D 9313-5：2019
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序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 1
4 試験方法························································································································· 2
4.1 車輪のリム部の振れ測定 ································································································· 2
4.2 車輪の強度試験 ············································································································· 3
4.3 車輪の固定試験 ············································································································· 4
4.4 前車輪の保持試験 ·········································································································· 5
4.5 繊維強化樹脂製車輪の耐熱性試験······················································································ 5
4.6 合成樹脂製車輪の耐熱性試験 ··························································································· 6
附属書A（参考）車輪及びタイヤアセンブリの疲労試験 ······························································ 7
附属書JA（参考）JISと対応国際規格との対比表 ······································································· 9
（1）
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まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，一般財団法人自転車産業振興協会（JBPI）及
び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出が
あり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本工業規格である。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
JIS D 9313の規格群には，次に示す部編成がある。
JIS D 9313-1 第1部：試験条件通則及び部品などの試験方法
JIS D 9313-2 第2部：制動装置の試験方法
JIS D 9313-3 第3部：操だ（舵）装置の試験方法
JIS D 9313-4 第4部：車体部の試験方法
JIS D 9313-5 第5部：走行装置の試験方法
JIS D 9313-6 第6部：駆動装置の試験方法
JIS D 9313-7 第7部：座席装置の試験方法
（2）
日本工業規格
JIS
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自転車−第5部：走行装置の試験方法
Cycles-Part 5: Running device test methods
序文
この規格は，2014年に第1版として発行されたISO 4210-7を基とし，我が国の実情を反映し安全性の
確保などを図るため，技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。
なお，この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて，附属書JAに示す。
1
適用範囲
この規格は，JIS D 9111の規定で分類される一般用自転車及びスポーツ専用自転車の走行装置の試験方
法について規定する。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO 4210-7:2014，Cycles−Safety requirements for bicycles−Part 7: Wheels and rims test methods
（MOD）
なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”
ことを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS D 9111 自転車−分類，用語及び諸元
注記 対応国際規格：ISO 4210-1:2014，Cycles−Safety requirements for bicycles−Part 1: Terms and
definitions（MOD）
JIS D 9301 一般用自転車
注記 対応国際規格：ISO 4210-2:2015，Cycles−Safety requirements for bicycles−Part 2: Requirements
for city and trekking, young adult, mountain and racing bicycles（MOD）
JIS D 9304 スポーツ専用自転車
注記 対応国際規格：ISO 4210-2:2015，Cycles−Safety requirements for bicycles−Part 2: Requirements
for city and trekking, young adult, mountain and racing bicycles（MOD）
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用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS D 9111による。
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試験方法
4.1
車輪のリム部の振れ測定
完全組立調整した車輪のリムの振れは，ハブ軸を固定し軸を中心に1回転させる間にリムに沿った適切
な位置で軸に対して垂直に測定した，リム面の最大変化量（すなわち，ダイヤルゲージ指針の最大幅）で
表す（図1及び図2参照）。リムの両側面を測定し，その最大値を結果とする。
車輪に適切なサイズのタイヤを装着し，タイヤに最大空気圧を充塡した状態で，横振れ及び縦振れの両
方を測定する。ただし，タイヤを装着した状態で縦振れを測定できない場合は，タイヤを取り外した状態
で測定してもよい。
レーシングバイクは，図2に示すように，タイヤを装着しなくてもよい。
b) タイヤを装着していないリム
a) タイヤを装着したリム
1 ダイヤルゲージ（縦振れ）
2 計器用スタンド
3 ハブ軸支持具
4 ダイヤルゲージ（横振れ）
5 計器用スタンド
6 ローラ測定子
7 タイヤを装着したリム
8 タイヤを装着していないリム
9 ダイヤルゲージ（縦振れ）（代替位置）
10 計器用スタンド
図1−車輪のリム部の振れ測定（一般用自転車及びマウンテンバイク）
3
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1 計器用スタンド
2 ダイヤルゲージ（縦振れ）
3 リム
4 スポーク
5 ハブ軸支持具
6 ダイヤルゲージ（横振れ）
7 計器用スタンド
8 ローラ測定子
図2−車輪のリム部の振れ測定（レーシングバイク）
4.2
4.2.1
車輪の強度試験
車輪の横方向強度試験
車輪に適切なサイズのタイヤを装着し，タイヤに最大空気圧を充塡する。図3に示すように車輪を適切
に固定する。前もって5 Nの力を，リム上の1本のスポークがある点で車輪面と垂直方向に負荷し，その
点を変位量の原点とする。次に，表1に示すFの力を1分間加える。負荷を5 Nに戻し1分間保持した後
に，変位量を測定する。2本のスポークの間で，同様の測定を行う。後車輪は，図3に示すように車輪の
フリーホイール側から力を負荷する。
注記 車輪及びタイヤアセンブリの疲労試験は，附属書Aを参照。
4
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図3−車輪の横方向強度試験
表1−リムに負荷する力
単位 N
車種
一般用自転車
スポーティ車，シティ
車，小径車，実用車
子供車
マウンテンバイク
レーシングバイク
力，F
4.2.2
スポーツ専用自転車
車輪の縦方向強度試験
図4のように車輪に対して平板を介し，ハブ軸方向に2 500 Nの力を1分間加え，各部の異常の有無を
調べる。また，試験前後で車輪の縦振れを測定する。
図4−車輪の縦方向強度試験
4.3
車輪の固定試験
ハブ軸の両側に，左右均等に配分した2 300 Nの力を前車輪及び後車輪の離脱方向に各々1分間負荷する。
5
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4.4
4.4.1
前車輪の保持試験
ハブナットの試験方法
制動装置の車輪保持への影響を排除した状態で，ハブナットを指先で強く締めた状態から360°緩めて，
自転車を地面から500 mm引き上げ，前車輪に前ホークのつめ溝に沿って100 Nの力を加える。
4.4.2
クイックレリーズハブの試験方法
制動装置の車輪保持への影響を排除した状態で，正しく調整したクイックレリーズハブのカムレバーを
完全に緩め，前車輪に前ホークのつめ溝に沿って100 Nの力を加える。
4.5
繊維強化樹脂製車輪の耐熱性試験
繊維強化樹脂製の完全に組み立てられた車輪は，適切なサイズのタイヤを装着してリム又はタイヤの推
奨最大空気圧のいずれか低い方の圧力を充塡する。試験前に，一般用自転車はJIS D 9301の5.5.1.1（車輪
の振れ），スポーツ専用自転車はJIS D 9304の4.5.1.1（車輪の振れ）に従って横振れを調整し，リムの最
大幅を測定する。図6にリムの周りの最大幅を測定するための測定具を示す。
なお，チューブレスタイヤなどが装着され，適切な試験評価が得られないと判断される場合は，チュー
ブ付きのタイヤに換えてもよい。
図5に示すように車輪をハブ軸及びタイヤが接地するよう，フリーホイール側を上にして，80 ℃の恒温
室に4時間置く。その後，車輪を恒温室から取り出し，4時間冷却した後，再びリムの最大幅を測定し，
リム幅が適合しているかを確認する。
図5−タイヤ及びハブ軸が接地するように置いた車輪
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1 ダイヤルゲージ
図6−リムの最大幅の測定方法
4.6
合成樹脂製車輪の耐熱性試験
合成樹脂製一体車輪は，適切なサイズのタイヤを装着して表示空気圧（範囲が示されている場合には，
その最大値）の空気を充塡し，60 ℃の恒温室に1時間置く。その後，車輪を恒温室から取り出し，タイヤ
のリム外れ及び車輪の各部の異常の有無を確認する。
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附属書A
（参考）
車輪及びタイヤアセンブリの疲労試験
A.1 車輪及びタイヤアセンブリの疲労試験（一般用自転車）
A.1.1 要求事項
A.1.2に記載する方法で試験したとき，車輪のいかなる部分にも折損，離脱，又は目に見える亀裂がなく，
車輪，タイヤ又は装着されている場合はチューブ間の損傷によるタイヤの空気圧の損失がなく，かつ，損
傷のないタイヤがリム上にとどまっていなければならない。
A.1.2 試験方法
車輪にタイヤ及び装着されている場合はチューブを組み付け，タイヤに最大空気圧の90 %まで空気を入
れる。
ハブ軸を中心に自由に回転でき，垂直方向の動きを拘束しないよう車輪及びタイヤアセンブリを取り付
ける。車輪及びタイヤアセンブリに640 Nの半径方向の力が加わるようにおもりを負荷し，均等に間隔を
あけて横方向に金属製段差を装着したドラムと接触させる。車輪とドラムの軸とは垂直に位置合わせする。
試験配置の例を図A.1に示す。この例では，タイヤが段差の間でドラムと接触している状態で，水平に
伸びる回転軸付きアームの末端の間に車輪が固定されている。
ドラムの直径は500 mm〜1 000 mmの範囲内で，段差は幅50 mm±2.5 mm，高さ10 mm±0.25 mmで縁
部には高さの半分で45°の角度で面取りをし，また，二つの隣接する段差の中心線間の円周方向の間隔は
400 mm以上とする。
ドラムを表面速度25 km/h（±10 %）で回転させて，タイヤと段差との間に750 000回の衝撃を加える。
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単位 mm
1 車軸上に負荷する力の合計，640 N
h 段差の高さ
図A.1−車輪及びタイヤアセンブリの疲労試験
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附属書JA
（参考）
JISと対応国際規格との対比表
JIS D 9313-5:2019 自転車−第5部：走行装置の試験方法
(I)JISの規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容
箇条番号
内容
及び題名
4 試験方法 4.2.2 車輪の縦方向
強度試験
4.6 合成樹脂製車輪
の耐熱性試験
(III)国際規格の規定
国際規
格番号
箇条
内容
番号
箇条ごと
の評価
追加
JISでは，規定を追加。
追加
JISでは，規定を追加。
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
技術的差異の内容
JISでは，安全性を確保するため，
追加。ISOには提案しない。
JISでは，安全性を確保するため，
追加。ISOには提案しない。
JISと国際規格との対応の程度の全体評価：ISO 4210-7:2014，MOD
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は，次による。
− 追加 ················ 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次による。
− MOD ··············· 国際規格を修正している。
