2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
C 3327 : 2000
まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本電線
工業会 (JCMA) から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調
査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日本工業規格である。これによってJIS C 3327 : 1993は改正
され,この規格に置き換えられる。
この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願などの知的財産権にかかわる確認については,責任はもたない。
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
C 3327 : 2000
600Vゴムキャブタイヤケーブル
600V Rubber insulated flexible cables
序文 この規格は,1994年に第2版として発行されたIEC 60245-4 : Rubber insulated cables−Rated voltages
up to and including 450/750V−Part4 : Cords and flexible cablesに対応する日本工業規格であるが,国内事情の
ため技術的内容を変更して作成している。
なお,IEC 60245-4 : 1994を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格としてJIS C
3663-4 : 1998(定格電圧450/750V以下のゴム絶縁ケーブル−第4部:コード及び可とうケーブル)がある。
1. 適用範囲 この規格は,600V以下の主として移動用電気機器の電源回路その他可とう性,耐屈曲性が
要求される場合に用いるゴムキャブタイヤケーブル(以下,ケーブルという。)について規定する。
備考1. この規格の対応国際規格を,次に示す。
なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD
(修正している)及びNEQ(同等でない)とする。
IEC 60245-4 : 1994, Rubber insulated cables−Rated voltages up to and including 450/750V−Part4 :
Cords and flexible cables (NEQ)
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS C 2320 電気絶縁油
JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法
JIS C 3102 電気用軟銅線
JIS C 3152 すずめっき軟銅線
3. 種類及び記号 種類及び記号は,表1によるものとし,構造及び断面図の例を図1に示す。
表1 種類及び記号
種類
記号(1)
1種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル
2種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル
3種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル
4種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル
2種天然ゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル
3種天然ゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル
4種天然ゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル
2種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
C 3327 : 2000
記号(1)
種類
3種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル
4種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル
2種EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムキャブタイヤケーブル 2PHCT
3種EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムキャブタイヤケーブル 3PHCT
4種EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムキャブタイヤケーブル 4PHCT
けい素ゴム絶縁けい素ゴムキャブタイヤケーブル
注(1) 記号の意味は,次による。
CT:キャブタイヤ R:天然ゴム P:EPゴム(エチレンプロピレンゴム)
N:クロロプレンゴム H:クロロスルホン化ポリエチレンゴム
K:けい素ゴム
図1 構造及び断面図(例)
4. 特性 特性は,6.によって試験を行ったとき表2による。
表2 特性
項目
特性
試験方法
適用箇条
導体抵抗
付表1〜11の値以下
耐電圧
3 000Vに1分間耐えなければならない。
絶縁抵抗
付表1〜11の値以上
引張強さ
6MPa以上
伸び
250%以上
引張強さ
4MPa以上
伸び
300%以上
引張強さ
7MPa以上
絶縁体及び
絶縁体
天然ゴム
シースの引張り
EPゴム
けい素ゴム
シース
伸び
200%以上
天然ゴム
引張強さ
10MPa以上
(1種)
伸び
300%以上
天然ゴム
引張強さ
14MPa以上
(1種以外)
伸び
430%以上
クロロプレンゴム
引張強さ
13MPa以上
伸び
300%以上
クロロスルホン化
引張強さ
13MPa以上
ポリエチレンゴム
伸び
300%以上
けい素ゴム
引張強さ
7MPa以上
伸び
200%以上
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C 3327 : 2000
項目
特性
試験方法
適用箇条
加熱
絶縁体
天然ゴム
引張強さ
加熱前の値の60%以上
伸び
EPゴム
引張強さ
加熱前の値の80%以上
伸び
けい素ゴム
シース
天然ゴム
引張強さ
加熱前の値の70%以上
伸び
加熱前の値の60%以上
引張強さ
加熱前の値の50%以上
伸び
クロロプレンゴム
引張強さ
加熱前の値の65%以上
伸び
耐油
シース
クロロスルホン化
引張強さ
加熱前の値の80%以上
ポリエチレンゴム
伸び
加熱前の値の70%以上
けい素ゴム
引張強さ
加熱前の値の70%以上
伸び
加熱前の値の60%以上
外径の
外径の増加は,3mm以下とする。ただし,多心ケー
増加
ブルで公称断面積が22mm2以上の場合は,外径の増
天然ゴム
加率は10%以下とする。
クロロプレンゴム及
引張強さ
浸油前の値の60%以上とする。ただし,試験片の厚
びクロロスルホン化
伸び
さが1mm未満の場合は50%以上とする。
ポリエチレンゴム
難燃
60秒以内で自然に消えなければならない。
衝撃(3種,4種)
破損又はひび及び割れが生じず,各線心の導体素線
曲げ
の断線率が30%を超えてはならない。
摩耗
シースが摩耗し,絶縁体が現れてはならない。
引裂き(けい素ゴム)
250N/cm以上
5. 材料及び加工方法 材料,構造及び加工方法は,付表1〜11及び次による。
a) 導体 導体は,JIS C 3152に規定するすずめっき軟銅線をより合わせたものとする。導体上に適切な
セパレータを施してもよい。
なお,導体上にセパレータを施す場合はすずめっきを施さなくてもよい。この場合の導体は,JIS C
3102に規定する軟銅線をより合わせたもの又は硬銅線をより合わせた後に焼なまして,軟銅にしたも
のとする。
b) 絶縁体 絶縁体は,a)の導体上に天然ゴム,EPゴム又はけい素ゴムを付表の厚さに被覆する。絶縁体
の平均厚さは付表1〜11の値の90%以上とし,最小厚さは付表の値の80%以上とする。
なお,絶縁体上には適切なテープを施してもよい。
c) 線心の識別 線心の識別は,絶縁体又は絶縁体表面の色,その他適切な方法によって行い,次による。
2心 黒,白
3心 黒,白,赤
4心 黒,白,赤,緑
5心 黒,白,赤,緑,黒
d) 線心のより合わせ 多心ケーブルは,線心必要条数を層心径の20倍以下のピッチでSよりにより合
わせる。ただし,4種ケーブルは,線心間にゴム座床を介在させてより合わせる。
なお,より合わせの際,適切な介在物とともにより合わせてもよい。この場合,適切なバインダを
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4
C 3327 : 2000
施してもよい。
e) 座床 4種ケーブルに設ける座床の平均厚さは,付表4,付表7及び付表10の90%以上とし,最小厚
さは付表4,付表7及び付表10の値の70%以上とする。
f)
シース 単心ケーブルはb)の絶縁体上に,多心ケーブルではd)の線心のより合わせ上に,天然ゴム,
クロロプレンゴム,クロロスルホン化ポリエチレンゴム又はけい素ゴムを表3の計算式で算出した厚
さに被覆する。シースの平均厚さは,表3の計算式で求めた値の90%以上とし,最小厚さは表3の計
算式で求めた値の85%以上とする。
ただし,シース厚さには補強層の厚さは含まないものとする。
なお,3RNCT及び4RNCTについては補強層下のシースを天然ゴムとしてもよい。ケーブルの表面
には,有害なきずがあってはならない。
表3 シース厚さの計算式
単位mm
種類
シースの厚さ
備考
1種,2種及びけい素ゴム
キャブタイヤケーブル
3種キャブタイヤケーブル
t:シース厚さ
D:シース内径
(小数点以下2位を四捨五入)
4種キャブタイヤケーブル
g) 補強層 3種及び4種ケーブルには,絶縁体上,線心より合わせ上又はシースの中間に,綿帆布テー
プの突合せ巻き又は綿糸,麻糸,合成繊維のより糸による編組若しくはこれらと同等以上の強さの補
強層を施す。この場合,補強層はシースと粘着させる。
h) 仕上外径の最大値 仕上外径の最大値は,3種及び4種について付表3,付表4,付表6,付表7,付
表9及び付表10の値の105%とする。ただし,仕上外径が20mm未満の場合は付表3,付表4,付表6,
付表7,付表9及び付表10の値に1.0mmを加えた値とする。
6. 試験方法
6.1
外観 外観は,JIS C 3005の4.1(外観)による。
6.2
構造 構造は,JIS C 3005の4.3(構造)による。
6.3
導体抵抗 導体抵抗は,JIS C 3005の4.4(導体抵抗)による。
6.4
耐電圧 耐電圧は,JIS C 3005の4.6のa)(水中)による。
6.5
絶縁抵抗 絶縁抵抗は,JIS C 3005の4.7.1(常温絶縁抵抗)による。
6.6
絶縁体及びシースの引張り 絶縁体及びシースの引張りは,JIS C 3005の4.16(絶縁体及びシース
の引張り)による。
6.7
加熱 加熱は,絶縁体及びシースについて行い,JIS C 3005の4.17(加熱)による。加熱温度及び
加熱時間は,表4による。
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5
C 3327 : 2000
表4 加熱温度及び加熱時間
種類
加熱温度及び加熱時間
天然ゴム絶縁体及びシース
JIS C 3005の4.17.2(試験方法)の表5のB
EPゴム絶縁体
JIS C 3005の4.17.2の表5のC
けい素ゴム絶縁体及びシース
JIS C 3005の4.17.2の表5のH
クロロプレンゴムシース
JIS C 3005の4.17.2の表5のB
クロロスルホン化ポリエチレンゴムシース JIS C 3005の4.17.2の表5のF
6.8
6.8.1
耐油
天然ゴムシースの耐油 天然ゴムシースの耐油は,完成品から適当な長さの試料を採り,仕上外径
の約5倍の内径の輪に1回以上巻き,両端を残して95℃±3℃に保温したJIS C 2320に規定する絶縁油1
種2号中に3時間浸した後に外径の増加を調べる。
6.8.2
クロロプレンゴムシース及びクロロスルホン化ポリエチレンゴムシースの耐油 クロロプレンゴ
ムシース及びクロロスルホン化ポリエチレンゴムシースの耐油は,JIS C 3005の4.18(耐油)による。浸
油温度及び浸油時間は,JIS C 3005の4.18の表6のCによる。
6.9
難燃 難燃は,クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル及びクロロスルホン化ポリエチレンゴムキ
ャブタイヤケーブルについて行い,JIS C 3005の4.26(難燃)による。
試験方法は,JIS C 3005の4.26.2のa)(水平試験)とする。
6.10 衝撃 衝撃は,3種及び4種ケーブルについて行い,JIS C 3005の4.28(衝撃)によって,適当な間
隔をもった3か所について行う。落下させるおもりの質量及び落下高さは,表5による。
表5 おもりの質量及び落下高さ
公称断面積
おもりの質量
高さ
3種 4種
単心 14以下
多心
6.11 曲げ 曲げは,公称断面積38mm2以下のケーブルについて行い,JIS C 3005の4.27.1(キャブタイ
ヤ構造)のa)による。r及びlは,5.5mm2以上の場合についてはJIS C 3005の4.27.1のa)の表10のA, 3.5mm2
以下の場合についてはJIS C 3005の4.27.1のa)の表10のBによる。
6.12 摩耗 摩耗は,JIS C 3005の4.29(摩耗)による。おもりの質量及び円板の回転数は,表6による。
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6
C 3327 : 2000
表6 おもりの質量及び円板の回転数
公称断面積
おもりの質量
単心 3.5以下
1種
円板回転数
回
2種及びけい素ゴム
キャブタイヤケーブル
3種・4種
多心 3.5以下
6.13 引裂き 引裂きは,図2に示す試験片3個をシース及び絶縁体から(完成品の絶縁体から取ること
ができない場合には,完成品とする前のけい素ゴム混合物のコンパウンドから)取り,16℃以上32℃以下
の温度において,引張試験機によって毎分500mm±25mmの速さでそれぞれの試験片を切断するまで引っ
張ったとき,次の式によって算出した引裂き強さの平均値を求める。
この場合において,試験片の幅を25mmとすることができないときは,その幅を25mm未満とすること
ができる。
図2 試験片
備考1. 厚さは2.3mm〜2.8mmとする。
2. 試験片のくぼみの内面の中央部には,深さ0.50mm±0.08mmの切込みを施す。
TR=F/t
ここに,
TR: 引裂強さとし,その単位はN/cmとする。
F: 最大荷重とし,その単位はNとする。
t: 試験片の試験部分の厚さとし,その単位はcmとする。
7. 検査 検査は,6.の試験方法によって,次の項目について行い,4.,5.及び9.1の規定に適合しなけれ
ばならない。ただし,受渡当事者間の協定によって,その一部又は全部を省略してもよい。
a) 外観
b) 構造
c) 導体抵抗
d) 耐電圧
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7
C 3327 : 2000
e) 絶縁抵抗
f)
絶縁体及びシースの引張り
g) 加熱
h) 耐油
i)
難燃
j)
衝撃
k) 曲げ
l)
摩耗
m) 引裂き
8. 製品の呼び方 製品の呼び方は,種類及び線心数×公称断面積,又は記号及び線心数×公称断面積に
よる。
例 3種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル 4×60mm2又は3PNCT4×60mm2
9. 表示及び包装
9.1
ケーブルの表示 ケーブルの表示は,適切なところに次の事項を容易に消えない方法で連続表示す
る。
a) 製造業者名又はその略号
b) 製造年又はその略号
9.2
包装の表示 包装の表示は,適切な方法で次の事項を表示する。
a) 種類又は記号
b) 線心数及び公称断面積
c) 長さ
d) 質量(ドラム巻きの場合は,総質量も併記する。)
e) ドラムの回転方向
f)
製造業者名又はその略号
g) 製造年又はその略号
9.3
包装 包装は,1条ずつドラム巻き又はたば巻きとし,運搬中損傷のないように適切な方法で行う。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
構造
導体
絶縁体
線心数
厚さ
単心
2心
構成
外径
素線数/
(参考)
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
参
考
素線径
3心
仕
上
外
径
参
考
シ
ー
ス
厚
さ
絶縁抵抗
参考
概算質量
4心
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
参
考
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
参
考
単心
多心
単心
めっき
めっき
めっき
なし
あり
なし
あり
標準
めっき
導体抵抗
2心
条長
3心
4心
注(2) シース厚さは,標準的な構造について,本体5.f)の計算式によって算出したもので,ケーブル設計構造によって約0.1mm増減する場合がある。
公称
断面積
付表1 1種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル (1CT)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表2 2種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル (2CT)
構造
公称
導体
断面積
単心
厚さ
構成
外径
素線数/
(参考)
シ
ー
ス
厚
さ
素線径
2心
仕
上
外
径
参
考
シ
ー
ス
厚
さ
3心
仕
上
外
径
参
考
絶縁抵抗
参考
概算質量
シ
ー
ス
厚
さ
4心
仕
上
外
径
参
考
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
参
考
標準
条長
単心
多心
単心
めっき
めっき
めっき
めっき
なし
あり
なし
あり
2心
3心
4心
導体抵抗
線心数
絶縁体
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
導体
構成
素線径
外
径
参
考
単心
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
2心
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
3心
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
4心
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
5心
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
単心
仕
上
外
径
多心
めっき
めっき
めっき
なし
あり
なし
あり
めっき
参考
絶
縁
抵
抗
線心数
厚さ
素線数/
導体抵抗
絶縁体
概算質量
標
準
条
長
単心
2心
3心
4心
5心
構造
公
称
断
面
積
付表3 3種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル (3CT)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表4 4種天然ゴム絶縁天然ゴムキャブタイヤケーブル (4CT)
公称
構造
断面積
導体
絶縁体
座床厚さ
厚さ
構成
外径
素線数/
(参考)
2心
素線径
導体抵抗
絶縁抵抗
線心数
3心
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
仕
上
外
径
4心
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
仕
上
外
径
5心
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
仕
上
外
径
シ
ー
ス厚
仕
上
外
径
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
2心
めっき
めっき
なし
あり
標準
多心
参考
概算質量
3心
4心
条長
5心
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
構造
導体
絶縁体
厚さ
構成
外径
素線数/
(参考)
単心
シ
ー
ス
厚
さ
素線径
導体抵抗
絶縁抵抗
線心数
2心
仕
上
外径
3心
4心
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
参
考
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
参
考
シ
ー
ス
厚
さ
仕
上
外
径
参
考
参
考
標準
単心
多心
単心
めっき
めっき
めっき
めっき
なし
あり
なし
あり
参考
概算質量
2心
条長
3心
4心
公称
断面積
付表5 2種天然ゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル (2RNCT)
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付表6 3種天然ゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル (3RNCT)
構造
公
称
断
面
積
導体
絶
縁
構成
素線数/
素線径
外
径
参
考
体
導体抵抗
絶
参考
縁
概算質量
抵
線心数
単心
2心
3心
4心
5心
単心
抗
多心
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
仕
上
外
径
めっき
めっき
めっき
めっき
なし
あり
なし
あり
厚
さ
単心
2心
3心
4心
5心
標
準
条
長
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
構造
導体
絶縁体
座床厚さ
厚さ
構成
外径
素線数/
(参考)
2心
素線径
導体抵抗
絶縁抵抗
線心数
3心
4心
参考
概算質量
5心
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
仕
上
外
径
標準
多心
2心
3心
4心
条長
5心
めっき
めっき
なし
あり
公称
断面積
付表7 4種天然ゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル (4RNCT)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表8 2種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル (2PNCT)
2種EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムキャブタイヤケーブル (2PHCT)
公称
構造
断面積
導体
絶縁体
外径
素線数/
(参考)
単心
シ
ー
ス
厚
さ
素線径
絶縁抵抗
線心数
厚さ
構成
導体抵抗
仕
上
外
径
参
考
2心
シ
ー
ス
厚
さ
3心
仕
上
外
径
参
考
シ
ー
ス
厚
さ
シ
ー
ス
厚
さ
単心
仕
上
外
径
参
考
標準
多心
めっき
めっき
めっき
めっき
なし
あり
なし
あり
条長
単心
2心
3心
4心
概算質量
4心
仕
上
外
径
参
考
参考
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3種EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムキャブタイヤケーブル (3PHCT)
構造
公
称
断
面
積
導体
構成
外径
素線数/
(参考)
絶
縁
体
厚
さ
素線径
導体抵抗
絶縁抵
参考
抗(20℃)
概算質量
線心数
単心
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
2心
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
3心
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
4心
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
5心
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
単心
仕
上
外
径
多心
めっき
めっき
めっき
めっき
あり
なし
あり
5心
2心
3心
4心
標
準
条
長
単心
なし
付表9 3種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル (3PNCT)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表10 4種EPゴム絶縁クロロプレンゴムキャブタイヤケーブル (4PNCT)
4種EPゴム絶縁クロロスルホン化ポリエチレンゴムキャブタイヤケーブル (4PHCT)
公称
構造
断面積
導体
絶縁体
座床厚さ
厚さ
構成
外径
素線数/
(参考)
2心
シ
ー
ス
厚
さ
素線径
導体抵抗
絶縁抵抗
線心数
補
強
層
厚
さ
参
考
3心
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
4心
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
5心
仕
上
外
径
シ
ー
ス
厚
さ
補
強
層
厚
さ
参
考
2心
めっき
めっき
なし
あり
標準条長
多心
仕
上
外
径
参考
概算質量
3心
4心
5心
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
構造
導体
絶縁体
外径
素線数/
(参考)
単心
シ
ー
ス
厚
さ
素線径
絶縁抵抗
線心数
厚さ
構成
導体抵抗
2心
仕
上
外
径
参
考
シ
ー
ス
厚
さ
3心
仕
上
外
径
参
考
シ
ー
ス
厚
さ
シ
ー
ス
厚
さ
概算質量
4心
仕
上
外
径
参
考
参考
単心
仕
上
外
径
参
考
標準
多心
めっき
めっき
めっき
めっき
あり
なし
あり
条長
単心
2心
3心
4心
なし
公称
断面積
付表11 けい素ゴム絶縁けい素ゴムキャブタイヤケーブル (KKCT)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
19
C 3327 : 2000
第20委員会 構成表
(委員長)
(委員)
(事務局)
氏名
所属
荒 井 聰 明
塚 本 修
斎 藤 俊 樹
八 田 勲
高 橋 健 彦
樋 口 登
深 川 裕 正
橋 本 欣 也
白 井 藤 雄
若 松 淳 一
橋 本 繁 晴
三 上 裕 久
下 川 英 男
浅 井 功
萩 原 壽 夫
小田切 司 朗
赤 嶺 淳 一
田 谷 利 明
石 黒 開 二
藤 井 信 弘
川 本 紀 男
山 本 勝
勝 田 銀 造
横 山 博
岡 田 雅 彦
藤 垣 伸 一
前 川 雄 一
横 澤 芳 廣
内 田 忠 敬
辻 康次郎
久 垣 豊 一
大 澤 茂 樹
新 元 孝
薄 田 新 一
杉 山 敬 二
矢 地 竹 男
岩 田 聖 二
松 崎 雄 二
高 山 芳 郎
金 田 康 三
大 木 啓 一
東京電機大学工学部
通商産業省基礎産業局
資源エネルギー庁公益事業部
工業技術院標準部
関東学院大学工学部
工業技術院電子技術総合研究所
財団法人電力中央研究所
東京都立産業技術研究所
財団法人電気安全環境研究所
財団法人日本品質保証機構
財団法人日本規格協会
財団法人関東電気保安協会
社団法人電気設備学会
社団法人日本電気協会
社団法人電線総合技術センター
電気事業連合会
社団法人日本電機工業会
社団法人日本電子機械工業会
社団法人日本配線器具工業会
社団法人日本照明器具工業会
社団法人日本電設工業協会
全日本電気工事業工業組合連合会
東京電力株式会社
東京電力株式会社
関西電力株式会社
中部電力株式会社
電源開発株式会社
東日本旅客鉄道株式会社
株式会社関電工
社団法人日本電力ケーブル接続技術協会
古河電気工業株式会社
住友電気工業株式会社
株式会社フジクラ
日立電線株式会社
三菱電線工業株式会社
昭和電線電纜株式会社
タツタ電線株式会社
矢崎電線株式会社
社団法人日本電線工業会
社団法人日本電線工業会
社団法人日本電線工業会