JIS C 3315 : 2000 口出用ゴム絶縁電線

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

C 3315 : 2000

まえがき

この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本電線

工業会 (JCMA) から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調

査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日本工業規格である。これによってJIS C 3315 : 1993は改正

され，この規格に置き換えられる。

この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新

案登録出願などの知的財産権にかかわる確認については，責任はもたない。

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

C 3315 : 2000

口出用ゴム絶縁電線

Rubber insulated lead wires for electric machinery and apparatus

1. 適用範囲　この規格は，主として発電機，電動機及びその他の電気機器などの口出しに用いる口出用

ゴム絶縁電線（以下，口出線という。）について規定する。

2. 引用規格　次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法

JIS C 3102 電気用軟銅線

JIS C 3152 すずめっき軟銅線

3. 種類及び記号　種類及び記号は，表1による。

表1 種類及び記号

種類

記号(1)

口出用 600 V天然ゴム絶縁クロロプレンシース電線

口出用 600 Vクロロプレン絶縁電線

口出用 600 Vクロロスルホン化ポリエチレン絶縁電線

口出用 600 V EPゴム絶縁電線

口出用3300 V EPゴム絶縁電線

口出用6600 V EPゴム絶縁電線

口出用600 V EPゴム絶縁クロロプレンシース電線

口出用3300 V EPゴム絶縁クロロプレンシース電線

口出用6600 V EPゴム絶縁クロロプレンシース電線

口出用3300 V EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンシース電線

口出用6600 V EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンシース電線

口出用 600 Vけい素ゴム絶縁ガラス編組電線

口出用3300 Vけい素ゴム絶縁ガラス編組電線

口出用6600 Vけい素ゴム絶縁ガラス編組電線

口出用 600 Vけい素ゴム絶縁電線

口出用3300 Vけい素ゴム絶縁電線

口出用6600 Vけい素ゴム絶縁電線

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2

C 3315 : 2000

注(1)記号の意味は，次による。

L：口出線

R：天然ゴム

H, HH：クロロスルホン化ポリエチレン

K：けい素ゴム

N：クロロプレン

P：EPゴム

GB：ガラス繊維

4. 特性　特性は6.によって試験を行ったとき，表2による。

表2 特性

項目

特性

導体抵抗

耐電圧

付表1〜16の値以下

付表11〜13の試験電圧に1分間耐えなけ

ればならない。

付表1〜16の試験電圧に1分間耐えなけれ

ばならない。

引張強さ

伸び

付表1〜16の値以上

6MPa以上

250%以上

引張強さ

伸び

引張強さ

伸び

6MPa以上

250%以上

8MPa以上

300%以上

引張強さ

伸び

引張強さ

伸び

7MPa以上

400%以上

4MPa以上

200%以上

引張強さ

伸び

引張強さ

伸び

7MPa以上

200%以上

13MPa以上

300%以上

引張強さ

伸び

引張強さ

伸び

13MPa以上

300%以上

加熱前の値の70%以上

引張強さ

伸び

引張強さ

伸び

加熱前の値の60%以上

引張強さ

伸び

引張強さ

伸び

加熱前の値の80%以上

半成品(2)

完成品

絶縁抵抗

表面漏れ抵抗

絶

天然ゴム絶縁体

縁

体

及

クロロプレン絶縁体

び

シ

ー

クロロスルホン化

ス

ポリエチレン絶縁体

の

引

EPゴム絶縁体

張

り

けい素ゴム

ガラス編組の

絶縁体

あるもの

ガラス編組の

ないもの

クロロプレンシース

クロロスルホン化

ポリエチレンシース

加

熱

天然ゴム絶縁体

クロロプレン絶縁体

クロロスルホン化

ポリエチレン絶縁体

EPゴム絶縁体

けい素ゴム絶縁体

クロロプレンシース

試験方法

適用箇条

引張強さ

伸び

加熱前の値の80%以上

加熱前の値の70%以上

加熱前の値の60%以上

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3

C 3315 : 2000

項目

クロロスルホン化

ポリエチレンシース

耐油

特性

試験方法

適用箇条

引張強さ

伸び

クロロプレン及び

クロロスルホン化ポリエチレン

引張強さ

伸び

難燃　クロロプレン口出及びクロロスルホン化

ポリエチレン口出線

曲げ（ガラス編組のあるもの）

引裂き（ガラス編組のないけい素ゴム）

耐オゾン

高圧口出線に使用するEPゴム

及びクロロスルホン化ポリエチレン

浸油前の値の60%以上とする。

60秒以内で自然に消えなければならない。 6.10

ガラス編組に裂け目ができたり又はコン

パウンドが著しくはがれてはならない。

250N/cm以上とする。

き裂が生じてはならない。

注(2) 半成品とは，5.c)のガラス編組前のものをいう。

5. 材料，構造及び加工方法　材料，構造及び加工方法は，付表1〜16及び次の各項による。

a) 導体　導体は，JIS C 3152に規定するすずめっき軟銅線又はJIS C 3102に規定する軟銅線をより合わ

せたものとする。

b) 絶縁体　絶縁体は，a)の導体上に天然ゴム，クロロプレン，クロロスルホン化ポリエチレン，EPゴム

又はけい素ゴムを付表1〜16の厚さに被覆する。

なお，導体上には適切なセパレータ又は半導電層を施してもよい。この場合，半導電層の厚さは絶

縁体の厚さに含めるものとする。絶縁体の平均厚さは，付表1〜16の値の90%以上とし，最小厚さは，

付表1〜16の値の80%以上とする。外部被覆なしの電線については，この絶縁加工を終わったものを

完成品とする。

なお，電線の表面には，有害なきず及び気ほうがあってはならない。

c) 外部被覆

1) シース　シースは，b)の絶縁体の上に必要によって，布テープ，その他の適切なテープの押さえを

施した後，クロロプレン又はクロロスルホン化ポリエチレンを付表1〜16の厚さに被覆する。

シースの平均厚さは，付表1〜16の値の90%以上とし，最小厚さは付表1〜16の値の85%以上と

する。

2) ガラス編組　ガラス編組は，b)の絶縁体の上にガラス糸で二重に編組を施した後，耐熱性コンパウ

ンドを含浸する。

下側の編組をガラステープにしてもよい。

なお，電線の表面には，有害なきずがあってはならない。

6. 試験方法

6.1

外観　外観は，JIS C 3005の4.1（外観）による。

6.2

構造　構造は，JIS C 3005の4.3（構造）による。

6.3

導体抵抗　導体抵抗は，JIS C 3005の4.4（導体抵抗）による。

6.4

耐電圧　耐電圧は，JIS C 3005の4.6のa)（水中）による。

なお，ガラス編組口出線の半成品の耐電圧は，JIS C 3005の4.6のa)による。完成品の耐電圧は，適当

な長さの試料をとり，その中央部約1mを浸水してJIS C 3005の4.6のa)によって行うか，又はその中央

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4

C 3315 : 2000

部約1mに金属はくを巻き付け，JIS C 3005の4.6のb)（空中）による。

6.5

絶縁抵抗　絶縁抵抗は，JIS C 3005の4.7（絶縁抵抗）による。

6.6

表面漏れ抵抗　表面漏れ抵抗は，JIS C 3005の4.14（表面漏れ抵抗）による。

6.7

絶縁体及びシースの引張り　絶縁体及びシースの引張りは，JIS C 3005の4.16（絶縁体及びシース

の引張り）による。

6.8

加熱　加熱は，JIS C 3005の4.17（加熱）による。加熱温度及び加熱時間は，表3による。

表3 加熱条件

種類

6.9

加熱条件

天然ゴム絶縁体

JIS C 3005の4.17.2（試験方法）の表5のBによる。

クロロプレン絶縁体

クロロスルホン化ポリエチレン

絶縁体及びシース

EPゴム絶縁体

けい素ゴム絶縁体

JIS C 3005の4.17.2の表5のBによる。

JIS C 3005の4.17.2の表5のFによる。

クロロプレンシース

JIS C 3005の4.17.2の表5のCによる。

JIS C 3005の4.17.2の表5のHによる。

耐油　耐油は，クロロプレン，クロロスルホン化ポリエチレンについてJIS C 3005の4.18（耐油）

による。浸油温度及び浸油時間は，JIS C 3005の4.18の表6のCによる。

6.10 難燃　難燃は，クロロプレン口出線，クロロスルホン化ポリエチレン口出線，クロロプレンシース

口出線及びクロロスルホン化ポリエチレンシース口出線についてJIS C 3005の4.26（難燃）による。試験

方法は，JIS C 3005の4.26.2のa)（水平試験）による。

6.11 曲げ　曲げは，ガラス編組口出線についてJIS C 3005の4.27（曲げ）による。加熱温度及び加熱時

間は，JIS C 3005の4.17.2の表5のDによる。ただし，円弧の半径は，表4による。

表4 円弧の半径

標準仕上外径

円弧の半径

7以下

12以下

20以下

仕上外径の 6倍

仕上外径の 7倍

仕上外径の 8倍

20を超え

30以下

30を超える

仕上外径の10倍

仕上外径の12倍

7を超え

12を超え

6.12 引裂き　引裂きは，口出用けい素ゴム絶縁電線について行う。

図1に示す試験片3個を完成品の絶縁体から（完成品の絶縁体から取ることができない場合には，完成

品とする前のけい素ゴム混合物のコンパウンドから）取り，16℃以上32℃以下の温度において，引張試験

機によって毎分500mm±25mmの速さでそれぞれの試験片を切断するまで引っ張ったとき，次の式によっ

て算出した引裂強さの平均値を求める。

この場合において，試験片の幅を25mmとすることができないときは，その幅を25mm未満とすること

ができる。

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5

C 3315 : 2000

図1 試験片

備考1. 厚さは2.3〜2.8mmとする。

2. 試験片のくぼみの内面の中央部には，深さ0.50mm±0.08mmの切込みを施す。

TR＝F/t

ここに， TR：　引裂強さとし，その単位はN/cmとする。

F：　最大荷重とし，その単位はNとする。

t：　試験片の試験部分の厚さとし，その単位はcmとする。

6.13 耐オゾン　耐オゾンは，高圧口出線に使用するEPゴム及びクロロスルホン化ポリエチレンについて，

JIS C 3005の4.24（耐オゾン）による。

7. 検査　検査は，6.の試験方法によって次の項目について行い，4.，5.及び9.1の規定に適合しなければ

ならない。

ただし，受渡当事者間の協定によって，その一部又は全部の項目を省略してもよい。

a) 外観

b) 構造

c) 導体抵抗

d) 耐電圧

1) ガラス編組口出線以外の口出線

2) ガラス編組口出線の半成品

3) ガラス編組口出線の完成品

e) 絶縁抵抗

f)

表面漏れ抵抗

g) 絶縁体及びシースの引張り

h) 加熱

i)

耐油

j)

難燃

k) 曲げ

l)

引裂き

m) 耐オゾン

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

6

C 3315 : 2000

8. 製品の呼び方　製品の呼び方は，類及び公称断面積又は記号及び公称断面積による。

例　口出用600Vけい素ゴム絶縁ガラス編組電線14mm2

又は600V LKGB14mm2

9. 包装の表示

9.1

電線の表示　電線の表示は，適切な方法で次の事項を連続表示する。

a) 電圧

b) 製造業者又はその略号

c) 製造年又はその略号

なお，電圧の表示は，表5に示す色糸を適切な箇所に入れる方法に換えてもよい。

表5 電圧の識別

9.2

電圧

糸の色

赤

青

白

包装の表示　包装の表示は，適切な方法で次の事項を表示する。

a) 種類又は記号

b) 公称断面積

c) 長さ

d) 質量（ドラム巻きの場合は，総質量も併記する。）

e) ドラムの回転方向

f)

製造業者名又はその略号

g) 製造年又はその略号

9.3

包装　包装は，1条ずつドラム巻き又はたば巻きとし，運搬中損傷のないように適切な方法で行う。

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C 3315 : 2000

付表1 口出線600V天然ゴム絶縁クロロプレンシース電線 (600V LRN)

導体

絶縁体

シース

標準

最大

導体

試験

公称(3)

構成

厚さ

仕上

抵抗

電圧

断面積

素線数／素線径

外径

注(3) 括弧内のサイズは準標準とする。

絶縁

抵抗

表面

参考

漏れ

概算

標準

抵抗

質量

条長

付表2 口出用600Vクロロプレン絶縁電線 (600V LN)

口出用600Vクロロスルホン化ポリエチレン絶縁電線 (600V LHH)

導体

絶縁体

標準

最大

導体

試験

絶縁

表面

公称(3)

構成

厚さ

仕上

抵抗

電圧

抵抗

漏れ

概算

標準

断面積

素線数／素線径

外径

抵抗

質量

条長

外径

参考

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 3315 : 2000

付表3 口出用600V EPゴム絶縁電線 (600V LP)

導体

絶縁体

標準

最大

導体

試験

絶縁

表面

公称(3)

構成

厚さ

仕上

抵抗

電圧

抵抗

漏れ

概算

標準

断面積

素線数／素線径

外径

抵抗

質量

条長

外径

参考

付表4 口出線3 300V EPゴム絶縁電線 (3 300V LP)

導体

公称(3)

構成

断面積

素線数／素線径

外径

絶縁体

標準

最大

厚さ

仕上

外径

導体

試験

絶縁

表面

仕上

抵抗

電圧

外径

参考

抵抗

漏れ

概算

標準

抵抗

質量

条長

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 3315 : 2000

付表5 口出線6 600V EPゴム絶縁電線 (6 600V LP)

導体

絶縁体

標準

最大

導体

試験

絶縁

表面

公称(3)

構成

厚さ

仕上

抵抗

電圧

抵抗

漏れ

概算

標準

断面積

素線数／素線

外径

抵抗

質量

条長

外径

参考

付表6 口出用600V EPゴム絶縁クロロプレンシース電線 (600V LPN)

導体

絶縁体

シース

標準

最大

厚さ

仕上

外径

公称(3)

構成

断面積

素線数／素線径

外径

導体

試験

仕上

抵抗

電圧

外径

絶縁

表面

参考

抵抗

漏れ

概算

標準

抵抗

質量

条長

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

10

C 3315 : 2000

付表7 口出線3 300V EPゴム絶縁クロロプレンシース電線 (3 300V LPN)

導体

絶縁体

シース

標準

最大

導体

試験

絶縁

表面

公称(3)

構成

厚さ

仕上

抵抗

電圧

抵抗

漏れ

概算

標準

断面積

素線数／素線径

外径

抵抗

質量

条長

外径

参考

付表8 口出線6 600V EPゴム絶縁クロロプレンシース電線 (6 600V LPN)

導体

絶縁体

シース

標準

最大

厚さ

仕上

外径

公称(3)

構成

断面積

素線数／素線径

外径

導体

試験

仕上

抵抗

電圧

外径

絶縁

表面

参考

抵抗

漏れ

概算

標準

抵抗

質量

条長

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

11

C 3315 : 2000

付表9 口出用3 300V EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンシース電線 (3 300V LPH)

参考

導体

絶縁体

シース

標準

最大

導体

試験

絶縁

表面

公称(3)

構成

厚さ

仕上

抵抗

電圧

抵抗

漏れ

概算

標準

断面積

素線数／素線径

外径

抵抗

質量

条長

外径

付表10 口出用6 600V EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンシース電線 (6 600V LPH)

導体

絶縁体

シース

標準

最大

厚さ

仕上

外径

公称(3)

構成

断面積

素線数／素線径

外径

導体

試験

仕上

抵抗

電圧

外径

絶縁

表面

参考

抵抗

漏れ

概算

標準

抵抗

質量

条長

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

12

C 3315 : 2000

付表11 口出線600Vけい素ゴム絶縁ガラス編組電線 (600V LKGB)

導体

絶縁体

ガラス

標準

最大

導体

試験

絶縁

表面

公称(3)

構成

厚さ

編組

仕上

抵抗

電圧

抵抗

漏れ

概算

標準

断面積

素線数／素線径

厚さ

外径

抵抗

質量

条長

外径

参考

付表12 口出線3 300V けい素ゴム絶縁ガラス編組電線 (3 300V LKGB)

導体

公称(3)

断面積

構成

外径

絶縁体

ガラス

標準

最大

導体

試験

絶縁

表面

厚さ

編組

仕上

抵抗

電圧

抵抗

漏れ

概算

標準

厚さ

外径

抵抗

質量

条長

素線数／素線径

参考

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

13

C 3315 : 2000

付表13 口出線6 600Vけい素ゴム絶縁ガラス編組電線 (6 600V LKGB)

導体

絶縁体

ガラス

標準

最大

導体

試験

絶縁

表面

厚さ

編組

仕上

抵抗

電圧

抵抗

漏れ

概算

標準

厚さ

外径

抵抗

質量

条長

公称(3)

構成

断面積

素線数／素線径

外径

参考

付表14 口出線600Vけい素ゴム絶縁電線 (600V LK)

導体

公称(3)

構成

断面積

素線数／素線径

外径

絶縁体

標準

最大

導体

試験

厚さ

仕上

外径

仕上

抵抗

電圧

外径

絶縁

表面

参考

抵抗

漏れ

概算

標準

抵抗

質量

条長

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

14

C 3315 : 2000

付表15 口出線3 300V けい素ゴム絶縁電線 (3 300V LK)

導体

絶縁

標準

最大

導体

試験

絶縁

表面

体

仕上

抵抗

電圧

抵抗

漏れ

概算

標準

厚さ

外径

抵抗

質量

条長

公称(3)

構成

断面積

素線数／素線径

外径

参考

付表16 口出線6600V けい素ゴム絶縁電線 (6600V LK)

導体

公称(3)

構成

断面積

素線数／素線径

外径

絶縁体

標準

最大

導体

試験

絶縁

表面

厚さ

仕上

抵抗

電圧

抵抗

漏れ

概算

標準

抵抗

質量

条長

外径

参考

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

15

C 3315 : 2000

第20委員会　構成表

（委員長）

（委員）

（事務局）

氏名

所属

荒　井　聰　明

塚　本　修

斎　藤　俊　樹

八　田　勲

高　橋　健　彦

樋　口　登

深　川　裕　正

橋　本　欣　也

白　井　藤　雄

若　松　淳　一

橋　本　繁　晴

三　上　裕　久

下　川　英　男

浅　井　功

萩　原　壽　夫

小田切　司　朗

赤　嶺　淳　一

田　谷　利　明

石　黒　開　二

藤　井　信　弘

川　本　紀　男

山　本　勝

勝　田　銀　造

横　山　博

岡　田　雅　彦

藤　垣　伸　一

前　川　雄　一

横　澤　芳　廣

内　田　忠　敬

辻　康次郎

久　垣　豊　一

大　澤　茂　樹

新　元　孝

薄　田　新　一

杉　山　敬　二

矢　地　竹　男

岩　田　聖　二

松　崎　雄　二

高　山　芳　郎

金　田　康　三

大　木　敬　一

東京電機大学工学部

通商産業省基礎産業局

資源エネルギー庁公益事業部

工業技術院標準部

関東学院大学工学部

工業技術院電子技術総合研究所

財団法人電力中央研究所

東京都立産業技術研究所

財団法人電気安全環境研究所

財団法人日本品質保証機構

財団法人日本規格協会

財団法人関東電気保安協会

社団法人電気設備学会

社団法人日本電気協会

社団法人電線総合技術センター

電気事業連合会

社団法人日本電機工業会

社団法人日本電子機械工業会

社団法人日本配線器具工業会

社団法人日本照明器具工業会

社団法人日本電設工業協会

全日本電気工事業工業組合連合会

東京電力株式会社

関西電力株式会社

中部電力株式会社

電源開発株式会社

東日本旅客鉄道株式会社

株式会社関電工

社団法人日本電力ケーブル接続技術協会

古河電気工業株式会社

住友電気工業株式会社

株式会社フジクラ

日立電線株式会社

三菱電線工業株式会社

昭和電線電株式会社

タツタ電線株式会社

矢崎電線株式会社

社団法人日本電線工業会