2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

D 0115 : 2000

まえがき

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

D 0115 : 2000

電気自動車用語(充電器)

Glossary of terms relating to electric vehicles (Chargers)

序文 この規格は,電気自動車の充電器(車両,電動機・制御装置及び電池に関するものを除く。)に関す

る用語及びその概念を統一することによって,電気自動車に関して正確な表現と理解を図ることを目的と

する。

1. 適用範囲 この規格は,電気自動車の充電器(ただし,車両,電動機・制御装置及び電池に関するも

のを除く。)に関する用語(以下,用語という。)について規定する。ただし,JIS D 0101(自動車の種類

に関する用語)に規定する産業車両用は除く。

2. 分類 用語は,次のように分類する。

a) 全般

1) 全般

b) 種類

1) 用途

2) 方式

3) 機能

c) 構成・部品

1) 構成

2) 部品

3) 周辺装置

d) 仕様・性能

1) 仕様

2) 性能

e) 試験方法

1) 一般

2) 性能

3) 環境

f)

取扱い方法

3. 定義 用語及び定義は,次による。

なお,参考のために慣用語,対応英語を示す。

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2

D 0115 : 2000

a) 全般

1) 全般

番号

用語

定義

エコ・ステーション 低公害自動車用エネルギー供給施設。

過充電

完全充電状態に達した後の充電。

過放電

電池の放電終止電圧以下になるまで行

う放電 (JIS Z 9212)。

完全充電

反応し得るすべての活物質が,放電前

の状態に戻るまで充電すること。

充電

電池に外部から電気エネルギーを与え

て化学エネルギーの形で蓄えること。

参考

慣用語

対応英語

満充電

充電器

電池に電気エネルギーを供給する装

置。

充電状態

充電スタンド

電池が完全充電された状態から放電し

た電気量を差し引いた割合。

電気自動車のための充電設備。

充電電圧

充電電流

充電電力量

電池を充電する電圧。

電池を充電する電流。

充電不足

充電量

深夜電力蓄電式電

気自動車用急速充

電システム

深夜電力を利用して据置電池を充電し

ておき,電気自動車を充電する際は,

この電池電力を利用して充電を行う急

速充電システム。

通信プロトコル

通信回線によって接続された装置間に

おいて,情報の送受信を行うための手

順,制御情報の内容,形式を定めた規

約。

放電

電池に蓄積されている化学エネルギー

を電気エネルギーとして外部へ取り出

すこと。

充電に使用した電力量。定電流充電の

場合は(電流値×平均電圧×充電時間)

で,単位は,ワットアワー (Wh)。

充分に充電されていない状態。

充電に使用した電気量。

b) 種類

1) 用途

番号

用語

定義

急速充電器

車載型充電器

急速充電を行う充電器。

非車載型充電器

普通充電器

車載型以外の充電器。

例 別置型充電器

据置型充電器

ポータブルタイプ充電器

普通充電を行う充電器。

電気自動車に組み込まれて使用される

充電器。

参考

慣用語

対応英語

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3

D 0115 : 2000

2) 方式

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

急速充電

普通充電に対して,大電流によって短

時間(30分以下程度)で充電する方式。

電池温度を検出して充電を制御する急

速充電方式。

温度制御方式急速

充電

均等充電

通信制御

定められた通信プロトコルによって,

送信側から受信側に対して通信制御を

行い充電器の物理的,電気的制御を行

うこと。

定電圧充電

定電流充電

定電流定電圧充電

一定の電圧で行う充電。

一定の電流で行う充電。

パルス充電

パルス波形の電流を流して充電する方

法。

普通充電

放電した電池を完全充電する目的で,

通常8〜12時間かけて行う普通の充電

方法。急速充電,均等充電に対する用

語。

インダクティブ充

電磁誘導を利用して充電電力を供給す

る方式。

コンダクティブ充

インダクティブ充電に対し,接触器を

用いて充電電力を供給する方式。

多数個の蓄電池を一組にして長時間使

用した場合に,自己放電などで生じる

充電状態のばらつきをなくし充電状態

を均一にするために行う充電の一種。

充電開始時は一定の電流で充電し,充

電が進んで電池の充電電圧がある設定

電圧に達すると,以後一定の電圧で充

電する方法。

非接触式充

3) 機能

番号

用語

補充電

定義

参考

慣用語

主に自己放電を補うために行う充電。

対応英語

c) 構成・部品

1) 構成

番号

用語

活電部

きょう(筐)体

インバータ

コンバータ

定義

参考

慣用語

活性電位をもつ部分。

ノブ,ハンドル,グリップなどを含む

機器の外装 (JIS T 1011)。

直流電力を交流電力に変換する機器 逆変換装置

通常,交流を直流へ,又は直流相互を

順変換装置

変換する機器 (JIS W 0107)。

対応英語

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D 0115 : 2000

番号

用語

整流装置

直流電源装置

無線通信機

参考

定義

慣用語

インダクティブ充電方式の充電器と車

両間の充電制御信号伝達に使用する装

置。

対応英語

交流を直流に変換する装置。シリコン

整流装置,ケノトロン整流装置,セレ

ン整流装置などの形式がある (JIS B

直流電力を供給する装置。

トランシー

RFモジュー

2) 部品

参考

番号

用語

定義

計器用変圧器

整流器

地絡継電器

大地に対して電位をもつ電気回路の一

部が大地に直接電気的につながれたこ

とを検出し,保護を行う継電器。

接地継電器

変流器

ある電流値を,これに比例する電流値

に変成する計器用変成器 (JIS Z 9212)。

保護継電器

電気機器や回路の異常状態に対する保

護の目的に使用される継電器 (JIS Z

アンテナ

インダクティブ充電に使用される,電

気信号を電磁波として空間に放射する

装置,又は放射された電磁波を捕そく

する装置。

温度センサ

温度を検出し電圧信号に変換する機

器。

コーションラベル

危険防止や機器の安全操作のための注

意事項を表示したラベル。

注意銘板

コンタクタ

電磁接触器

シャント抵抗

充電ケーブル

電磁石の動作によって電気回路を開閉

する接触器。

(直流)電流を検出する抵抗器。

分流器

充電コネクタ

充電タイマ

充電プラグ

電気自動車に電力を供給する側に使用

する接続器。

定格銘板

品名・品番・定格仕様・製造年月・製

造者名等を記載した銘板。

電圧センサ

電源ケーブル

電圧を検出して電圧信号に変換する機

器。

充電器の入力側に使用する接続線。

慣用語

交流電圧を測定するために,測定対象

の交流電圧を,これに比例する電圧値

に変成するための計器用変圧器。

交流電力を直流電力に整流する機器

電気自動車に充電するために接続する

接続線。

対応英語

電気自動車に充電する充電器用の接続

器具。

充電時間設定用のタイマ。

カプラ

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D 0115 : 2000

定義

参考

番号

用語

電源プラグ

電流センサ

充電器の入力側に使用する接続器。

配線用遮断器

開閉機構,引き外し装置などを絶縁物

の容器に一体に組み立てた気中遮断器

名称銘板

装置の機能を端的に表現した銘板。例

えば“急速充電装置”。

冷却ファン

空冷機関における冷却用送風機,又は

液冷機関におけるラジエータ通風用送

風機 (JIS B 0110)。

ロックアクチュエ

ータ

充電コネクタを機械的にロックする部

分。

慣用語

対応英語

電流を検出して電圧信号に変換する機

器。

3) 周辺装置

番号

用語

充電インレット

充電コントローラ

電圧計

電流計

排気装置

定義

電気自動車側の充電接続器具。

参考

慣用語

対応英語

インレット

電池の電圧,電流,温度等の数値デー

タを収集し,コントローラ充電器を制

御する装置。

電圧を指示する計器。

電流を指示する計器。

組電池等の充電中に発生した酸素・水

素ガス等を集めて電池収納部外に排出

する装置。

d) 仕様・性能

1) 仕様

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

公称電圧

電源電圧,出力電圧又は電池電圧の表

示に用いる電圧。単位はボルト(V)

周波数変動範囲

常軌使用状態

(充電器の)交流入力電源周波数の許

容変動範囲。

通常の使用状態(動作保証条件)。常温

(20±15℃),常湿 (65±20%),標高

(1000m以下)をいう。

定格出力で充電器を運転したときの

(交流)入力容量。一般に (VA) で表す。

定められた交流電源の周波数 (JIS B

0104)。単位はヘルツ (Hz)。

定格(交流)入力容

定格周波数

定格出力

規格に定められた周囲条件その他の条

件を考慮して,製造者が保証した使用

限度の出力 (JIS Z 9212)。

定格電圧

機器の定格として与えている条件又は

性能のうち電圧に対しての規定値。単

位はボルト (V)。

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6

D 0115 : 2000

定義

参考

番号

用語

特殊使用状態

常軌使用状態以外での使用状態。仕様

書で規定された以外での使用状態。

入力周波数

(充電器の)交流入力電源の周波数。

通常は50Hz又は60Hz。

慣用語

対応英語

2) 性能

番号

用語

定義

参考

慣用語

対応英語

温度特性

使用温度範囲において,周囲温度を変

化させたときの特性。

高周波雑音

充電器から発生する伝導性及びふく

(輻)射性(放射性)の無線周波帯の

雑音(単位はdB又はdB/mで表す。)。

高調波電流

基本周波数以外で基本周波の整数倍の

周波数電流の総称。

高周波電力

インダクティブ充電方式の電磁結合部

を小型化するため使用する高周波電

力。

効率

有効出力と有効入力の比。一般に百分

率で表す (JIS Z 9212)。

充電効率

放電で得られた電気量と充電に要した

電気量との比,又は各々の電気エネル

ギーの比 (JIS Z 9212)。

充電特性

垂下特性

充電時の電流,電圧,時間などの関係。

絶縁抵抗

絶縁物で絶縁された2導体間の電気抵

抗。一般に,メガオーム (MΩ) で表す。

騒音

望ましくない音。例えば,音声,音楽

などの聴取を妨害したり,生活に障害,

苦痛を与えたりする音 (JIS B 0130)。

耐電圧

電圧調整範囲

電圧変動範囲

電気機器の絶縁が一定時間耐える電圧

出力電圧の調整可能範囲。

電圧リップル

伝導雑音

電流リップル

突入電流

直流電流に含まれる脈動電流。

(充電器の)始動時に1〜数サイクル間

発生する過大な交流(入力)電流。一

般に波高値で表す。

ふく(輻)射雑音

充電器から空間に伝ぱ(播)して発射

する高周波雑音。

充電器性能等によって決められた値以

上の電流が流れないように出力電圧を

低下させる特性。

(充電器の)交流入力電源電圧の許容

変動範囲。(定電圧充電における)直流

出力電圧の変動範囲。

直流電圧に含まれる脈動電圧。

充電器の入力側又は出力側の接続ケー

ブルに重畳若しくは侵入する高周波雑

音。

放射雑音

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

7

D 0115 : 2000

番号

用語

力率

定義

参考

慣用語

対応英語

皮相電力に対する有効電力の比。電力

/(電圧×電流)で算出し,無名数で

表す。又は,電圧と電流の位相差の余

弦 (cosine)。

e) 試験方法

1) 一般 今回は該当用語なし。

2) 性能

参考

番号

用語

定義

インパルス耐電圧

試験

温度上昇試験

サージ試験

衝撃電圧によって,電気機器・電気装

置の絶縁性能を検証する試験。

機器・装置の温度上昇を検証する試験。

シーケンス試験

装置及びこれに関連する機器が所定の

シーケンス機能を満足するかを検証す

る試験。

寿命試験

機器・装置の電気的寿命・機械的寿命

を検証する試験。

絶縁破壊試験

電気機器・電気装置の絶縁性能の限界

を求める試験。

耐電圧試験

電力用機器に対して定められた電圧を

加えて絶縁物が破壊しないことを確か

める試験 (JIS B 0130)。

電圧変動試験

電源電圧の変動によって,電気機器・

電気装置の動作性能を検証する試験。

電源瞬断試験

電気機器・電気装置への電源を瞬断さ

せ,動作性能を検証する試験。

ノイズ試験

雑音電圧(ノイズ)によって,電気機

器・電気装置の動作性能を検証する試

験。

慣用語

対応英語

サージ電圧によって,電気機器・電気

装置の動作性能を検証する試験。

3) 環境

定義

参考

番号

用語

温度特性試験

所定の温度の下で,機器・装置の電気

的性能・機械的性能又は温度特性を検

証する試験。

衝撃試験

衝撃によって,機器・装置が異常ない

かを検証する試験。

振動試験

構造物・装置の振動に対する耐久性,

又は外部からの振動に対する応答を知

るため,振動発生器によってこれらの

試験体を励振して行う試験 (JIS B

動作特性試験

所定の使用条件の下で動作させて,性

能を検証する試験。

慣用語

対応英語

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

8

D 0115 : 2000

f)

取扱い方法 今回は該当用語なし。

“電気自動車エネルギー効率測定方法等の標準化に関する調査研究”調査推進本委員会 構成表

氏名

(委員長)

(委員)

(事務局)

藤 中 正 治

大 道 正 夫

穐 山 貞 治

清 水 健 一

山 村 修 蔵

高 倉 毅

若 狭 良 治

加 藤 武 彦

須賀井 直 哉

坂 田 潔

山 崎 清 美

伊 藤 勝 利

高 野 敏 夫

森 本 良 幸

宮 崎 俊 一

伊 原 文 明

藤 崎 耿

伊 東 重 行

所属

東京電機大学

通商産業省機械情報産業局自動車課

工業技術院標準部

工業技術院機械技術研究所

財団法人日本規格協会

財団法人エネルギー総合工学研究所

コープ低公害車開発株式会社

株式会社インターリンク

東京電力株式会社

株式会社インタロック

九州電力株式会社

社団法人日本自動車工業会

社団法人日本自動車技術会

社団法人電池工業会

ダイハツ工業株式会社

富士通電装株式会社

財団法人日本電動車両協会

財団法人日本電動車両協会

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

9

D 0115 : 2000

財団法人日本電動車両協会標準化部会 構成表

氏名

(部会長)

(副部会長)

(委員)

(オブザーバ)

(事務局)

清 水 健 一

関 森 俊 幸

須賀井 直 哉

穐 山 貞 治

橋 爪 邦 隆

高 野 敏 夫

小 林 正 次

知 久 孝 弘

宮 崎 俊 一

吹 野 真 人

山 田 淳

小 池 哲 夫

佐 藤 信 夫

秋 元 三 夫

柏 木 章 宏

篠 原 正 信

宮 尾 博 保

橋 詰 正 三

山 崎 清 美

内 田 昭 司

森 川 正 美

中 島 明

籔 本 俊 昭

高 田 寛 治

築 山 直 史

佐 野 隆

伊 原 文 明

柵 木 明 夫

藤 崎 耿

伊 東 重 行

所属

工業技術院機械技術研究所

トヨタ自動車株式会社

東京電力株式会社

工業技術院標準部

工業技術院標準部

社団法人日本自動車技術会

いすヾ自動車株式会社

スズキ株式会社

ダイハツ工業株式会社

日産自動車株式会社

日産ディーゼル工業株式会社

日野自動車工業株式会社

富士重工業株式会社

本田技研工業株式会社

マツダ株式会社

三菱自動車工業株式会社

ヤマハ発動機株式会社

関西電力株式会社

九州電力株式会社

株式会社日立製作所

株式会社デンソー

株式会社明電舎

古河電池株式会社

松下電池工業株式会社

株式会社豊田自動織機製作所

日本輸送機株式会社

富士通電装株式会社

工業技術院標準部

財団法人日本電動車両協会

財団法人日本電動車両協会

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

10

D 0115 : 2000

財団法人日本電動車両協会標準化部会インフラ/エコ・ステーション分科会 構成表

(分科会長)

(副分科会長)

(委員)

(オブザーバ)

(事務局)

氏名

所属

佐 藤 肇

吉 野 道 夫

橋 詰 正 三

清 重 義 治

清 水 健 一

竹 内 清

佐 籐 賢 治

宮 崎 俊 一

浮 田 進

横 山 裕

角 田 米 弘

田 中 文 義

須賀井 直 哉

浜 田 健

野 坂 克 紀

池 田 一 彦

村 岡 正 一

重 政 猛 征

福 永 秀 美

築 山 直 史

松 尾 武 司

伊 原 文 明

渡 邉 邦 彦

八 木 境

高 橋 和 久

松 崎 輝 夫

吉 田 公

藤 崎 耿

伊 東 重 行

日産自動車株式会社

マツダ株式会社

関西電力株式会社

日本電池株式会社

工業技術院機械技術研究所

いすヾ自動車株式会社

スズキ株式会社

ダイハツ工業株式会社

トヨタ自動車株式会社

富士重工業株式会社

株式会社本田技術研究所

三菱自動車工業株式会社

東京電力株式会社

株式会社デンソー

株式会社明電舎

株式会社ユアサコーポレーション

新神戸電機株式会社

古河電池株式会社

松下電池工業株式会社

株式会社豊田自動織機製作所

フォード自動車(日本)株式会社

富士通電装株式会社

住友電気工業株式会社

矢崎部品株式会社

松下電工株式会社

日本電気精器株式会社

財団法人エコ・ステーション推進協会

財団法人日本電動車両協会

財団法人日本電動車両協会

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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D 0115 : 2000

自動車専門委員会 構成表

(委員会長)

(委員)

(事務局)

氏名

佐 藤 武

石 丸 典 生

大 山 尚 武

澤 田 勉

荒 井 正 吾

穐 山 貞 治

射 場 祥 夫

瀬 尾 宏 介

山 本 辿

日下部 明 昭

森 部 幸 男

樋 口 世喜夫

古 谷 國 貴

大 道 正 道

小 林 栄

下 田 邦 夫

佐々木 要 助

池 川 澄 夫

所属

慶應義塾大学名誉教授

社団法人日本自動車部品工業会

工業技術院機械技術研究所

社団法人自動車技術会

運輸省自動車交通局

工業技術院標準部

財団法人日本自動車研究所

国民生活センター

早稲田大学

社団法人日本自動車連盟

社団法人日本自動車整備振興連合会

日産自動車株式会社

株式会社本田技術研究所栃木研究所

トヨタ自動車株式会社

通商産業省機械情報産業局

日本自動車輸入組合

社団法人全日本トラック協会

株式会社曙ブレーキ中央技術研究所

工業技術院標準部