2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
C 4212 : 2000
まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本電機工業会 (JEMA) から，工
業標準原案を具して，日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，通
商産業大臣が制定した日本工業規格である。
(1)
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目次
ページ
1. 適用範囲 ························································································································ 1
2. 引用規格 ························································································································ 1
3. 定格 ······························································································································ 1
3.1 定格電圧 ······················································································································ 1
3.2 定格出力 ······················································································································ 1
4. 性能 ······························································································································ 2
4.1 温度上昇 ······················································································································ 2
4.2 効率 ···························································································································· 2
4.3 耐電圧 ························································································································· 2
4.4 運転中の電圧及び周波数変動 ···························································································· 2
5. 構造 ······························································································································ 4
5.1 附属品 ························································································································· 4
5.2 ケーブル引込口 ············································································································· 4
5.3 接地端子 ······················································································································ 4
6. 寸法 ······························································································································ 4
7. 試験方法 ························································································································ 9
7.1 構造試験 ······················································································································ 9
7.2 温度試験 ······················································································································ 9
7.3 効率試験 ····················································································································· 10
7.4 耐電圧試験 ·················································································································· 12
8. 表示 ····························································································································· 12
(1)
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日本工業規格
JIS
C 4212 : 2000
高効率低圧三相かご形誘導電動機
Low-voltage three-phase squirrel-cage
high-efficiency induction motors
1. 適用範囲 この規格は，冷媒温度40℃以下の場所に使用される連続定格，周波数50Hz若しくは60Hz
専用又は50Hz･60Hz共用，電圧600V以下，保護方式はIP4X（全閉形）及びIP2X（保護形）の一般用低
圧三相かご形誘導電動機 (JIS C 4210) より効率を高くした高効率低圧三相かご形誘導電動機（以下，電動
機という。）について規定する。
備考 保護方式IP4X及びIP2Xの詳細は，JIS C 4034-5による。
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 0401-1 寸法公差及びはめあいの方式−第1部：公差，寸法差及びはめあいの基礎
JIS B 0401-2 寸法公差及びはめあいの方式−第2部：穴及び軸の公差等級並びに寸法許容差の表
JIS B 0902 回転軸の高さ
JIS B 1001 ボルト穴径及びざぐり径
JIS B 1301 キー及びキー溝
JIS C 4034-5 回転電気機械−第5部：外被構造による保護方式の分類
JIS C 4210 一般用低圧三相かご形誘導電動機
IEC 60072-1 Dimensions and output series for rotating electrical machines−Part 1 : Frame numbers 56 to
400 and flange numbers 55 to 1080
3. 定格
3.1
定格電圧 定格電圧は，表1による。
表1 定格電圧
単位 V
定格電圧
3.2
定格出力 定格出力は，軸において連続して使用可能な機械的出力であり，キロワット (kW) で表
し，表2による。
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表2 定格出力
単位 kW
定格出力
4. 性能
4.1
温度上昇 温度上昇は，7.2の方法によって試験を行ったとき，表3の値以下でなければならない。
表3 温度上昇限度
単位 K
電動機の部分
耐熱クラス
固定子巻線
鉄心とすべての構造構成物
4.2
抵抗法
この部分の温度上昇は，いかなる場合もその部分の絶縁物や近傍の材料に有害
な影響を与えてはならない。
効率 電動機の定格出力時の効率値は，7.3の方法によって試験を行ったとき，IP4X電動機は表4，
IP2X電動機は表5による。
なお，表4及び表5の効率値には，次の裕度を適用する。
−0.15× (100−η) %
ここに，
η： 表4又は表5の効率値
4.3
耐電圧 耐電圧は，7.4の方法によって試験を行ったとき，これに耐えなければならない。
4.4
運転中の電圧及び周波数変動 電源の電圧変化と周波数変化の組合せの適用は，図1の領域A又は
領域Bとする。領域A内の電圧変化及び周波数変化に対し電動機は，定格トルクにおいて連続的に運転し
て，実用上支障があってはならず，領域B内の電圧変化及び周波数に対しては，定格トルクで運転して実
用上支障があってはならない。
なお，領域Bで長時間運転することは望ましくない。
備考 “実用上支障がない”とは，寿命を著しく短縮する程度に至らないことをいい，効率及び温度
上昇などは，定格状態の規定値には必ずしも従わなくてもよい。
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図1 電動機の電圧・周波数
表4 IP4X電動機の効率値
単位 %
極数
周波数
定格出力 電圧
200V又は400V 220V又は440V 200V又は400V 220V又は440V 200V又は400V 220V又は440V
備考 定格周波数が50Hz又は60Hzで，定格電圧が表4の値と異なる電動機であっても，定格出力時の効率値が表
4の効率値を満たしていれば，この規格に適合しているものとする。
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表5 IP2X電動機の効率値
単位 %
極数
周波数
定格出力 電圧
200V又は400V 220V又は440V 200V又は400V 220V又は440V 200V又は400V 220V又は440V
備考 定格周波数が50Hz又は60Hzで，定格電圧が表5の値と異なる電動機であっても，定格出力時の効率値が表
5の効率値を満たしていれば，この規格に適合しているものとする。
5. 構造
5.1
附属品 電動機には必要に応じベース，基礎ボルトなどを付ける。
5.2
ケーブル引込口 ケーブル引込口は，特に指定がない限り，連結反対側から見て右側に設ける。
なお，端子箱を設ける場合その取付中心は，連結反対側から見て最上部から右側110度の角度の範囲内
にあるものとする。
5.3
接地端子 電動機には，接地導体を接続できるような端子を設けなければならない。接地端子は，
記号又は文字（
又はE）で識別できるようにする。
6. 寸法 電動機各部及びベースの寸法並びに枠番号の適用は，図2，図3及び表6〜表9による。
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5
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図2 脚取付形電動機の寸法記号
図3 フランジ形電動機の寸法記号
表6 脚取付形IP4X電動機各部及びベース寸法並びに枠番号適用
単位 mm
定格出力
枠
番
号
2極
4極
電動機
ベース
PB 取付
軸
穴径
6極
(D) 公差 (E)
最小値
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6
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単位 mm
定格出力
枠
番
号
2極
4極
6極
電動機
ベース
PB 取付
軸
穴径
(D) 公差 (E)
最小値
5.00
0.10
注(1) C寸法の許容差は，JIS B 0902によって，C寸法250mm以下は
−
mm，250mmを超えるものは
−
mmとする。
(2) Z寸法は，JIS B 1001に規定のボルト穴の3級の値から選んだ。
なお，取付穴は，軸に直角方向に長い長穴としてもよい。
(3) LB及びS寸法の公差は，JIS B 0401-1及びJIS B 0401-2による。
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表7 フランジ形IP4X電動機各部寸法並びにフランジ番号適用
単位 mm
定格出力
2極
4極
フランジ
番号
軸
(D) 公差 (E)
6極
(N) 公差 最大値 (T)
電動機
取付穴
数
径
注(4) LZ寸法は，IEC 60072-1を参考とし，JIS B 1001に規定のボルト穴の3級の値から選んだ。
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表8 脚取付形IP2X電動機各部及びベース寸法並びに枠番号適用
単位 mm
2極
定格出力
枠
番
号
4極
電動機
ベース
PB 取付
軸
穴径
6極
(D) 公差 (E)
最小値
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表9 フランジ形IP2X電動機各部寸法並びにフランジ番号適用
単位 mm
定格出力
2極
4極
フランジ
番号
6極
電動機
公差
最大値
取付穴
軸
径
数
公差
備考1. 軸端キー及びキー溝は，JIS B 1301による。また，キー溝の寸法許容差は，普通形 (N9) による。
2. 括弧を付けた寸法記号は，IEC 60072-1に規定された寸法記号を示す。
3. フランジの偏心度及び直角度は，IEC 60072-1による。
7. 試験方法
7.1
構造試験 構造試験は，5.及び8.に規定した事項について調べる。
7.2
温度試験 温度試験は，電動機に定格周波数の定格電圧を加え，定格出力でその温度上昇が一定と
なったと認められるまで連続運転し，固定子巻線の温度上昇は，抵抗法によって算出する。固定子巻線以
外の温度は，温度計法によって測定し，温度上昇は，電動機の運転中及び運転停止後において達する最高
温度と冷媒温度との差をもって表す。ただし，この試験は同一設計で製作された電動機の場合，代表1機
について行えばよい。
a) 負荷の方法 電動機を，定格出力でその温度上昇が一定となったと認められるまで連続負荷する。た
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だし，実負荷法による温度試験を行うことが困難な場合には，等価負荷法によることができる。
b) 冷媒温度の決定法 冷媒温度は，試験される電動機から1〜2m隔たった箇所で，電動機の床上高さの
ほぼ中央の高さに温度計数個を電動機又は他からの熱放射若しくは通風の影響を受けないように設置
して温度を測り，その平均値をとる。温度試験中に冷媒温度が変化する場合には，1時間以下の等間
隔で測定した記録から全試験期間の最後の4分の1の時間での平均値とする。
c) 抵抗法 巻線の抵抗の増加を測定して巻線の温度上昇を，次の式によって算出する。
θ
=
θ
2
−
θ
a
=
ここに，
R
2
−
1 ( T
+
θ
1
)
+
(
θ
1
−
θ
a
)
R
1
θ： 巻線の温度上昇 (K)
R2： 熱状態（温度θ2）における巻線抵抗
R1： 冷状態（温度θ1）における巻線抵抗
θ2： 試験直後における巻線温度 (℃)
θ1： 冷状態においてR1を測定したときの温度 (℃)
θa： 試験における冷媒温度 (℃)
T： 定数
7.3
銅に対しては
T＝235
アルミニウムに対しては
T＝225
効率試験 電動機の効率試験は，ブレーキ法又は動力計法による。ただし，この試験は，同一設計
で製作された電動機の場合，代表1機について行えばよい。
a) 無負荷試験 任意の周囲温度で定格電圧及び定格周波数をもって電動機を無負荷運転し，入力が一定
になった後，一次電圧を定格電圧より少し高い電圧から次第に低下させ，ほぼ同期速度を保つ最低電
圧までの各点で一次電圧，一次電流及び入力を測定する。再度定格電圧に戻し，入力が一定になった
後，電動機を停止し，各端子間の抵抗を測定する。その後，次の値を算定する。
1) 機械損 入力と電圧の関係を表す曲線を電圧0まで延長して，機械損 (Wm) を求める。
2) 鉄損 定格電圧での一次電流，入力及び各端子間の抵抗の平均値から，次の式によって求める。
3
2
鉄損
W
h
=
W
0
−
I
0
R
0
=
W
m
(W)
2
ここに，
I0： 定格電圧での無負荷一次電流 (A)
W0： 定格電圧での無負荷入力 (W)
R0： 各端子間の抵抗の平均値 (Ω)
備考 ブレーキ法又は動力計法とは，電動機の負荷として機械的ブレーキ又は動力計を直結し，電動
機の電気的入力と機械的出力を直接測定して，その差から特性を算定する方法である。
ブレーキ法は，主に1kW以下の電動機に適用される。
b) 負荷特性試験
1) 25%負荷〜150%負荷の間でほぼ等間隔の6点の負荷に対して，入力，電流，滑り，トルク及び固定
子巻線抵抗値を測定する。
2) 電気的入力と機械的出力の差が見かけの総損失であるが，この総損失は，算定可能な損失と漂遊負
荷損とに分離される。
電動機出力は，トルクと回転速度から，
P
=
T
×
n
(W)
.9
549
ここに， P： 電動機出力 (W)
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C 4212 : 2000
T： トルク (N･m)
n： 回転速度 (min-1)
で求められ，この値と電気的入力とから総損失は，
Wt＝P1−P (W)
ここに， P1： 電動機入力 (W)
Wt： 総損失 (W)
として求められる。
算定可能な損失は，
一次抵抗損 Wc1＝3I12r1 (W)
無負荷試験から算定される機械損Wm (W)
無負荷試験から算定される鉄損Wh (W)
二次抵抗損 WC2＝s×［二次入力］
＝s× (P1−Wc1−Wh) (W)
ここに， r1： 各測定点における一次巻線一相の抵抗値 (Ω)
I1： 負荷時一次電流 (A)
s： 滑り (P. u. )
であるから，漂遊負荷損暫定値WG´は，
WG´＝Wt− (WC1＋Wm＋Wh＋Wc2) (W)
と求められる。
3) 6点の負荷について漂遊負荷損暫定値を算定し，これをトルクの2乗に対する直線回帰分析を実施
して漂遊負荷損を平滑化する。
WG″＝AT 2＋B (W)
ここに，
WG″： 漂遊負荷損平滑値 (W)
A： 回帰直線の傾斜
B： 回帰直線の修正差
ここで相関係数rを算定し，もし傾斜Aが負であるか又は相関係数rが0.9以下のときは，最も
直線から外れている1点を削除してA，B及びrを再計算し，rが0.9以上になったときはこの値を
採用する。再計算結果でも相関係数rが0.9未満の場合は，この試験は無効として再試験を実施す
る必要がある。
平滑化された漂遊負荷損WGの値は，次の式による。
WG＝AT 2 (W)
4) 以上の結果から，効率は次の式によって一次抵抗損及び二次抵抗損を補正して算定する。
一次抵抗損 Wc1´＝3I12r1´(W)
r′ (W)
二次抵抗損 Wc2´＝Wc2×
1
r
1
′
′
P
−
W
G
−
W
h
−
W
m
−
W
C
1
−
W
C
2
×
100 (%)
効率
η
=
1
P
1
ここに，
r1´： （25℃＋定格負荷における温度上昇値）に換算した一次巻線
一相の抵抗値 (Ω)
5) この試験に使用する動力計の定格は，被試験機である誘導機の定格の3倍を超えず，また，動力計
は誘導機の定格トルクの0.25%のトルクを感知できなければならない。
参考 漂遊負荷損測定値WGi´のトルクTiへの回帰直線及び相関係数の求め方
回帰直線 WG″＝AT 2＋B (W)
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C 4212 : 2000
N
∑
N
A
=
N
′
2i
[(
T )
W
G
i
]
−
∑
N
∑
W
′
2i
T
i
=
1
G
i
i
=
1
N
∑
N
N
2i
(
T )
2
−
∑
T
i
=
1
N
i
=
1
2
2i
i
=
1
2
N
1
1
′
2i
B
=
W
G
i
−
A
T
N
i
=
1
N
i
=
1
∑
∑
相関係数 r
N
∑
N
′
2
[(
T
i
)
W
G
i
]
−
i
=
1
r
=
7.4
∑
W
′
2
G
i
i
=
1
∑
N
T
i
i
=
1
N
耐電圧試験 耐電圧試験は，直流500V絶縁抵抗計で電動機巻線の絶縁抵抗を測定し，1MΩ以上あ
ることを確認した後，周波数50Hz又は60Hzの正弦波に近い表10の試験電圧を，その一次巻線と鉄心及
び大地との間に1分間加える。温度試験を実施した場合は，温度試験の直後にこの試験を行う。ただし，
多量生産の電動機には，表10の試験電圧の120%の電圧を1秒間加えてこれに代えることができる。
表10 試験電圧
電動機定格出力
試験電圧（実効値）
1kW未満
（最低 1 000V）
1kW以上
（最低 1 500V）
備考 Eは，定格電圧。
8. 表示 電動機には，読みやすく，耐久性があり，次の事項を記載した定格銘板を取り付けなければな
らない。次の事項は必ずしも同一銘板上になくてもよい。
銘板はできるだけ電動機の見やすい箇所に取り付ける。
a) 電動機の名称
b) 製造業者名又はその略号
c) 製造番号又は機器番号
d) 製造年［この情報が項目c)によって製造業者から得られる場合は省略してもよい。］
e) 形式（製造業者が定めた形式名）
f)
保護方式の記号
g) 定格出力
h) 定格電圧
i)
定格電流（全負荷電流の近似値を表示する。）
j)
定格回転速度（定格出力における毎分回転数の近似値を表示する。）
k) 相数及び定格周波数
l)
定格の種類又は使用の種類（省略する場合は，連続定格とする。）
m) 絶縁の耐熱クラス又は温度上昇限度
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n) 構造上回転方向が制約される場合には，回転方向を電動機の見やすい箇所に表示する。
o) 適用規格の番号
関連規格 JIS C 4003 : 1998 電気絶縁の耐熱クラス及び耐熱性評価
JIS C 4034-1 : 1999 回転電気機械−第1部：定格及び特性
JIS C 4034-6 : 1999 回転電気機械−第6部：冷却方式による分類
JEC-2100 : 1993 回転電気機械一般
JEC-2137 : 2000 誘導機
JEM 1400 : 1991 一般用低圧三相かご形誘導電動機の寸法
JEM 1401 : 1991 一般用フランジ形低圧三相かご形誘導電動機の寸法
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C 4212 : 2000
改正原案作成委員会 構成表
回転機標準化委員会（社団法人電気学会） 構成表
氏名
（委員長）
所属
猪 狩 武 尚
中央大学
三 木 一 郎
明治大学
森 安 正 司
関東学院大学
坪 井 和 男
中部大学
粥 川 滋 広
株式会社日立製作所
松 枝 泰 生
三菱電機株式会社
村 岡 政 義
富士電機株式会社
山 田 生 実
株式会社安川電機
中 原 茂 樹
社団法人日本電機工業会
小 関 正 剛
東京電力株式会社
美 濃 由 明
関西電力株式会社
松 岡 孝 一
財団法人鉄道総合技術研究所
上之薗 博
財団法人電力中央研究所
沢 孝一郎
慶応義塾大学
山 村 昌 日本学士院会員
磯 辺 昭 二
国学院大学専門学校
炭 谷 英 夫
株式会社東芝
（幹事）
誘導機技術専門委員会（社団法人日本電機工業会） 構成表
（委員長）
（副委員長）
（委員）
（幹事）
氏名
篠 崎 信 行
川 本 正 志
小 暮 和 広
喜 読 英 雄
奥 山 雅 美
村 田 俊 克
桧 垣 信 治
水 口 真 治
出 口 保 夫
小 俣 剛
森 口 千 秋
菊 池 昌 平
中 本 道 夫
青 柳 和比古
丹 生 富 啓
中 原 茂 樹
所属
富士電機株式会社
株式会社東芝
株式会社栗田電機製作所
山洋電気株式会社
株式会社下村電友舎製作所
神鋼電機株式会社
住友重機械工業株式会社
東洋電機製造株式会社
ゲンセイ・ラムダ株式会社
株式会社日立製作所
富士電機株式会社
松下電器産業株式会社
三菱電機株式会社
株式会社明電舎
株式会社安川電機
社団法人日本電機工業会
