page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

C 1103-1984

配電盤用指示電気計器寸法

Dimensions of Electrical Indicating Instruments for Switchboards

1. 適用範囲 この規格は,配電盤用指示電気計器(以下,計器という。)の寸法について規定する。

引用規格:

JIS B 0205 メートル並目ねじ

JIS B 1101 すりわり付き小ねじ

JIS B 1111 十字穴付き小ねじ

JIS B 1180 六角ボルト

JIS B 1181 六角ナット

JIS C 1102 指示電気計器

対応国際規格:

IEC 473 Dimensions for panel mounted indicating and recording electrical measuring instruments

IEC 668 Dimensions of panel areas and cut-outs for panel and rack-mounted industrial-process

measurement and control instruments

2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は,JIS C 1102(指示電気計器)による。

3. 種類及び文字記号

3.1

種類 種類は,外形及び大きさにより区分し,表1のとおりとする。

表1

外形による区別

大きさによる区別

5形a

5形b

角形丸胴埋込形

2形b

2形c

3形b

3形d

6形a

6形b

7形a

7形b

8形

9形

2形a

2形b

角形丸胴埋込形(広角度計器)

3形a

3形b

3形c

3形d

5形

6形

7形

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

2

C 1103-1984

外形による区別

大きさによる区別

1形c1

1形c2

縁形つば付形

1形d1

1形d2

1形d3

2形c

5形a1

5形a2

2形d

2形e1

2形e2

2形e3

5形a3

6形

7形a

7形b

2形e4

2形e5

2形f

2形g

8形a

8形b

2形h

3形a

3形b

5形a1

5形a2

6形a1

6形a2

7形a

縁形つばなし形

7形b

8形a1

8形a2

8形b1

8形b2

9形a1

9形a2

9形b1

9形b2

備考 表2及び表3のA並びに表4のWの公称寸法が100mmを超えるも

のを大形,それ以下のものを小形という。

3.2

文字記号 文字記号は,次による。

(1) 外形による種類の文字記号は,次のとおりとする。

(a) 角形丸胴埋込形:KS

(b) 角形丸胴埋込形(広角度計器):KW

(c) 縁形つば付形:EF

(d) 縁形つばなし形:EN

(2) 大きさによる種類の文字記号は,次の例による。

例1:2形bは, “2b” と表す。

例2:5形は, “5” と表す。

(3) (1)及び(2)を総称する文字記号は,次の例による。

例: 角形丸胴埋込形で,3形bのものは “KS3b” と表す。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3

C 1103-1984

4. 寸法及び形状

4.1

共通事項 共通事項は,次による。

(1) 表2〜5のH1は,取付盤と接する面から倍率器などのすべてを含む計器最後部までの寸法をいう。

(2) 端子及び取付けに用いるボルト,ナット及び小ねじの基準山形は,JIS B 0205(メートル並目ねじ)

による。

(3) ナットは,JIS B 1181(六角ナット)による。

(4) 端子に小ねじを用いる場合は,JIS B 1101(すりわり付き小ねじ)又はJIS B 1111(十字穴付き小ねじ)

による。

(5) 端子にボルトを用いる場合は,JIS B 1180(六角ボルト)による。

(6) 端子にボルト及び小ねじを用いる場合は,そのねじの呼び径は大形では4mm以上,小形では3mm以

上とする。

(7) 端子には,はんだ付用端子,リード線,プラグインなどの方法を用いることができる。

4.2

角形丸胴埋込形 角形丸胴埋込形の寸法及び形状は,表2による。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

4

C 1103-1984

表2

単位 mm

文字記号

190以下

27以下

140以下

75以下

22以下

50以下

40以下

14以下

37以下

寸法

140以下

115以下

110以下

95以下

86以下

78以下

66以下

63以下

53以下

52以下

45以下

38以下

5又は6

4又は5

3又は4

備考1. 計器前面カバーの下端と取付盤との間隔 (⊿H) は,1mm以下とする。

2. 電力計その他特殊なものに限りKS5,KS6及びKS7のH1は,110mm以下,また,KS8,KS9のH1は60mm

以下とする。

3. 高周波電流計などでシールドケースを必要とするものは,DをA1寸法まで増してもよい。

4. 計器の取付けは,確実に固定できるならば,取付ボルトによらず,取付金具などの方法を用いてもよい。

ただし,この場合,取付金具などがA及びA1寸法を超えてはならない。

5. 小形計器の取付ボルトは,取付盤への取付けが確実に固定できるならば,計器の前面から見て左上,右下

の対角線上に2本としてもよい。

6. 胴は偏心していても差し支えない。ただし,同心でDが最大の場合の輪郭を超えてはならない。

4.3

角形丸胴埋込形(広角度計器) 角形丸胴埋込形(広角度計器)の寸法及び形状は,表3による。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

5

C 1103-1984

表3

単位 mm

文字記号

25以下

220以下

寸法

130以下

140以下

100以下

110以下

105以下

20以下

180以下

140以下

90以下

70以下

15以下

120以下

50以下

5又は6

4又は5

3又は4

注* なるべく用いない。

備考1. 計器前面カバーの下端と取付盤との間隔 (⊿H) は,1mm以下とする。

2. 高周波電流計などでシールドケースを必要とするものは,DをA寸法まで増してもよい。

3. 計器の取付けは,確実に固定できるならば,取付ボルトによらず,取付金具などの方法を用いてもよい。

ただし,この場合,取付金具などがA寸法を超えてはならない。

4. 小形計器の取付ボルトは,取付盤への取付けが確実に固定できるならば,計器の前面から見て左上,右下

の対角線上に2本としてもよい。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

6

C 1103-1984

4.4

縁形つば付形 縁形つば付形の寸法及び形状は,表4による。

表4

単位 mm

寸法

文字記号

30以下

250以下

20以下

150以下

15以下

100以下

3以上

(20以上)

3以上

3以上

注* なるべく用いない。

備考1. 括弧内の寸法は,取付ボルト又は取付穴をもつ計器に適用する。

2. 連接して使われる計器においては,W1−L1は3mm未満でもよい。

3. 計器は,ボルト,ナット又は専用の取付金具などで取付盤に固定できるものとし,その取付金具などの計

器胴壁からの突出部の高さは15mm以下とする。

page

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

7

C 1103-1984

4.5

縁形つばなし形 縁形つばなし形の寸法及び形状は,表5による。

表5

単位 mm

寸法

文字記号

150以下

20以下

120以下

15以下

100以下

12以下

備考1. L又はL1の寸法方向に取付耳をもつ場合,その寸法は胴壁からL方向は12.5mm以下,L1方向は10mm以下

とする。

2. 計器は,ボルト,ナット又は専用の取付金具などで取付盤に固定できるものとし,その取付金具などの計

器胴壁からの突出部の高さは15mm以下とする。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

8

C 1103-1984

委員会構成員表

氏名

(原案作成委員長)

(小委員会主査)

(幹事)

(幹事)

(事務局)

平 山 宏 之

所属

東京都立工科短期大学

○ 松 井 貞 夫

日本電気計器検定所標準研究部

中 島 一 郎

通商産業省機械情報産業局

向 井 保

工業技術院標準部

篠 原 茂

財団法人関東電気保安協会企画本部

原 田 之 幹

東京都立工業技術センター計測制御部

川 田 治 央

東京電力株式会社工務部

○ 松 原 正 和

東京配電盤工業会(株式会社白川電機製作所)

太 田 隆

社団法人日本電機工業会技術部

内 山 友 和

日本電信電話公社技術局

落 合 恒 昭

社団法人日本電設工業協会(関東電気工事株式会社)

瀬 倉 久 男

防衛庁装備局

○ 仲 井 重 之

桑野電機株式会社技術部

○ 富 平 達 郎

株式会社第一計器製作所業務部

○ 小 松 政 幸

東洋計器株式会社横浜工場

○ 鏑 木 一 男

株式会社日立製作所那珂工場

(辻 省 吾

株式会社日立製作所那珂工場)

○ 小 島 一 夫

富士電機製造株式会社東京工場

○ 寄 森 正 樹

三菱電機株式会社福山製作所

○ 宮 武

株式会社横河電機製作所機器事業部

中 川 隆

社団法人日本電気計測器工業会

土 屋 隆 久

社団法人日本電気計測器工業会

注 ○:小委員会委員,( ):前任者