自動車株式会社
コベルコツールエンジニアリング株式会社
オーエスジー株式会社
理研製鋼株式会社
コベルコツールエンジニアリング株式会社
オーエスジー株式会社
日本工具工業会
日本工具工業会