2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
B 8806-1992
クレーン用鋳鋼製車輪
及び鍛鋼製車輪
Cast steel wheels and wrought steel wheels for cranes
1. 適用範囲 この規格は，クレーンに用いる両つば付車輪について規定する。
備考 この規格の引用規格を，次に示す。
JIS B 0136 クレーン用語（その2 クレーンの性能及び構造）
JIS B 0405 普通公差−第1部：個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差
2. 用語の定義 この規格に用いる主な用語の定義は，JIS B 0136によるほか次による。
(1) 軸固定式クレーン用車輪 車輪と軸との間に軸受を設け，軸を固定して使用する車輪（図1参照）。
図1 軸固定式クレーン用車輪の例
(2) 軸回転式クレーン用車輪 軸の両側に軸受を設け，軸を回転して使用する車輪（図2参照）。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 8806-1992
図2 軸回転式クレーン用車輪の例
3. 種類及び記号 クレーン用車輪の種類及び記号は，表1による。
表1 クレーン用車輪の種類及び記号
車輪の種類
車輪の記号
レールの種類
レール レール レール 50 kgN及び60 kgレール クレーンレール クレーンレール
軸固定式クレーン用車輪
軸回転式クレーン用車輪
備考 車輪の種類とレールの種類によって記号を区分している。
4. 寸法 寸法は，付表1及び付表2による。
5. 材料 車輪の材料の引張強さ及び伸びは，表2による。
表2 車輪の材料の引張強さ及び伸び
引張強さ N/mm2 伸び %
材料
鋳鋼
鍛鋼
590以上
760以上
16以上
8以上
6. 検査 検査は，寸法及び材料について行い，4.及び5.の規定に適合しなければならない。
7. 製品の呼び方 製品の呼び方は，規格番号，呼び及び材料による。
例 JIS B 8806 F L 200-W
8. 表示 製品には，見やすい箇所に，次の事項を表示する。
(1) 呼び及び材料 例 F L 200-W
(2) 製造年月又は製造番号
(3) 製造業者名又はその略号
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B 8806-1992
付表1 軸固定式クレーン用車輪寸法
単位 mm
呼び
踏み面
基準寸法 許容差
ボス部
つば部
レール
（参考）
16 15kg軽レール
16 22kg軽レール
20 30kg普通レール
20 30kg普通レール
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 8806-1992
単位 mm
呼び
踏み面
基準寸法 許容差
ボス部
つば部
レール
（参考）
50kgN及び60kg普通レ
ール
25 73kgクレーンレール
25 100kgクレーンレール
備考1. 許容差の規定がない部分の加工精度は，削り加工の場合はJIS B 0405の公差
等級cとする。
2. つば部には，原則として101のこう配を付ける。
3. 参考として示すレールのうち，軽レールはJIS E 1103，普通レールはJIS E
1101の規定による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 8806-1992
付表2 軸回転式クレーン用車輪寸法
単位 mm
呼び
踏み面
基準寸法 許容差
ボス部
つば部
レール
（参考）
16 15kg軽レール
16 22kg軽レール
20 30kg普通レール
20 30kg普通レール
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 8806-1992
単位 mm
呼び
踏み面
基準寸法 許容差
ボス部
つば部
レール
（参考）
50kgN及び60kg普通レ
ール
25 73kgクレーンレール
25 100kgクレーンレール
備考1. 許容差の規定がない部分の加工精度は，削り加工の場合はJIS B 0405の公差
等級cとする。
2. つば部には，原則として101のこう配を付ける。
3. 参考として示すレールのうち，軽レールはJIS E 1103，普通レールはJIS E
1101の規定による。
関連規格 JIS E 1101 普通レール
JIS E 1103 軽レール
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B 8806-1992
JIS B 8806改正原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（本委員会）
（委員長）
（委員）
（事務局）
○ 宮 川 松 男
長岡技術科学大学名誉教授
喜 田 勝治郎
通商産業省機械情報産業局産業機械課
伊 東 厚
工業技術院標準部運輸航空規格室
梅 井 勲
労働省労働基準局安全衛生部
吉 田 由 治
運輸省港湾局技術課
湯 浅 定 司
社団法人日本クレーン協会
西 原 浩
川崎製鐵株式会社千葉製鉄所
渡 辺 則 夫
日本冶金工業株式会社川崎製造所
加 藤 寛
日産ディーゼル工業株式会社生産技術部
小 杉 友 男
電源開発株式会社工務部
小 川 忠 良
株式会社新潟鉄工所横浜工場
森 本 展 弘
三井造船株式会社玉野事業所
○ 力 石 明 徳
株式会社日立製作所機電事業本部
○ 大 庭 忠 政
石川島播磨重工業株式会社運搬機設計部
○ 馬場井 宏 至
住友重機械工業株式会社搬送物流システム事業部
○ 石 垣 粂 典
株式会社大倉製作所機械設計課
○ 津 村 一 雄
住友金属工業株式会社製鋼所
○ 大 野
宏
株式会社大野機械製作所営業技術部
○ 加 藤
宏
社団法人日本産業機械工業会
（上記以外の分科会委員）
○ 高 橋 信 人
株式会社日本起重機製作所
○ 芝 本 正 富
川鉄鉄構工業株式会社産業機械事業部
○ 迫 田 国 昭
三菱重工業株式会社運搬機設計課
○ 滝 沢 茂 樹
三井造船株式会社物流・運搬機事業部
○ 桑 原 貞 雄
日立機電工業株式会社佐野工場
備考 ○印は，分科会委員
