JIS B 7079 : 2015 光学及びフォトニクス

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 7079：2015 (ISO 20473：2007)

目

次

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序文 ··································································································································· 1

1 適用範囲························································································································· 1

2 スペクトル帯域の定義 ······································································································· 1

附属書A（参考）UV−Aの上限を380 nmとする理由 ································································· 3

（1）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 7079：2015 (ISO 20473：2007)

まえがき

この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，日本光学工業協会（JOIA）及び一般財団法

人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日本工

業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本工業規格である。

この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について，責任はもたない。

（2）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

B 7079：2015

(ISO 20473：2007)

光学及びフォトニクス−スペクトル帯域

Optics and photonics-Spectral bands

序文

この規格は，2007年に第1版として発行されたISO 20473を基に，技術的内容及び構成を変更すること

なく作成した日本工業規格である。

なお，この規格で点線の下線を施してある参考事項は，対応国際規格にはない事項である。

適用範囲

この規格は，光学及びフォトニクスに関する光放射（optical radiation）のスペクトル帯域の区分につい

て規定する。

この規格は，照明及び通信に関する分野，並びに専門的領域での光放射による障害からの保護に関する

分野には適用しない。

注記　この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。

ISO 20473:2007，Optics and photonics−Spectral bands（IDT）

なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”こ

とを示す。

スペクトル帯域の定義

光放射のスペクトル帯域の区分は，表1による。

スペクトル帯域は，波長範囲によって規定する。帯域端は隣り合う両方の帯域に含まれる。周波数，波

数及び光子エネルギーと波長との関係は，真空中においてだけ厳密に対応する。伝搬媒質中で考えるとき

には，屈折率を考慮しなければならない。

表1に示すように，“光（light）”という用語は，波長域380 nm〜780 nmの可視光を指すときにだけ使う

ことができる。可視光の外の領域の光放射については，“光（light）”という用語は，使わない方がよい。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 7079：2015 (ISO 20473：2007)

表1−光学及びフォトニクスに関するスペクトル帯域

スペクトル帯域a)

放射の表記

簡略表記

紫外放射

波長

周波数

波数

真空紫外

深紫外

極端紫外

光子エネ

ルギー

中紫外

近紫外

可視放射，光

赤外放射

近赤外

中赤外

遠赤外

注a) 帯域端は，波長に関しては正確であり，周波数，波数及び光子エネルギーに関しては便宜のための近似値で

ある。

b) この規格の適用範囲を超えた他の分野では，定義が異なっていることがある。例えば，JIS Z 8113:1998（CIE

Publication No. 17.4と同一内容であるIEC 60050-845:1987に対応している。）では，UV-Aの長波長側の帯域

端は400 nmと定義されている（附属書A参照）。

なお，この例のほかにも，赤外監視分野，地球観測リモートセンシング分野，紫外ランプ分野，テラヘル

ツ光学分野などでは，この表と異なった分類が慣習的に用いられることがある。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 7079：2015 (ISO 20473：2007)

附属書A

（参考）

UV−Aの上限を380 nmとする理由

A.1 定性的見解

1930年代，CIE（国際照明委員会）は，UV−Aの波長範囲を315 nm〜400 nmと規定した。

CIEの波長範囲は生・光化学的効果に基づいており，それらはCIEの定めている可視光線の範囲と一部

重複している。JIS Z 8113:1998（CIE Publication No. 17.4及びIEC 60050-845:1987に対応している。）の用

語“紫外放射”に示されるように，一般的に可視光線の短波長側の境界は360 nm〜400 nmの間に取られ，

この幅は網膜に到達する放射パワーの量及び眼の反応度による。

一般的にCIEの定義を優先するが，応用の目的によっては異なる定義が適切である場合がある。

光学及びフォトニクス分野における応用を目的とするこの規格では，UV−Aと可視光線との境界を明確

に設定する必要がある。そこで，CIEが定義する可視光線の短波長側の境界に対する波長範囲（360 nm〜

400 nm）の中間に当たる380 nmを採用した。

眼光学及び一般的サングラスで用いられるUV−Aの波長範囲は従来から315 nm〜380 nmとされており，

380 nmは，この上限とも一致している。

A.2 眼光学及び一般的サングラス

樹脂製眼鏡レンズの多くは，染色加工されていない状態でも315 nm〜380 nmの波長帯域を十分に吸収

するもの，又はできるものとして扱うことができるが，材質によっては380 nm〜400 nmの波長帯域は吸

収できない。この波長帯域の光放射を吸収できるとされる一部の樹脂材料は，僅かに黄色味を帯びる。こ

れは極少量の青色の染色を加えることで消すことができるが，レンズの光透過率が可視域全般にわたり，

減少する。

そのため，380 nmまでの波長帯域を十分に吸収できる眼鏡又はサングラスを着用していても，380 nm〜

400 nmの吸収が十分でなければ，眼へのダメージのリスクが懸念される。

保護されていない眼におけるUV放射の影響については，次の二つの要素がある。一つには，太陽光放

射の強度はUV−Bから赤外領域にかけて急激に上昇するということであり，一方では，生・光化学的影

響，又はダメージを引き起こす光放射の能力はUV−Bから赤外領域にかけて急激に低下するということ

である。そこで，前者に対応する太陽の分光放射照度と後者の相対的スペクトル有効性関数との積が，太

陽光放射が眼に及ぼす影響を計算するための重み付け関数として使われている（ISO 13666参照）。

保護（サングラス）又は矯正（眼鏡レンズ）された眼に対する太陽光UV放射の影響について計算する

場合，ISO 13666:1998の附属書Aに記載されているように，サングラス又は眼鏡レンズの透過率に重み付

け関数を乗ずる。380 nm〜400 nmの波長帯域を十分吸収できなくても，重み付け関数の値は，UV−Aス

ペクトル帯域の長波長側にかけて小さくなるので，CIE及びISO 13666において380 nm〜400 nmを可視

光線ではなくUVと分類しても，眼の保護という観点からは一般的な眼鏡使用者にはほとんど影響はない。